最終更新日：2026/5/14

商船三井システムズ(株)

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

情報処理
ソフトウエア
受託開発

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円（(株)商船三井 100％出資）

売上高: 60億5300万円（2023年度3月）

従業員: 172名（2024年3月末）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ICTを通じ、現場課題の解決、商船三井グループのビジョン実現に向けた主導的な役割を果たします。

【選考終了のお知らせ】海運×ICT｜商船三井をITで変革・支える会社（2026/05/14更新）

伝言板画像

こんにちは、商船三井システムズです。
平素より弊社の採用活動にご関心をお寄せいただき、誠にありがとうございます。

弊社の2027年度新卒入社の採用選考は、すべて終了いたしました。

限られた時間の中で、当社の選考やイベントに貴重なお時間を割いていただいた多くの皆様に、深く感謝申し上げます。

やりがい

商船三井グループの事業やビジョンをICTで支えるDX/ICT推進に挑めます。
安定性・将来性

安定基盤の下、AI・クラウド・ERPなどDXに必要な力を着実に身に着けられます。
制度・働き方

年間休日127日、フレックス制度など働きやすい制度が整い安心して働けます。

会社紹介記事

コラボレーションとイノベーションを生み出すオフィスとして生まれ変わりました。フリーアドレスで運用しており、様々なスペースがあります。

: コラボレーションとイノベーションを生み出すオフィスとして生まれ変わりました。

: フリーアドレスで運用しており、様々なスペースがあります。

商船三井グループのICTパートナーとして

	商船三井システムズは単なるシステム開発にとどまらず、事業理解と技術の双方を大切にしており、プロジェクトでは現場の担当者と密に協働し、課題を丁寧に紐解きながら最適な解決策を検討していきます。安定したグループ基盤のもとで、幅広い領域のDXに携わることができ、若手から責任ある役割を担える環境が整っています。社会インフラを支えるICTの最前線で、多様な挑戦ができるフィールドが広がっています。

商船三井システムズは単なるシステム開発にとどまらず、事業理解と技術の双方を大切にしており、プロジェクトでは現場の担当者と密に協働し、課題を丁寧に紐解きながら最適な解決策を検討していきます。
安定したグループ基盤のもとで、幅広い領域のDXに携わることができ、若手から責任ある役割を担える環境が整っています。社会インフラを支えるICTの最前線で、多様な挑戦ができるフィールドが広がっています。

会社データ

プロフィール	商船三井システムズは、商船三井グループのICT領域を担うユーザー系企業として、海運・物流・エネルギー輸送など社会インフラを支える多様な業務をICT面から支援しています。グループビジョン「BLUE ACTION 2035」で掲げられる『ありたい姿』の実現に向け、業務プロセスの理解に基づいた最適な仕組みづくりや業務改善をICTの力で推進しています。
事業内容	商船三井の情報システム部門としてグループの事業運営・経営戦略をICTで支えるため、以下のような事業を行っております。 ■海運・物流・エネルギー輸送に関わる業務課題の分析、要件定義、システム企画 ■基幹系（会計・経営管理等）や業務系のシステム開発・運用 ■ERP導入・標準化の推進 ■クラウドの導入・運用最適化 ■グループ全体のセキュリティ強化・ガバナンス推進 ■AI・データ活用、M365・Copilotを用いた業務効率化詳細は当社HPをご覧ください。　https://www.molis.co.jp/ 落ち着いた雰囲気のカフェテリアには、社員からの要望でコーヒーマシーンが設置されています。

プロフィール

商船三井システムズは、商船三井グループのICT領域を担うユーザー系企業として、海運・物流・エネルギー輸送など社会インフラを支える多様な業務をICT面から支援しています。

グループビジョン「BLUE ACTION 2035」で掲げられる『ありたい姿』の実現に向け、業務プロセスの理解に基づいた最適な仕組みづくりや業務改善をICTの力で推進しています。

事業内容

商船三井の情報システム部門としてグループの事業運営・経営戦略をICTで支えるため、以下のような事業を行っております。

■海運・物流・エネルギー輸送に関わる業務課題の分析、要件定義、システム企画
■基幹系（会計・経営管理等）や業務系のシステム開発・運用
■ERP導入・標準化の推進
■クラウドの導入・運用最適化
■グループ全体のセキュリティ強化・ガバナンス推進
■AI・データ活用、M365・Copilotを用いた業務効率化

詳細は当社HPをご覧ください。　https://www.molis.co.jp/

落ち着いた雰囲気のカフェテリアには、社員からの要望でコーヒーマシーンが設置されています。

本社郵便番号	105-8688
本社所在地	東京都港区虎ノ門2丁目1番1号商船三井ビル2階
本社電話番号	03-3587-6440
設立	1973年10月1日
資本金	1億円（(株)商船三井 100％出資）
従業員	172名（2024年3月末）
売上高	60億5300万円（2023年度3月）
事業所	東京
主な取引先	(株)商船三井、商船三井グループ各社、他多数
沿革	1965年 2月大阪商船三井船舶(株)経理部に機械計数課設置。 1973年10月大阪商船三井船舶(株)の全額出資により、当社前身であるシステムズサービス(株)設立。 1988年 4月大阪商船三井船舶(株)情報システム部を分社化する形で統合し、商号を現社名である商船三井システムズ(株)に変更。 1991年 3月当社全額出資によりエム・オー・コンピュータサービス(株)設立。 1999年 7月エム・オー・コンピュータサービス(株)を統合。 2009年 7月 (株)商船三井情報システム室を統合。 2022年 4月株式会社商船三井の「本社組織に属するグループ会社」と規定。 2023年10月創立50周年を迎える。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.2時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	2名	2名	4名
取得者	2名	2名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 33.9%
  （56名中19名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり □新入社員研修（入社から2～3か月程度、社外研修を行っております。社会人としての基礎知識やICT人材として必要なスキルや知識を身に着けていただきます。） □配属後（OJTを通じた業務知識の習得や商船三井グループ共通の研修に参加可能です。）
自己啓発支援制度	制度あり □資格取得報奨制度（業務に密接に関係する資格を積極的に取得することを奨励しています） □通信教育支援（会社指定の講座などを修了した際に補助を行っております） □TOEIC受験（年2回まで会社負担）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞慶應義塾大学、佐賀大学、豊橋技術科学大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西学院大学、北里大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、明治大学、立教大学、流通経済大学（千葉）、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	年度　　　　　　　　採用者数 2025年度　　　　　　 11人（男性8人、女性3人） 2024年度　　　　　　　3人（男性2人、女性1人）　　　 2023年度　　　　　　　3人（男性3人、女性0人） 2022年度　　　　　　　3人（男性1人、女性1人）

採用実績（学校）

＜大学院＞
慶應義塾大学、佐賀大学、豊橋技術科学大学、横浜国立大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西学院大学、北里大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、明治大学、立教大学、流通経済大学（千葉）、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

年度　　　　　　　　採用者数
2025年度　　　　　　 11人（男性8人、女性3人）
2024年度　　　　　　　3人（男性2人、女性1人）　　　
2023年度　　　　　　　3人（男性3人、女性0人）
2022年度　　　　　　　3人（男性1人、女性1人）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）