最終更新日：2026/5/22

日産証券(株)

正社員
既卒可

業種

証券
商品取引
その他金融
信託銀行・投資銀行・投資信託委託
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: １５億円

売上高: ７２億０,８３０万円　（２０２５年３月期）

従業員: ２６８名（２０２５年４月１日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【先着順】オンライン説明会2027：総合職（営業系・事務系・語学系・ＩＴ系）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

上場会社の中核企業、世界で唯一の国内5取引所の取引参加者、常識に固執しない証券会社

積極的に受付中のコースあり
My Career Boxで応募可

～2027卒採用開始～5/28・6/9オンライン説明会受付開始！（2026/05/22更新）

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制度・働き方

資産運用のアドバイザーとして、お客様の資産形成に大きく貢献
制度・働き方

自己成長、若手活躍、研修制度の充実、土日休み、ノー残業デー　他
戦略・ビジョン

スピーディにキャリアアップできる環境で、知識ゼロからでも大丈夫！

会社紹介記事

世界で唯一、国内5つの取引所の参加資格を有する証券会社として独自のポジションを確立。多彩な金融商品をマルチチャネルで提供しているのも強みだ。若手のうちから成果を残し、実力主義のもと、スピーディにキャリアアップを実現するチャンスがある。

: 世界で唯一、国内5つの取引所の参加資格を有する証券会社として独自のポジションを確立。多彩な金融商品をマルチチャネルで提供しているのも強みだ。

: 若手のうちから成果を残し、実力主義のもと、スピーディにキャリアアップを実現するチャンスがある。

証券営業の知識・スキルを一から磨き、実力次第でキャリアを切り拓いていける環境へ！

「経営者との商談では緊張する場面も少なくありませんでしたが、『失敗しても上司が助けてくれる』という安心感もあり、思い切ってチャレンジできました」（青木さん）	学生時代は史学科で西洋史を専攻。就職活動を始めた当初は教育業界を中心に会社選びを進めていましたが、より幅広い業界に視野を広げるなかで金融業界に興味を持ちました。数ある企業の中でも日産証券を選んだ理由としては、「実力主義」を打ち出しており、年次に関わらず、個々の仕事の成果をしっかり評価してもらえる環境に魅力を感じたこと。証券という無形商材の営業で提案力を磨けば、どんな商材でも通用する力を身に付けられると考えたことが大きかったですね。当社には、証券に関する知識“ゼロ”からでも安心して学べる環境が整っています。入社後は約2週間の新入社員研修で、社会人としてのイロハから基本的な金融リテラシー、専門紙の読み方、コンプライアンスまでみっちり学習。安心して配属先に飛び込むことができました。研修終了後は本店に配属となり、最初の1年半は証券の新規開拓を担当。2年目の秋頃からは既存顧客のフォローにも携わっています。新規・既存を問わず、仕事をする上で一番大切にしているのは、お客さまのニーズをしっかりと把握することです。資金力はもちろん、リスク許容度、値上がり重視か安全資産重視かなど、投資に対する考え方はお客さまによって大きく異なります。お客さまの状況や意向を整理した上で、一人ひとりに合った提案につなげられるようヒアリングを重ねています。お客さまのニーズを引き出すために意識しているのは、お客さまと仲良くなって、信頼関係を築き上げていくこと。出身地や趣味など、私自身の話を交えながら、お客さまが安心して話せる雰囲気をつくるように心掛けています。私が提案した商品でお客さまに利益を取っていただき、喜んでもらえたときには大きなやりがいを感じられますね。男女を問わず活躍できる環境が整っているのも日産証券の魅力です。昇格の基準も数字で示されるなど、公平で透明性の高い評価制度が確立されています。また、どの部署でも上司や先輩にも気軽に相談できる雰囲気があるので安心して仕事に打ち込むことができますし、人間関係で悩んだことは一度もありません。今後の目標は営業スキルにより一層磨きを掛け、後輩の育成に携われるようになること。将来的には管理職へのキャリアアップを実現し、女性社員のロールモデルになれたらいいですね。【営業本部本店第一営業部／青木香奈／2024年入社】

