最終更新日:2025/4/1

三菱地所レジデンス(株)

業種

  • 不動産
  • 建築設計
  • 住宅
  • 住宅(リフォーム)

基本情報

本社
東京都
資本金
15,000百万円(2024年3月31日現在)
営業利益
40,353 百万円(2024年3月)
従業員
1,162名(2024年3月31日現在)

「暮らしに、いつも新しいよろこびを。」を胸に、お客様を第一に考えた住まいを通して街づくりを行う、三菱地所グループの住宅総合デベロッパーです。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    社会やニーズの変化に伴い、「住宅総合デベロッパー」として多様な住まいを創造していきます。

  • キャリア

    多角化する事業展開に伴い、キャリアの幅の広く、成長できる環境が整っています。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム制など働き方の選択肢が多く、研修制度や福利厚生も充実しています。

会社紹介記事

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三菱地所グループの住宅総合デベロッパーです。「暮らしに、いつも新しいよろこびを。」を胸に、住まいを通して街づくりに取り組みます。
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【三菱地所グループの住宅事業として、20年連続グッドデザイン賞受賞】今後もものづくりだけではなく、暮らしを豊かにする様々な活動にも力を入れて取り組んで参ります。

分譲マンションブランド「ザ・パークハウス」

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当社は全国でもトップクラス※の、マンションを中心とした住宅の供給戸数を持つ住宅総合デベロッパーです。

分譲マンション事業においては「ザ・パークハウス」シリーズを全国で展開しており、そのブランドメッセージは、「一生ものに、住む」。
「一生もの」という言葉の響きには、良質なもの、かけがえのないものという意味合いが含まれています。

一生愛せる住まい、何世代にもわたって住み継がれる住まいであるために。 将来代えることができない立地や建物を支える品質に、徹底して注意と情熱を注ぐ。 それが私たち三菱地所レジデンスのものづくりの思想です。
時には、築100年以上の歴史的建造物を、保存・復元しながらマンションに生まれ変わらせることにもチャレンジします。

その土地の価値を最大化させ、お客様の「一生もの」となる住まいをお届けするため、用地取得から計画、販売、アフターサービスまで一貫して責任を持ち、「製販一体」でお届けしたいと考えています。

また、近年では、幅広いアセットを展開し、「住まい」の幅を拡大しています。賃貸マンション事業、リノベーション事業、投資アセット開発事業、海外事業などを通じて、多様なニーズに応えていきます。

※2023年全国分譲マンション売主グループ別供給戸数ランキング不動産経済研究所調べ

会社データ

事業内容
国内分譲マンション事業においては、新たな住まい方の提案、ご購入者のこだわり溢れる空間づくりのお手伝いや仕組みづくりを通して、更なる進化を目指します。
また、培ってきたノウハウを活かして、高品質な「賃貸マンション事業」、中古マンションの再生を行う「リノベーション事業」、社会変化を捉え新たな住まいを提案する「投資アセット開発事業」、そして中国・ASEAN諸国を中心に事業規模を拡大中の「海外事業」等を展開しています。

【事業内容】
(1)国内分譲マンション事業
(2)戸建分譲事業
(3)賃貸住宅事業
(4)リノベーション事業
(5)投資アセット開発事業
(6)海外事業           等

【業務内容】
(1)用地取得
(2)計画推進
(3)販売・カスタマーサポート
(4)設計・品質管理・アフターサービス
(5)販売サポート
(6)経営企画・総務・経理・人事  等

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本社郵便番号 100-8189
本社所在地 東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
本社電話番号 03-6281-8000
設立 1957年6月
資本金 15,000百万円(2024年3月31日現在)
従業員 1,162名(2024年3月31日現在)
営業利益 40,353 百万円(2024年3月)
事業所 本店(東京)、横浜フロントオフィス(神奈川)、名古屋支店(愛知)、関西支店(大阪)、中国支店(広島)、九州支店(福岡)
沿革
  • 1937年
    • 三菱地所設立:三菱地所合資会社より丸ノ内ビル並びに同敷地の所有権及び丸の内地区ほかの土地建物運営権を譲り受ける
  • 1957年
    • 藤和不動産設立
  • 1964年
    • 藤和不動産のマンション事業第一号「藤ヶ丘マンション」竣工
  • 1969年
    • 三菱地所が「赤坂パークハウス」分譲(マンション事業に進出)
  • 1972年
    • 三菱地所の全額出資により、三菱地所住宅販売を設立
      (2007年4月に「三菱地所リアルエステートサービス」へ社名変更)
  • 2004年
    • 三菱地所と藤和不動産が「戦略的パートナーシップ」構築発表
  • 2008年
    • 三菱地所と藤和不動産が業務・資本提携強化
  • 2011年
    • 三菱地所、三菱地所リアルエステートサービス、藤和不動産の住宅分譲事業の統合により、三菱地所レジデンス誕生
      新ブランド「ザ・パークハウス」発表

