最終更新日：2026/10/2

日鉄物産ワイヤ＆ウェルディング(株)【日鉄物産グループ】

正社員

業種

商社（鉄鋼・金属）
商社（機械・プラント・環境）
商社（建材）
鉄鋼
機械

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 当社規程により非公開

従業員: 150名（2025年2月現在）

募集人数: 1～5名

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セミナー／説明会	【日鉄物産ワイヤ＆ウェルディング株式会社】WEBセミナーのご案内です！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

主に鉄鋼二次製品を販売する専門商社！車・ビル・橋梁・船・土木建築・建機など、産業と社会インフラを支えています。

積極的に受付中

鉄を売る、スケールの大きい営業をしてみませんか！？（2026/09/28更新）

伝言板画像

日鉄物産ワイヤ＆ウェルディング(株)　人事担当です。
この度は、弊社にご興味をお持ちいただきありがとうございます。

弊社は、「日本製鉄」の関連会社・「日鉄物産」のグループ会社です。
主に鉄鋼製品を取り扱う専門商社です！

全国各地に拠点を持ち、現地でお客様との親身なコミュニケーションをとりながら、
ニーズをつかみ、ご要望にあった商品をご提案していきます。

ぜひ説明会をご予約いただき、ご参加ください！

みなさんとお会いできることを、楽しみにお待ちしております！

#マイナビだけでエントリー受付中

＃秋採用

★ホームページ　https://www.nstww.co.jp/★

安定性・将来性

「日本製鉄」の関連会社・「日鉄物産」のグループ会社です。
製品・サービス力

主に鉄鋼製品を取り扱う専門商社です！メインとなる鉄鋼製品だけでなく、様々な製品をご提案しています。
職場環境

時間休や、有給休暇もとりやすい環境です！入社後即有休付与。年間休日120日以上。

会社紹介記事

世の中のあらゆる場所で使用されている、鉄鋼製品を扱っています！ 2022年、創業100周年を迎えました！業歴による信頼はバツグンです！

: 世の中のあらゆる場所で使用されている、鉄鋼製品を扱っています！

: 2022年、創業100周年を迎えました！業歴による信頼はバツグンです！

私たちについて

本社が入っている東京のオフィスビルです	日本製鉄グループに属する、鉄鋼製品を主力とする専門商社です。日鉄物産株式会社の強力なネットワークと安定した経営基盤を持ちながら、鉄鋼製品の中でも特に専門性の高い分野に特化することで、ものづくりの現場を支えています。鉄鋼のプロフェッショナルとして地域に密着したビジネスを展開しています。本社は東京都中央区に位置し、全国主要都市及び海外拠点（タイ）に営業拠点を展開しています。事業の核となるのは、鉄の加工・組み立てに不可欠な「ウェルディング（溶接材料）事業」と、多岐にわたる用途を持つ「ワイヤ・特殊鋼製品事業」「普通線材製品事業」の三大領域です。 1.ウェルディング事業溶接材料は、建設物、造船、自動車、産業機械など、鉄を扱うあらゆる現場で構造物を強固に接合するために使用されます。被覆アーク溶接棒、ソリッドワイヤ、フラックス入りワイヤ（FCW）といった各種溶接材料に加え、プラズマ機器なども取り扱っています。単に製品を供給するだけでなく、現場の生産性向上や環境改善に繋がるソリューション提案も行っています。 2.ワイヤ・特殊鋼製品事業一般的な線材の供給に留まらず、最終製品の性能や品質を左右する高機能素材を提供しています。自動車、精密機械など、高い強度、耐熱性、耐摩耗性、磁気特性といった特殊な機能が要求される分野に素材を提供します。単なる素材販売だけでなく、ユーザーの求める特性に応じて、加工（伸線、研磨、熱処理）を施したり、最適な材料選定や周辺機器の提案まで行います。海外展開にも力を入れており、高度な日本の特殊鋼技術や製品をアジア圏を中心とする製造拠点へ供給する役割も担っています。 3.普通線材製品事業線材とは、線状・棒状の鉄鋼製品のことで、自動車部品、バネ、フェンス、金網、釘など、私たちの生活に身近な製品の基礎材料となります。当社は約1,000種類もの線材・線材製品を取り扱っており、多様な仕入先との連携により、顧客の細かなニーズに対応できる体制を構築しています。特に、建材製品（フェンス、耐震補強関連製品、防護柵など）や、獣害防止柵といった共同企画商品も開発・販売することで、街の安全や環境保全にも貢献しています。

