最終更新日:2026/3/13

日本トーター(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • イベント・興行
  • アミューズメント
  • 情報処理
  • 検査・整備・メンテナンス
  • レジャーサービス

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
423億円(2025年3月期)
従業員
2,933名(2025年4月1日現在)
募集人数
31~35名

ボートレース・競輪・競馬・オートレースといった公営競技をIT・映像・施設運営で支えるリーディングカンパニー。全国自治体と連携し、地域社会やエンタメ文化の発展に貢献

採用担当者からの伝言板 (2026/03/03更新)

27卒採用を開始しました!
まずはWEB説明会に参加いただき、公営競技と地域貢献の関連性、
当社業務について知っていただけたらと思います。
ご都合の良い日程にお気軽にご参加ください。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    白熱のレースを“仕組み”で支える唯一無二の会社。人と人との繋がりを大切にし、業界を支えていきます

  • やりがい

    公営競技の舞台裏を支える唯一無二の技術×運営力。公営競技を通じて「地方創生」に貢献していきます

  • 安定性・将来性

    機器サービス導入率トップシェア。43期連続黒字経営を維持しており、非常に安定性のある事業

会社紹介記事

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当社の事業は、システム開発・保守運用から各競技場の空間プロデュース、イベント企画、映像制作、インターネットを使ったPR活動まで、非常に多岐にわたります。
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トータリゼータシステムの開発・運用を行っており、トップシェアを誇る高い実績を上げています。

公営競技×ITで地方創生を支える仕掛け人。

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お客様のニーズに応えるため創意工夫を重ね、時に失敗をしてもそれを糧に1人ひとりが成長し、少しでも完璧に近づけていきます。

ボートレース・競輪・競馬・オートレース等のエンターテインメントを支え、
公営競技のスペシャリストとして人々に楽しさを提供している会社です。

■ 事業・商品の特徴
“スポーツ×IT”で、地域に活気を届ける。
私たちが手がけるのは、公営競技に関するシステム開発・運用・保守や映像制作から、競技場空間の演出・イベント企画、PR活動まで多岐にわたります。公営競技を通じて「地方創生」に貢献するダイナミックな仕事です。
競技が好きな人も、全く知らなかった人も、自分の“好き”や得意を活かせるフィールドが必ず見つかるはず。設立以来、黒字経営を継続する安定性も、安心してチャレンジできる理由の一つです。

■ 仕事の特徴
「スポーツの舞台裏」を支える、信頼のシステムエンジニアリング。
公営競技を成立させる根幹システムである「トータリゼータシステム」。私たちは、投票・集計・映像配信などを担うこのシステムを開発・運用し、トップシェアを誇ります。
目立つことは少ないけれど、なくてはならない――そんな裏方のプロとして、“スポーツエンタメを技術で支える”やりがいがあります。競技の裏側にこそ、ドラマとワクワクがあります

■ 企業理念
完璧を追い求めることが、信頼をつくる。
公営競技は「公正・正確」が命。私たちは100%の完璧を目指し、日々創意工夫を重ねています。
どんなに時代が変わっても、信頼を裏切らない運営を追求する姿勢が、地域の人々に安心と興奮を届ける原動力に。地方の活性化に貢献する公営競技を、縁の下から支えています。

会社データ

プロフィール

具体的には、公営競技場機器の「開発・運用・保守」から、
公営競技場の運営全般、各種イベントの企画・実行、映像制作、警備等、
競走場に関わるほぼ全ての業務を遂行しています。
公営競技の売上の一部は地域社会に還元されるため、地域貢献度の高い事業です。

事業内容
■公営競技場のシステム機器保守
投票センター運用業務、常駐メンテナンス業務

■システム開発
公営競技関連システム、キャッシュレスシステム、TV放送機器等の開発

■ソリューション営業
公営競技システムの導入提案及びCRM戦略などのコンサルティング営業
ギャンブルエンタメサイト「Gamboo」の運営、ネットビジネス推進
キャッシュレス投票の提案

■公営競技場の運営
総合運営事業(ファンサービス、広告宣伝、施設管理、警備等)

【当社の強み】
★平均勤続年数は16.9年!社員が辞めない働きやすさが自慢★
★ボートレース・競輪・オートレース・競馬の4競技すべてに携われる★
・4年連続前年度売上高を更新中!
・設立以来赤字無し、黒字経営を維持し続ける安定性
・オンもオフも大切にできる年間休日120日以上
・平均残業時間は月16時間程度、時間外手当は1分単位で支給
・リフレッシュ休暇や永年勤続手当など充実の待遇・制度
・社宅手当などの嬉しい福利厚生
・各階層別の研修制度あり
・資格取得報奨金制度などスキルUPサポートも
・負荷なく働けるチーム体制

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設立以来『黒字経営』を継続しており、事業の安定性も当社の強みの一つです。

