最終更新日：2025/4/1

コニカミノルタ(株)

上場企業

業種

精密機器
半導体・電子・電気機器
化学
医療用機器・医療関連
印刷・印刷関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 375億1,900万円

売上高: 1兆1,600億円（連結：2024年3月現在）

従業員数: 約40,015名（連結：2024年3月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

海外売上85％。コア技術×ICTを駆使し、世界で事業展開。

会社紹介記事

オフィスの「働き方」を変革するオフィスソリューションで、社会のデジタルトランスフォーメーションを推進。(デジタルワークプレイス) 色と光を測る技術であらゆる産業の品質管理を支援（自動車の塗装などモノの色を測る「物体色測定」や世界シェア50％以上のディスプレイ画質検査分野など）

: オフィスの「働き方」を変革するオフィスソリューションで、社会のデジタルトランスフォーメーションを推進。(デジタルワークプレイス)

: 色と光を測る技術であらゆる産業の品質管理を支援（自動車の塗装などモノの色を測る「物体色測定」や世界シェア50％以上のディスプレイ画質検査分野など）

海外売上85%。コア技術×ICTを駆使し、世界で事業展開。

オープンイノベーションを加速する研究開発棟「コニカミノルタ東京サイト八王子SKT」	コニカミノルタはもともと、カメラ・写真フィルムメーカーとして創業。創業から約150年に亘って培った4つのコア技術「材料・画像・光学・微細加工」を進化させ、現在ではオフィスサービスからヘルスケア、プラネタリウムに至るまで、多彩なビジネスを展開しています。また、海外売上高比率は85％と高く、世界150カ国で販売・サービスをグローバルに展開。モノづくりの会社から進化し、先端のICT技術を掛け合わせ、多分野でお客様・社会の課題提起・解決に挑戦する「課題提起型デジタルカンパニー」です。

オープンイノベーションを加速する研究開発棟「コニカミノルタ東京サイト八王子SKT」

コニカミノルタはもともと、カメラ・写真フィルムメーカーとして創業。
創業から約150年に亘って培った4つのコア技術「材料・画像・光学・微細加工」を進化させ、現在ではオフィスサービスからヘルスケア、プラネタリウムに至るまで、多彩なビジネスを展開しています。また、海外売上高比率は85％と高く、世界150カ国で販売・サービスをグローバルに展開。モノづくりの会社から進化し、先端のICT技術を掛け合わせ、多分野でお客様・社会の課題提起・解決に挑戦する「課題提起型デジタルカンパニー」です。

会社データ

事業内容	■情報機器事業複合機、クラウドサービス、産業・商業用印刷機、テキスタイルプリンター、化成品 ■インダストリー事業センシング分野：計測機器材料・コンポーネント分野：ディスプレイに使用される機能性フイルム、産業用インクジェットヘッド、光学部品 ■画像ソリューション事業ヘルスケア事業：医療機器、医用計測機器、Ｘ線・超音波の画像診断システム FORXAI事業 ■プラネタリウム事業挑戦や変革、そしてオープンイノベーションをキーワードに、オフィスから医療現場まで、様々な社会・ビジネスの進化へ貢献しています。

本社郵便番号	100-7015
本社所在地	東京都千代田区丸の内2-7-2　JPタワー
本社電話番号	03-6250-2111
設立	1936年12月22日
資本金	375億1,900万円
従業員数	約40,015名（連結：2024年3月現在）
売上高	1兆1,600億円（連結：2024年3月現在）
事業別売上高比率	◇事業別売上高比率（2024年3月）デジタルワークプレイス事業　53％プロフェッショナルプリント事業　23% インダストリー事業　11％画像ソリューション事業　9%
地域別売上高比率	◇地域別売上高比率（2024年3月）・日本　15％・米国　30％・欧州　30％・アジア・その他　25％
経営理念	新しい価値の創造
お客さまへの約束	Giving Shape to Ideas
平均勤続年数	男女従業員平均　21.1年
平均年齢	46.8歳
沿革	2003年 ◆コニカとミノルタ経営統合カメラとフィルムにルーツを持つ2社が経営統合し、コニカミノルタが誕生。明治、昭和の初期からものづくりを商ってきた両社の強み、化学・画像・材料・微細加工というコア技術から、情報機器、光学、医療などの分野で数々の世界初や世界一の製品、技術が生まれます。 2006年 ◆創業事業、カメラ・フォトからの撤退統合したコニカミノルタが取った戦略は、選択と集中。時代の変化を見極め、創業事業を終了すると決断。一方、グローバル化の中で闇雲に戦うのではなく、ジャンルトップを狙い、経営資源を集中させました。この時期の経験から、自ら変革に挑む力を体得。 post2010’ｓ ◆課題解決型デジタルカンパニーへ 2010年代後半より、コア技術にICTを組み合わせ、新たな価値を創出する変革の只中に。世界5極にあるBusiness Innovation Centerの先駆的な取り組みを始め、全社レベルで多彩な新規事業が続々と生まれています。 2020年～ ◆DX推進とポートフォリオ転換 DXにより高収益ビジネスへと飛躍を推進。インダストリー事業、ヘルスケア事業、プロフェッショナルプリント事業の拡大を目指す「ポートフォリオ転換」を行い、オフィス事業に続く柱となる事業の構築を進めています。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	101名	53名	154名
取得者	76名	53名	129名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

75.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.6%
  （1135名中120名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【STEP1】～新人研修～導入研修として、入社してから約2週間は、コニカミノルタの新入社員全員が集まり、ビジネスパーソンとして必要な知識、仕事の進め方の基礎などを習得。【STEP2】～各種技術系専門実習、特許実習～技術者としての基礎固めをします。【STEP3】～メンター制度～新入社員一人ひとりにメンターと呼ばれる先輩が1年間つきます。仕事の指導や相談、プライベートの相談など、新しい仲間が安心して社会人生活1年目を送ることができるようサポートします！【その他】　～コニカミノルタカレッジ～　＜全社員対象＞一人ひとりの成長に応じて、社員全員が受講できるスキルアッププログラムです。「ビジネススキル系」「技術系」「eラーニング」など約150コースの選択型プログラムを用意しています。コニカミノルタカレッジでは、全社員が教育研修サイト（ホームページ）にアクセスし、必要なスキル研修が受講できる仕組を提供しています。
自己啓発支援制度	制度ありカフェテリアプラン（選択型福利厚生制度）…自律・自己実現支援、仕事と家庭の両立支援等を目的とした複数の選択肢に該当するメニューから、一定のポイントの枠内で個人が自由に選択して使用し、その使用ポイントに応じた補助金が支給される制度です。
メンター制度	制度あり新入社員一人ひとりにメンターと呼ばれる先輩が1年間つきます。仕事の指導や相談、プライベートの相談など、新しい仲間が安心して社会人生活1年目を送ることができるようサポートします！
キャリアコンサルティング制度	制度あり年2回、上司と自分のキャリアについて話し合うキャリア開発支援制度（CDS）あり
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、広島大学、福井大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、国際教養大学、国際基督教大学、滋賀大学、信州大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東北大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学全国国公私立大学、高専などもっと見る
採用実績（人数）	2024年100名 2023年86名 2022年63名 2021年39名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、大阪大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、広島大学、福井大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、国際教養大学、国際基督教大学、滋賀大学、信州大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東北大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

全国国公私立大学、高専など

採用実績（人数）

2024年100名
2023年86名
2022年63名
2021年39名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）