本社が入っている東京のオフィスビルです

日本製鉄グループに属する、鉄鋼製品を主力とする専門商社です。日鉄物産株式会社の強力なネットワークと安定した経営基盤を持ちながら、鉄鋼製品の中でも特に専門性の高い分野に特化することで、ものづくりの現場を支えています。鉄鋼のプロフェッショナルとして地域に密着したビジネスを展開しています。本社は東京都中央区に位置し、全国主要都市及び海外拠点（タイ）に営業拠点を展開しています。

事業の核となるのは、鉄の加工・組み立てに不可欠な「ウェルディング（溶接材料）事業」と、多岐にわたる用途を持つ「ワイヤ・特殊鋼製品事業」「普通線材製品事業」の三大領域です。

1.ウェルディング事業
溶接材料は、建設物、造船、自動車、産業機械など、鉄を扱うあらゆる現場で構造物を強固に接合するために使用されます。被覆アーク溶接棒、ソリッドワイヤ、フラックス入りワイヤ（FCW）といった各種溶接材料に加え、プラズマ機器なども取り扱っています。単に製品を供給するだけでなく、現場の生産性向上や環境改善に繋がるソリューション提案も行っています。

2.ワイヤ・特殊鋼製品事業
一般的な線材の供給に留まらず、最終製品の性能や品質を左右する高機能素材を提供しています。自動車、精密機械など、高い強度、耐熱性、耐摩耗性、磁気特性といった特殊な機能が要求される分野に素材を提供します。単なる素材販売だけでなく、ユーザーの求める特性に応じて、加工（伸線、研磨、熱処理）を施したり、最適な材料選定や周辺機器の提案まで行います。海外展開にも力を入れており、高度な日本の特殊鋼技術や製品をアジア圏を中心とする製造拠点へ供給する役割も担っています。

3.普通線材製品事業
線材とは、線状・棒状の鉄鋼製品のことで、自動車部品、バネ、フェンス、金網、釘など、私たちの生活に身近な製品の基礎材料となります。当社は約1,000種類もの線材・線材製品を取り扱っており、多様な仕入先との連携により、顧客の細かなニーズに対応できる体制を構築しています。特に、建材製品（フェンス、耐震補強関連製品、防護柵など）や、獣害防止柵といった共同企画商品も開発・販売することで、街の安全や環境保全にも貢献しています。

会社データ

プロフィール	日鉄物産ワイヤ＆ウェルディングは、ものづくりの現場のニーズを汲み取り、新たな商品・新たな解決策を提案していく、専門商社です。国内各所に営業拠点をもち、地域に密着したビジネスを展開しています。主な営業内容は、既にお取引のあるお客様と会話し、ニーズをくみ取っていくという「深耕営業」がベースとなります。お客様のニーズに応じて新たな取引先を開拓したり、新商品を取り扱う、などの新規開拓も実施いたします。
事業内容	鉄の加工、組み立てに利用される「溶接材料」、自動車の部品やフェンスでも使用される「線材」を主軸としながら、現場の生産性・環境を改善するご提案をおこないます。 #日本製鉄関連会社 #日鉄物産グループ #老舗企業 #安定基盤 #日本の安全を守り社会に貢献する鉄鋼専門商社 #総合職＃完全週休2日 #年間休日120日超 #有休取得率50％超 #社宅制度有 #在宅勤務制度有＃秋採用

プロフィール

日鉄物産ワイヤ＆ウェルディングは、ものづくりの現場のニーズを汲み取り、
新たな商品・新たな解決策を提案していく、専門商社です。

国内各所に営業拠点をもち、地域に密着したビジネスを展開しています。

主な営業内容は、既にお取引のあるお客様と会話し、
ニーズをくみ取っていくという「深耕営業」がベースとなります。

お客様のニーズに応じて新たな取引先を開拓したり、新商品を取り扱う、
などの新規開拓も実施いたします。

事業内容

鉄の加工、組み立てに利用される「溶接材料」、
自動車の部品やフェンスでも使用される「線材」を主軸としながら、
現場の生産性・環境を改善するご提案をおこないます。

#日本製鉄関連会社
#日鉄物産グループ
#老舗企業
#安定基盤
#日本の安全を守り社会に貢献する鉄鋼専門商社
#総合職
＃完全週休2日
#年間休日120日超
#有休取得率50％超
#社宅制度有
#在宅勤務制度有