本社郵便番号 108-8275
本社所在地 東京都港区港南二丁目16番1号 品川イーストワンタワー6階
本社電話番号 03-5783-2208
設立 1982年4月
資本金 1億円
従業員 2,933名(2025年4月1日現在)
売上高 423億円(2025年3月期)
事業所 本店・東京支店/東京都港区港南二丁目16番1号 品川イーストワンタワー6階
本社/東京都品川区東品川三丁目5番10号 TOTOR BUILDING
名古屋支店/愛知県名古屋市中村区名駅南一丁目21番19号 名駅サウスサイドスクエア 3階
大阪支店 /大阪府大阪市淀川区西中島六丁目1番3号 アストロ新大阪第2ビル8階
九州支店 /福岡県福岡市博多区博多駅南一丁目8番6号 第5ガーデンビル3階
代表者 代表取締役社長 山本 竜彦
平均年齢 40.6歳(2026年1月1日現在)
平均勤続年数 16.9年(2026年1月1日現在)
当社のキーワード #公営競技
#ボートレース
#競輪
#競馬
#オートレース
#システム機器・保守
#ITソリューション
#イベント企画、運営、プロデュース
#エンターテインメント
ホームページ https://www.totor.co.jp/
沿革
  • 1982年4月
    • 東日本トーターエンジニアリング株式会社設立
  • 1991年4月
    • トーターエンジニアリング株式会社(関連会社)より営業権を譲受
  • 1994年2月
    • トーターエンジニアリング株式会社に社名変更
  • 1994年4月
    • 中京トーターエンジニアリング株式会社、西日本トーターエンジニアリング株式会社、 九州トーターエンジニアリング株式会社の各社(関連会社)より営業権を譲受
  • 2002年4月
    • 総合運用事業開始
  • 2003年4月
    • 日本トーター株式会社(関連会社)の公営競技関連事業を統合 日本トーター株式会社に社名変更
  • 2004年6月
    • 総合運営事業開始
  • 2006年4月
    • オートセンター運用開始
  • 2007年2月
    • eスマート(キャッシュレス)導入開始
  • 2007年3月
    • 都市型場外発売場運用開始
  • 2008年4月
    • 内部統制システムの運用開始
  • 2010年4月
    • Gambooサービス(情報発信)開始
  • 2011年4月
    • テレビ室業務開始
  • 2012年3月
    • GambooBETサービス(ネット投票)開始
  • 2012年7月
    • 飲食店業務開始
  • 2013年4月
    • 4競技取扱場運用開始
  • 2014年7月
    • GambooBET場内投票システム(CLARis)開始
  • 2017年12月
    • 地方競馬全国協会公式サイト運用開始
  • 2018年9月
    • JRA情報照会システムUMAポート導入開始
  • 2019年4月
    • T100シリーズ導入開始
  • 2020年6月
    • 人材サービス関連新事業「Tジョブ」「Tキャリ」サービス開始
  • 2020年12月
    • 地方農園参画型障がい者雇用事業の開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.9
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.7時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 14 8 22
    取得者 11 8 19
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    78.6%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.8%
      (286名中8名)
    • 2025年度

    2025年4月実績

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
 業界や社内の専門用語、社会人としてのビジネスマナー等を研修します。
 各専門講師からの説明やディスカッションを通して、社会人として
 基本的なことを学びます。

・階層別研修
 本人のステップアップに応じて行います。改善や情報発信を意欲的に行い、変
 化を受け入れ、変化を起こす資質を持てるような社員をめざし研修します。
自己啓発支援制度 制度あり
会社が指定する資格を取得した場合、報奨金を支給
メンター制度 制度あり
・OJTトレーナー制度
 入社後の初期配属先では、必ずOJTトレーナーが新入社員につき、
 マンツーマンで業務の習得や新入社員の成長をサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
保守業務に携わる場合、社内検定に合格する必要あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、愛知大学、青森公立大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、足利大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、湘南工科大学、城西国際大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、中央大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京家政学院大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、同志社女子大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋学院大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本体育大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島経済大学、広島工業大学、広島大学、福井工業大学、福井大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、北陸大学、北海道情報大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、大阪電子専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、京都コンピュータ学院京都駅前校、KCS福岡情報専門学校、高知語学&ビジネス専門学校、神戸電子専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、浜松未来総合専門学校、HAL東京、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、水戸電子専門学校

採用実績(人数)      2025年  2026年(予) 
-------------------------------------------------
大卒   17名   20名 
専門卒   9名    13名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 24 2 26
    2024年 17 1 18
    2023年 17 1 18
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 26 0 100%
    2024年 18 1 94.4%
    2023年 18 4 77.8%

先輩情報

業界における、長年の実績
M・H
麻生情報ビジネス専門学校
オフィスビジネス科
ボートレースチケットショップ勝山
機器の保守・メンテナンス及び現場管理業務
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取材情報

【地域の財政を支える事業意義】人々の暮らしを支え、笑顔を創造する仕事がココにある
目の前の方々にエンタメを届けるだけではない”価値”を提供!
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