「経営者との商談では緊張する場面も少なくありませんでしたが、『失敗しても上司が助けてくれる』という安心感もあり、思い切ってチャレンジできました」（青木さん）

学生時代は史学科で西洋史を専攻。就職活動を始めた当初は教育業界を中心に会社選びを進めていましたが、より幅広い業界に視野を広げるなかで金融業界に興味を持ちました。数ある企業の中でも日産証券を選んだ理由としては、「実力主義」を打ち出しており、年次に関わらず、個々の仕事の成果をしっかり評価してもらえる環境に魅力を感じたこと。証券という無形商材の営業で提案力を磨けば、どんな商材でも通用する力を身に付けられると考えたことが大きかったですね。

当社には、証券に関する知識“ゼロ”からでも安心して学べる環境が整っています。入社後は約2週間の新入社員研修で、社会人としてのイロハから基本的な金融リテラシー、専門紙の読み方、コンプライアンスまでみっちり学習。安心して配属先に飛び込むことができました。

研修終了後は本店に配属となり、最初の1年半は証券の新規開拓を担当。2年目の秋頃からは既存顧客のフォローにも携わっています。新規・既存を問わず、仕事をする上で一番大切にしているのは、お客さまのニーズをしっかりと把握することです。資金力はもちろん、リスク許容度、値上がり重視か安全資産重視かなど、投資に対する考え方はお客さまによって大きく異なります。お客さまの状況や意向を整理した上で、一人ひとりに合った提案につなげられるようヒアリングを重ねています。お客さまのニーズを引き出すために意識しているのは、お客さまと仲良くなって、信頼関係を築き上げていくこと。出身地や趣味など、私自身の話を交えながら、お客さまが安心して話せる雰囲気をつくるように心掛けています。私が提案した商品でお客さまに利益を取っていただき、喜んでもらえたときには大きなやりがいを感じられますね。

男女を問わず活躍できる環境が整っているのも日産証券の魅力です。昇格の基準も数字で示されるなど、公平で透明性の高い評価制度が確立されています。また、どの部署でも上司や先輩にも気軽に相談できる雰囲気があるので安心して仕事に打ち込むことができますし、人間関係で悩んだことは一度もありません。今後の目標は営業スキルにより一層磨きを掛け、後輩の育成に携われるようになること。将来的には管理職へのキャリアアップを実現し、女性社員のロールモデルになれたらいいですね。

【営業本部本店第一営業部／青木香奈／2024年入社】

会社データ

プロフィール	■世界で唯一の国内5取引所の取引参加者、上場会社の中核企業　当社は1948年の設立以来、地域に密着した営業により、お客様との信頼関係を構築してまいりました。また近年においては数度のM＆Aにより、事業基盤の拡大および取扱商品の拡充を行い、世界で唯一、国内5取引所（東京証券取引所、大阪取引所、東京金融取引所、東京商品取引所、堂島取引所）の取引参加者資格を持つ証券会社となりました。　2020年10月には、それまで当社が筆頭株主であった日産証券グループと経営統合し、現在は、「日産証券グループ」の中核企業として、さらなる事業基盤の拡大に取り組んでいます。 ■多種多様な取引形態、商品をお客様へ提供　当社の営業部門には、2つの大きな柱があります。　まずリテール営業部門においては、お客様へのアドバイスを中心とした資産拡大型の提案営業を行ういわゆる対面営業部門と、お客様ご自身が判断して電話で注文するコールセンター部門、インターネット取引システムを通じて注文するオンライン取引部門があり、国内外の株式および債券、投資信託、株価指数および商品関連市場デリバティブ取引、加えて金地金などお客様の多様化するニーズにお応えすべく多種多様な商品を取り揃えています。　もうひとつの柱であるホールセール部門においては、HFT・HSTと呼ばれる高速取引を中心とした海外からのインバウンド取引や、大手当業者からの電力先物取引などを取り扱っています。また、グループ会社の日産証券ファイナンス株式会社では、ホールセール部門の関連事業として、高速取引のシステム環境の提供やマージンファイナンスといった事業を行っています。このように当社では、伝統的な証券会社の文化は残しつつ、一歩先の未来を見据えることにより、同業他社にはない事業拡大を図ってきました。今後も先入観や常識に固執することなく、ベンチャー精神を持って変化し続ける企業を目指してまいります。
事業内容	■対面リテール営業部門　金融商品取引業（国内株式、外国株式、債券、投資信託、各種デリバティブ取引など）および金地金販売 ■ホールセール部門（法人部）および日産証券ファイナンス株式会社　金融商品取引業、商品先物取引業およびシステム提供並びにマージンファイナンス事業本社があるのは、日本経済の中枢エリア銀座。地域密着営業というスタイルで多くのお客様との信頼を築いている。

