最終更新日:2025/2/3

日本メディアシステム(株)

業種

  • 商社(通信)
  • 通信・インフラ
  • インターネット関連
  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
愛知県
資本金
8,100万円
売上高
2024年 7月期  162億2,417万円
従業員
540名(2024年8月期)

あなたにしかできない営業スタイルが中小企業の経営を支える!無借金経営を続ける通信インフラ企業!

企業のここがポイント

  • やりがい

    NTT商材を中心とした情報通信端末を通じてお客様の事業を支え、感謝されることです。

  • 求められるチカラ

    自分で目標を設定し、それに向かって自ら考え、行動できる力が不可欠です。

  • 制度・働き方

    教育・研修制度が充実しており、夏季休暇・年末年始休暇・有給休暇等の休暇もあります。

会社紹介記事

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NTT発足から2年後、いち早くNTT情報機器特約店としてビジネスを開始した業界の老舗企業です。全国約10万社のお客様より信頼を頂いております。
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20代の若手社員がたくさん活躍しているのも特長です。年次や社歴に関係なく、本人の頑張りに応じて正当に評価されるため、大きなやりがいを持って仕事に取り組めます。

業界の超老舗ですが、これからは若いメンバーが活躍する新しいステージの幕開けです!

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「すべての考え すべて力に!」社員が主役の会社です。この先、若いメンバーが中心となる時代!(長 取締役営業部長)

戦後の復興期、日本の経済が急成長する中で、通信インフラの不足や国際競争力の強化といった複数の社会課題に応えるためNTTが発足しました。弊社はその2年後に生まれ、当時からNTTと共に通信インフラを社会に提供し続けてきた会社です。

NTTの特約店として企業成長を続けてきました。
通信インフラ業界の中でも特別なポジションに位置しているため、お客様からの信頼も厚いです。

弊社は創業以来、「無借金経営」を続けています。
多くのお客様のおかげさまで利益を伸ばすことができています。

弊社が仕事で大事にしていることは、「お客様に向き合う」ことと、
「一人ひとりの強みを活かした営業を行う」ことです。

どんなに良いサービスを取り扱っていても、お客様思考がなければ売れません。
お客様の課題を解決することに全力を出します。

そして型にハマった営業ではなく、社員一人ひとりの強みや得意を活かした営業活動を重視しています。
色々な個の力を最大化することで、あらゆる相乗効果が生まれ個人も会社も成長し続けています。

これらを粘り強く行ってきた結果、無借金経営を続けられているのだと思います。

そして、利益がしっかり出ているからこそ、社員にたくさん還元をします。
たくさん還元するために、敢えて上場をしていません。
社員がしっかり休める環境も整え続けたいと思っています。

一度きりの人生です。仕事もプライベートも全力で楽しめるよう、
会社として精一杯のサポートをしていきます!


◆Instagram・TikTok・YouTube随時投稿中◆
ーInstagramー
社内イベントや日々の社員の様子をご紹介♪
アカウント : nihon_media1091
https://www.instagram.com/nihon_media1091/

ーTikTokー
日本メディアシステム社員の雰囲気が分かる動画を配信中!
アカウント : nihon_media1091
https://www.tiktok.com/@nihon_media1091

ーYouTubeー
拠点紹介や社員の密着動画など、随時公開していきますのでお楽しみに!
https://youtube.com/@N-mediasys?si=xLM_Y7_fTrIS6BEE

会社データ

事業内容
企業が経営を行う上で欠かせない「通信インフラ」を提供する事業です。

学生の皆様にはあまり馴染みのないお話かもしれませんが、会社である以上通信インフラを整えることは必要不可欠です。

私たちが事業を通して支えていることは、「会社経営のあたりまえ」です。
世の中のあらゆる企業が明日も経営を続けられるよう、サポートしているのが日本メディアシステムです。

