最終更新日：2025/7/9

東洋電機製造(株)

上場企業

業種

機械
重電・産業用電気機器
半導体・電子・電気機器
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 49億9,839万円

売上高: 321億4000万円(2024年5月期)

従業員: 770名

会社データ
働き方データ

100年以上にわたり社会インフラを支え続ける当社は、鉄道車両用電機品、産業用電機品、ICT関連機器の3つの分野で事業を展開しています。

企業のここがポイント

安定性・将来性

高い信頼性を要求される製品を手掛けているため参入障壁が高く、事業環境が安定しています。
職場環境

年平均有給休暇取得日数は18日、平均勤続年数は17.0年。長期にわたり安定した働き方が可能です。
やりがい

鉄道、自動車試験、工場の生産設備など、重要な社会インフラを支える事業に携わる事ができます。

会社データ

事業内容	2018年に創立100周年を迎えた当社は、みなさんが毎日利用する鉄道や自動車、また生産ラインに不可欠な産業設備など、様々な業界のお客様とともに「人にやさしい、自然にやさしい技術」を作り上げてきました。モータドライブ技術をコアに、電車や産業機械を動かす製品・システムづくりを進めています。【主要製品・事業内容】 ●交通事業鉄道車両用電機品、磁気浮上式車両（HSST）用電機品、超低床式車両（LRV）用電機品、新交通システム車両用電機品、特殊車両用電機品、鉄道用電力貯蔵装置の製造・販売および付帯工事 ●産業事業生産設備用モータ・インバータ、自動車用試験装置、上下水道設備システム、発電装置、新エネルギー応用発電システムの製造・販売および付帯工事 ●ICTソリューション事業駅務機器（定期券発行機、車内券発行機、ICカード発行機等）、IoTシステム製品等、情報システム関連機器の製造・販売および付帯工事【主要取引先(敬称略)】 ●交通事業　・JR、私鉄、海外各社 ●産業事業　・トヨタ自動車株式会社　・株式会社SUBARU 　・株式会社小森コーポレーション　・株式会社ブリヂストン　・官公庁、地方自治体 ●ICTソリューション事業　・JR、私鉄各社

事業内容

2018年に創立100周年を迎えた当社は、みなさんが毎日利用する鉄道や自動車、また生産ラインに不可欠な産業設備など、様々な業界のお客様とともに「人にやさしい、自然にやさしい技術」を作り上げてきました。モータドライブ技術をコアに、電車や産業機械を動かす製品・システムづくりを進めています。

【主要製品・事業内容】
●交通事業
鉄道車両用電機品、磁気浮上式車両（HSST）用電機品、超低床式車両（LRV）用電機品、新交通システム車両用電機品、特殊車両用電機品、鉄道用電力貯蔵装置の製造・販売および付帯工事

●産業事業
生産設備用モータ・インバータ、自動車用試験装置、上下水道設備システム、発電装置、新エネルギー応用発電システムの製造・販売および付帯工事

●ICTソリューション事業
駅務機器（定期券発行機、車内券発行機、ICカード発行機等）、IoTシステム製品等、情報システム関連機器の製造・販売および付帯工事

【主要取引先(敬称略)】
●交通事業
　・JR、私鉄、海外各社

●産業事業
　・トヨタ自動車株式会社
　・株式会社SUBARU
　・株式会社小森コーポレーション
　・株式会社ブリヂストン
　・官公庁、地方自治体

●ICTソリューション事業
　・JR、私鉄各社

本社郵便番号	103-0028
本社所在地	東京都中央区八重洲1-4-16　東京建物八重洲ビル5階
本社電話番号	03-5202-8121
設立	1918年（大正7年）6月20日
資本金	49億9,839万円
従業員	770名
売上高	321億4000万円(2024年5月期)
事業所	本社、大阪支社、名古屋支社、九州支店、北海道支店、横浜製作所、滋賀竜王製作所

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.0年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	7名	2名	9名
取得者	3名	2名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

42.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.8%
  （143名中4名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ≪若手社員対象≫ 入社後3～4ヶ月間の集合研修（製品知識、マナー、工場実習、配属可能性のある部署での実習等)/フォローアップ研修(入社1~5年目) ≪キャリア関連≫ 昇格者研修/マネジメント研修/経営人材候補者向け研修 ≪その他≫ 各種通信教育／コンプライアンス研修／ライフデザイン研修(年代別)／メンタルヘルス研修　など
自己啓発支援制度	制度あり MBA、MOT、博士号、技術士資格等各種資格取得や語学試験にかかる費用等を会社が負担。会社が指定する資格を取得することで報奨金を支払う等社員の成長を後押ししています。スペシャリスト養成制度／資格取得奨励金制度
メンター制度	制度あり新入社員一人ひとりの人材育成計画書を作成し、その計画書に基づき育成担当の先輩社員を指名しOJTにて丁寧にフォロー。すぐに相談できる成長環境を整えています。また、定期的に上司とも面談を行っています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社前～配属までは人事部が定期的にフォローし、希望や適性に応じた配属を支援。配属後は人材育成計画書に基づき、上司とキャリアを一緒に考える仕組みがあります。
社内検定制度	制度あり TOEICチャレンジ制度：社内でTOEICを受検いただき、入社時のスコアから上がった方を対象に報奨金を支給しています。