プロフィール

■世界で唯一の国内5取引所の取引参加者、上場会社の中核企業
　当社は1948年の設立以来、地域に密着した営業により、お客様との信頼関係を構築してまいりました。また近年においては数度のM＆Aにより、事業基盤の拡大および取扱商品の拡充を行い、世界で唯一、国内5取引所（東京証券取引所、大阪取引所、東京金融取引所、東京商品取引所、堂島取引所）の取引参加者資格を持つ証券会社となりました。
　2020年10月には、それまで当社が筆頭株主であった日産証券グループと経営統合し、現在は、「日産証券グループ」の中核企業として、さらなる事業基盤の拡大に取り組んでいます。

■多種多様な取引形態、商品をお客様へ提供
　当社の営業部門には、2つの大きな柱があります。
　まずリテール営業部門においては、お客様へのアドバイスを中心とした資産拡大型の提案営業を行ういわゆる対面営業部門と、お客様ご自身が判断して電話で注文するコールセンター部門、インターネット取引システムを通じて注文するオンライン取引部門があり、国内外の株式および債券、投資信託、株価指数および商品関連市場デリバティブ取引、加えて金地金などお客様の多様化するニーズにお応えすべく多種多様な商品を取り揃えています。
　もうひとつの柱であるホールセール部門においては、HFT・HSTと呼ばれる高速取引を中心とした海外からのインバウンド取引や、大手当業者からの電力先物取引などを取り扱っています。また、グループ会社の日産証券ファイナンス株式会社では、ホールセール部門の関連事業として、高速取引のシステム環境の提供やマージンファイナンスといった事業を行っています。
このように当社では、伝統的な証券会社の文化は残しつつ、一歩先の未来を見据えることにより、同業他社にはない事業拡大を図ってきました。今後も先入観や常識に固執することなく、ベンチャー精神を持って変化し続ける企業を目指してまいります。