      災害対策基準の強化を発表

      マンション契約者、入居者を対象とした新たな会員組織「三菱地所のレジデンスクラブ」を発足
  • 2012年
    • 住まいの品質を創造する「5つのアイズ」他3件がグッドデザイン賞受賞
  • 2013年
    • 都心のフラッグシップマンションシリーズ「ザ・パークハウス グラン」誕生

      海外住宅開発事業に新規参入

      住まいの総合窓口「三菱地所のレジデンスラウンジ」オープン

      戸建住宅シリーズ「ザ・パークハウス ステージ」誕生

      リノベーションマンション分譲事業に新規参入
  • 2014年
    • 築年数の経過した中小ビルを再生する「Reビル(リビル)事業」に新規参入

      タイ・バンコクで3プロジェクト。現地大手デベロッパーであるAP社との共同事業

      マレーシア・クアラルンプールで住宅開発事業に参画

      マンション業界初 地球温暖化防止活動環境大臣表彰受賞
  • 2015年
    • 「ザ・パークハウス 西新宿タワー60」他計3物件が第1号として「いきもの共生事業所認証(ABINC認証)[集合住宅版]」を取得

      賃貸住宅事業を三菱地所から承継

      マンション業界初 地球温暖化防止活動環境大臣表彰受賞
  • 2016年
    • タイでの分譲マンション事業会社「Premium Residence」を現地AP社と合弁で設立

      資産形成コンパクトマンション「ザ・パークワンズ」を発表
  • 2017年
    • 一棟リノベーションマンション事業へ本格参入「ザ・パークリモア」発表

      三菱地所グループで北陸初の分譲マンション事業 石川県金沢市で始動

      タイ・バンコクでの分譲マンション事業 計10,000戸を突破

      オーストラリアで初の住宅事業参画
  • 2018年
    • 有料老人ホーム開発・シェアハウス開発に新規参入

      ベトナムで住宅開発事業に参画

      学生向けレジデンス開発事業に参入
  • 2019年
    • 大手町フィナンシャルシティ グランキューブへ本社移転

      中国の大手デベロッパー「万科企業」と戦略的提携協議書を締結

      フィリピンで初の住宅開発事業に参画

      景観形成重要建築物保存・復元タワーマンション「ザ・パークハウス 神戸タワー」竣工(352戸)
  • 2020年
    • マンション販売の「オンライン接客」を全事業エリアに導入

      新たな賃貸マンションシリーズ「The Parkhabio SOHO」を発表

      新築分譲マンションにおいて、持続可能性に配慮した木材の調達基準にある型枠コンクリートパネルを採用
  • 2021年
    • Reビル事業初の宿泊施設「ザ・パークレックス 大濠公園」オープン

      当社賃貸マンション初の「ZEH-M Oriented」基準に適合した「ザ・パークハビオ 文京江戸川橋」着工
  • 2022年
    • ザ・パークハウス初の「ZEH-M Ready」基準に適合した「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ※」第1工区竣工
  • 2023年
    • 「ザ・パークハウス 名古屋」全体竣工(462戸)
      世界的なスポーツイベント跡「HARUMI FLAG※」竣工
      ※共同事業

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後は三菱地所グループ全体での合同研修から始まり、ビジネスマナー・スキルの習得、三菱地所レジデンスの社員としての考え方などを学ぶ研修を実施しています。
その後、配属先にてOJTトレーニングを実施しながら、月1回程度の集合研修を実施し、具体的な実務のスキル・知識を学んでいただきます。OJTリーダーだけではなく、メンター制度も採り入れ、働き易い環境作りと研修に取り組んでいます。
2年目以降もキャリア開発研修、グループ合同研修、ビジネススキル研修などを実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育支援:会社指定の通信教育講座より自ら選択して受講。修了者には会社より受講費の補助があります。
・外部講座受講:会社指定の外部講座より自ら選択し受講。修了者には会社より受講費の補助があります。
メンター制度 制度あり
新入社員時には、年齢の近い若手社員がメンターとして、多面的に成長を補助していきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1回、定期人事面談を実施しています。
また、キャリアカウンセラーが所属する、三菱地所グループの社員相談室を利用可能です。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

全国の国公立・私立大学等

採用実績(人数) 2022年入社 29名(事務系21名・技術系5名・専門職3名)
2023年入社 29名(事務系22名・技術系4名・専門職3名)
2024年入社 34名(事務系25名・技術系5名・専門職4名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 18 17 35
    2024年 19 15 34
    2023年 15 14 29
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 35 0 100%
    2024年 34 0 100%
    2023年 29 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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