＃秋採用

本社郵便番号	104-0033
本社所在地	東京都中央区新川一丁目17番24号
本社電話番号	03-6222-9036
資本金	1億円
従業員	150名（2025年2月現在）
売上高	当社規程により非公開
事業所	●本社/東京 ●支店/札幌・仙台・新潟・古河・富士・名古屋・刈谷・大阪・岡山・博多・北九州
沿革	1922年前身高橋鋼鉄株式会社創業 1991年 4月 Takahashi Steels (S) Pte Ltd 設立。 1999年7月日鐵商事株式会社（現日鉄物産株式会社）と鈴木金属工業株式会社（現日鉄SGワイヤ株式会社）の出資により資本金３億円でタカハシスチール株式会社を設立 1999年7月高橋鋼鉄株式会社と同子会社スター製鋼株式会社より全営業権を譲受ける。 1999年8月タカハシスチール株式会社営業開始。 2000年4月静岡県富士市に富士営業所を開設。 2001年4月八王子営業所を現住所に移転し、岡谷営業所の全取引先と本社管轄の一部取引先を加え東京支店とする組織変更を行なう。 2001年4月古河営業部に本社管轄の一部の取引先を加え、古河営業所とする組織変更を行なう。 2003年3月帯鋼の製造・販売に関しISO9001を取得 2003年10月バンコク（タイ）に駐在所を開設。 2004年10月国内全店舗をネットワーク化した新システム稼動させる。 2006年2月静岡県浜松市に浜松営業所を開設。 2009年4月浜松営業所を富士営業所へ統合する。 2010年7月福島営業所を古河営業所へ統合する。 2010年10月大宮営業所を古河営業所と統合し、北関東支店とする組織変更を行う。 2012年1月 Takahashi Steel (H.K) Co.,Ltdを稼働開始。 2012年2月タイ駐在所に代わり、現地法人Takahashi Steel (Thailand) Co.,Ltd を設立。 2012年4月富士営業所を富士市中之郷に移転。名古屋支店を愛知県刈谷市に移転。刈谷倉庫にて日鉄住金ＳＧワイヤ株式会社名古屋地区物流業務の受託開始。 2013年4月本社を中央区日本橋小網町に移転。 2013年11月大阪支店を門真市に移転。 2020年4月日鉄物産溶材販売株式会社と統合し、日鉄物産ワイヤ＆ウェルディング株式会社となる。 2022年4月 NST三鋼販株式会社の線材事業と統合。これにより、従来の溶材、ばね用鋼線、特殊鋼二次製品の販売に普通線材製品の販売が加わり、普通鋼、特殊鋼の線材製品と溶材を扱う総合線材製品販売会社となる。 2022年8月本社を中央区新川に移転。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	1名	3名	4名
取得者	0名	3名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.6%
  （39名中1名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり営業研修
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得制度会社の指定する業務上必要な資格について取得をフォローするとともに特定の資格については該当資格取得から退職まで毎月手当を支給しています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪大学、神奈川大学、関西大学、共立女子大学、金城学院大学、札幌大学、静岡大学、淑徳大学、湘南工科大学、白百合女子大学、中央大学、東京成徳大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、法政大学、北海学園大学、山梨学院大学、早稲田大学、和洋女子大学、駒澤大学、岡山大学、吉備国際大学、久留米工業大学、九州産業大学、慶應義塾大学、国士舘大学、札幌学院大学、城西大学、神戸松蔭女子学院大学、青山学院大学、千葉工業大学、千葉商科大学、多摩大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪商業大学、大手前大学、大東文化大学、拓殖大学、中部大学、東邦大学、桃山学院大学、同志社女子大学、日本福祉大学、日本文理大学、姫路獨協大学、平成国際大学、北海道文教大学、名古屋商科大学、名古屋大学、明治学院大学、明治大学、明星大学、流通科学大学、龍谷大学もっと見る
採用実績（人数）	2026年度実績　0名 2025年度実績　1名 2024年度実績　0名 2023年度実績　2名 2022年度実績　4名 2021年度実績　1名

採用実績（学校）

＜大学＞
大阪大学、神奈川大学、関西大学、共立女子大学、金城学院大学、札幌大学、静岡大学、淑徳大学、湘南工科大学、白百合女子大学、中央大学、東京成徳大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、法政大学、北海学園大学、山梨学院大学、早稲田大学、和洋女子大学、駒澤大学、岡山大学、吉備国際大学、久留米工業大学、九州産業大学、慶應義塾大学、国士舘大学、札幌学院大学、城西大学、神戸松蔭女子学院大学、青山学院大学、千葉工業大学、千葉商科大学、多摩大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪商業大学、大手前大学、大東文化大学、拓殖大学、中部大学、東邦大学、桃山学院大学、同志社女子大学、日本福祉大学、日本文理大学、姫路獨協大学、平成国際大学、北海道文教大学、名古屋商科大学、名古屋大学、明治学院大学、明治大学、明星大学、流通科学大学、龍谷大学

採用実績（人数）

2026年度実績　0名
2025年度実績　1名
2024年度実績　0名
2023年度実績　2名
2022年度実績　4名
2021年度実績　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2026年	0名	0名	0名
2025年	1名	0名	1名
2024年	0名	0名	0名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2026年	0名	0名	0%
2025年	1名	0名	100%
2024年	0名	0名	0%

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