事業内容

■対面リテール営業部門
　金融商品取引業（国内株式、外国株式、債券、投資信託、各種デリバティブ取引など）および金地金販売

■ホールセール部門（法人部）および日産証券ファイナンス株式会社
　金融商品取引業、商品先物取引業およびシステム提供並びにマージンファイナンス事業

本社があるのは、日本経済の中枢エリア銀座。地域密着営業というスタイルで多くのお客様との信頼を築いている。

本社郵便番号	104-0061
本社所在地	東京都中央区銀座６丁目１０番１号　GINZA SIX ９階
本社電話番号	03-4216-1220
設立	１９４８年１月
資本金	１５億円
従業員	２６８名（２０２５年４月１日現在）
売上高	７２億０,８３０万円　（２０２５年３月期）
事業所	【本社】〒104-0061　東京都中央区銀座６－１０－１　GINZA SIX ９階【関東エリア】東京都（中央区）神奈川県（新横浜）千葉県（北習志野）埼玉県（行田）【関西東海エリア】愛知県（名古屋）大阪府（梅田）岡山県（岡山／津山）福岡県（天神）
関連会社	日産証券グループ株式会社
主要取引銀行	みずほ銀行、日証金信託銀行
加入協会	日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人金融先物取引業協会
加入取引所	東京証券取引所、大阪取引所、東京金融取引所、東京商品取引所、堂島取引所
沿革	１９４８年１月「日山証券(株)」設立１９４９年５月東京証券取引所に正会員登録１９５０年１２月「日本産業証券(株)」に商号変更１９６５年５月「日産証券(株)」に商号変更１９８８年９月大阪証券取引所正会員登録２００６年６月センチュリー証券の営業の一部を統合「日産センチュリー証券(株)」に商号変更２０１１年１月日本ユニコム(株)より商品先物取引オンライントレード部門及び付随する業務を承継東京工業品取引所、東京穀物商品取引所の取引参加者資格取得商品先物取引法に基づく商品先物取引業の許可２０１２年４月トレイダーズ証券(株)より日経225先物取引事業を承継２０１２年８月エイチ・エス・フューチャーズ(株)より商品先物取引オンライントレード事業(海外先物取引を除く)を承継２０１４年７月東京金融取引所の為替証拠金取引及び株価指数証拠金取引に係る取引資格並びに清算資格を取得２０１６年２月「日産証券(株)」に商号変更日本ユニコム(株)より商品先物取引対面部門及び付随する業務を承継２０１９年３月台湾現地法人日産管理顧問股フン有限公司（NISSAN MANAGEMENT CONSULTING.,LTD）を設立２０１９年３月岡藤商事（株）より商品先物取引オンライントレードの顧客移管（トランスファー）２０２０年７月第一商品（株）より商品先物取引業の一部（東京商品取引所エネルギー市場及び堂島取引所での取扱商品を除く商品先物取引業）を承継２０２０年１０月岡藤ホールディングス（株）と経営統合し、「日産証券グループ株式会社〔8705 東証J」（岡藤日産証券ホールディングス（株）が商号変更）の子会社となる。２０２０年１２月岡藤商事（株）より法人事業（商品関連市場デリバティブ取引、商品先物取引）の一部を承継２０２１年３月フジフューチャーズ（株）より金融商品取引業及び商品先物取引業（商品関連市場デリバティブ取引、商品先物取引）の一部を承継２０２１年９月三京証券（株）より金融商品取引業（くりっく365、くりっく株365）の一部を承継２０２１年９月岡藤商事（株）より金融商品取引業（商品関連市場デリバティブ取引）の一部及び貴金属地金販売業、並びにそれに付帯する事業を承継２０２３年９月本社をGINZA SIX 9階に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	7名	4名	11名
取得者	7名	4名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修・合宿及び本社研修社会人として必要なコミュニケーション力やビジネスマナー、営業活動に必要な資格取得、業務内容の研修を行います。フォローアップ研修 OJT（職場内教育）に加え、入社３年次まで定期的に若手社員を集めた研修を行います。資格取得サポートに加え、より高度な取扱商品の実践的な研修や業務の取り組み方などをフォローアップします。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励制度があります。
メンター制度	制度ありインストラクターがサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、一橋大学、日本大学、立命館大学、慶應義塾大学、名古屋市立大学＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪学院大学、大妻女子大学、鹿児島国際大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、九州産業大学、北九州市立大学、岐阜聖徳学園大学、共栄大学、京都産業大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、淑徳大学、下関市立大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋学園大学、獨協大学、富山大学、日本大学、日本体育大学、阪南大学、フェリス女学院大学、福岡教育大学、福岡工業大学、文京学院大学、法政大学、北海道大学、松山大学、創価大学、名古屋商科大学、武蔵大学、明海大学、明治学院大学、明治大学、目白大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、文教大学、福岡大学、早稲田大学、玉川大学、弘前大学、熊本学園大学、滋賀大学、大阪経済法科大学、中京大学、帝京平成大学、杏林大学、関西学院大学、和光大学、姫路獨協大学、日本文化大学、東洋大学、東北福祉大学、東北学院大学、東京学芸大学、新潟県立大学、久留米大学、京都女子大学、京都大学、神戸親和女子大学、徳山大学、学習院大学、尚美学園大学、北海道科学大学カールトン大学、カリフォルニア大学、バッキンガム大学、ミシガン州立大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2026年(予) ----------------------------------------------------- 採用実績数　　10名　　　 12名　　　６名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、一橋大学、日本大学、立命館大学、慶應義塾大学、名古屋市立大学
＜大学＞
愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪学院大学、大妻女子大学、鹿児島国際大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、九州産業大学、北九州市立大学、岐阜聖徳学園大学、共栄大学、京都産業大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、淑徳大学、下関市立大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋学園大学、獨協大学、富山大学、日本大学、日本体育大学、阪南大学、フェリス女学院大学、福岡教育大学、福岡工業大学、文京学院大学、法政大学、北海道大学、松山大学、創価大学、名古屋商科大学、武蔵大学、明海大学、明治学院大学、明治大学、目白大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、文教大学、福岡大学、早稲田大学、玉川大学、弘前大学、熊本学園大学、滋賀大学、大阪経済法科大学、中京大学、帝京平成大学、杏林大学、関西学院大学、和光大学、姫路獨協大学、日本文化大学、東洋大学、東北福祉大学、東北学院大学、東京学芸大学、新潟県立大学、久留米大学、京都女子大学、京都大学、神戸親和女子大学、徳山大学、学習院大学、尚美学園大学、北海道科学大学

カールトン大学、カリフォルニア大学、バッキンガム大学、ミシガン州立大学

採用実績（人数）

　　　　　　2023年　　2024年　　2026年(予)
-----------------------------------------------------
採用実績数　　10名　　　 12名　　　６名　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	3名	3名	6名
2024年	9名	3名	12名
2023年	7名	2名	9名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%

取材情報

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