【NTTの特約店】という事業を行う上で優位なポジションを確立していることもあり、
多くのお客様から信頼をいただいています。

お客様の多くは、中小企業の経営者です。
通信に関する経営課題をいち早く解決するために日々営業活動を行っています。

取扱商品は、NTTブランドを中心に国内大手メーカーの通信機器やセキュリティ機器です。
お客様のオフィス全体を支えている主力事業です。
本社郵便番号 461-0001
本社所在地 愛知県名古屋市東区泉一丁目12番35号 1091ビル
本社電話番号 052-972-7810
設立 1987年2月2日
資本金 8,100万円
従業員 540名(2024年8月期)
売上高 2024年 7月期  162億2,417万円
事業所 【北海道・東北地区】
  札幌支店    北海道札幌市中央区
  道東営業所   北海道帯広市西4条南
  東北支店    宮城県仙台市青葉区
  青森営業所   青森県八戸市
  郡山営業所   福島県郡山市
  盛岡営業所   岩手県盛岡市
【関東地区】
  東京支店    東京都千代田区
  東京第2支店  東京都立川市
  横浜支店    神奈川県横浜市神奈川区
  埼玉支店    埼玉県さいたま市大宮区
  千葉支店    千葉県千葉市中央区
  北関東支店   栃木県宇都宮市
  高崎支店    群馬県高崎市宮元町
【信越・北陸地区】
  新潟支店    新潟県新潟市中央区
  長野支店    長野県松本市
  北陸支店    石川県金沢市
【東海地区】
  名古屋支社   愛知県名古屋市東区
  静岡支店    静岡県静岡市葵区
  三重営業所   三重県津市
【関西地区】
  関西支店    大阪府大阪市西区
  神戸支店    兵庫県神戸市中央区
【中国地区】
  広島支店    広島県広島市中区
  岡山営業所   岡山県岡山市北区
【四国地区】
  四国支店    愛媛県松山市
  高松営業所   香川県高松市
【九州地区】
  九州支店    福岡県福岡市博多区
  熊本営業所   熊本県熊本市中央区
関連会社 (株)メディアホールディングス
(株)1091
(株)MS.トラスト
プロマスト(株)
(株)1091コーポレーション
売上高推移 2021年 7月期  117億4,433万円
2022年 7月期  121億4,594万円
2023年 7月期  124億0,746万円
2024年 7月期  126億2,417万円
主な取引先 東日本電信電話(株)
西日本電信電話(株)
NTTコミュニケーションズ(株)
ムラテックフロンティア(株)
ナカヨ電子サービス(株)
(株)ワイズ
OCH(株)
NTT-TCリース(株)
オリックス(株)
(株)クレディセゾン
(株)ジャックス
平均年齢 33.7歳【令和6年11月時点】
平均勤続年数 11年【2024年度実績】
平均給与 平均年収 入社3年目 470万円
     入社5年目 780万円
沿革
  • 1987年
    • 日本メディアシステム(株)設立・名古屋支社を開設
  • 1987年
    • 大阪支社(現・関西支店)を開設
  • 1991年
    • 横浜支社(現・横浜支店)を開設
  • 1993年
    • 北関東支店(現・埼玉支店)を開設
  • 1994年
    • 九州支店を開設
  • 1994年
    • グループ会社、(株)トクイチ<現・(株)1091>を設立
  • 1995年
    • 東京支店・北陸支店を開設
  • 1996年
    • 広島支店・新潟支店・札幌支店を開設
  • 1997年
    • 東北支店を開設
  • 1998年
    • 四国支店・熊本営業所を開設
  • 1999年
    • 神戸営業所(現・神戸支店)高松営業所を開設
  • 1999年
    • 本社1091ビル竣工、本社を移転
  • 2000年
    • 千葉営業所(現・千葉支店)・静岡営業所(現・静岡支店)・岡山営業所を開設
  • 2001年
    • 博多1091ビル竣工、九州支店を移転
  • 2001年
    • 松本営業所(現・長野支店)を開設
  • 2002年
    • 青森営業所を開設
  • 2002年
    • グループ会社、(有)1091コーポレーショ<現・(株)>を設立
  • 2011年
    • グループ会社、(株)MS.トラストを設立
  • 2013年
    • クラウド型ビジネスプラットフォーム「nms Cloud」のサービスの開始
  • 2015年
    • NTT光コラボレーションモデルmediaひかりサービス開始
  • 2016年
    • 郡山営業所・オフィス環境部門を開設
  • 2017年
    • 北関東営業所(現・北関東支店)・三重営業所を開設
  • 2019年
    • 東京第2支店を開設
  • 2020年
    • プロマスト(株)と全株取得による資本提携
  • 2022
    • サブスクリプションサービス開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.4時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.2
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 26 9 35
    取得者 13 9 22
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 25.0%
      (4名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員基礎研修(社会人研修及び座学)
OJTによる、現場同行研修
フォローアップ研修(定期的に実施)
リーダー・主任研修
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知東邦大学、石巻専修大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、金沢工業大学、関西福祉大学、関西学院大学、岐阜聖徳学園大学、九州大学、九州共立大学、近畿大学、金城大学、金城学院大学、久留米大学、甲南大学、国士舘大学、札幌大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、至学館大学、四国大学、椙山女学園大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東海学園大学、東京国際大学、東京女子体育大学、同志社大学、東北学院大学、東北福祉大学、獨協大学、富山大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本福祉大学、白鴎大学、比治山大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、福山大学、北星学園大学、北海学園大学、松山大学、名城大学、桃山学院大学、大和大学、四日市大学
<短大・高専・専門学校>
名古屋情報メディア専門学校、名古屋リゾート&スポーツ専門学校、長崎女子短期大学、大手前短期大学

採用実績(人数) 2021年4月 72名(男性52名・女性20名)
2022年4月 27名(男性17名・女性10名)
2023年4月  4名 (男性3名・女性1名)
2024年4月 15名(男性14名・女性1名)
2025年4月 15名(男性11名・女性4名)※入社予定
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 14 1 15
    2023年 3 1 4
    2022年 18 10 28
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 15 1 93.3%
    2023年 4 1 75.0%
    2022年 28 12 57.1%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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