最終更新日：2026/6/2

全農物流(株)【JA全農グループ】

正社員
既卒可

業種

物流・倉庫
陸運（貨物・バス・タクシー）
海運
食品
農林・水産

基本情報

本社: 埼玉県、東京都

資本金: 15億7,041万円

売上高: 827億円（2025年3月期実績）

従業員: 1,114名　※2025年6月1日現在

募集人数: 26～30名

エントリー	エントリーはこちら
セミナー／説明会	【最終募集】ES提出受付中！（6/1（月）～6/14（日）23:59締切）

マイナビで説明会受付予定
エントリー
検討リスト登録

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

27卒最終募集スタート　6月14日ES締切！「JA全農グループ」私たちは全国70拠点の物流ネットワークを活かし、農家や日本の食卓を支える仕事をしています！

【最終募集開始】エントリーシート受付中！（6/1（月）～6/14（日）23：59締切）（2026/05/27更新）

伝言板画像

全農物流の採用担当です！

当ページ内のエントリーをしていただきますと、
いつでもオンデマンド版の会社説明会が視聴できます。

〇エントリーシート提出受付中です！
提出期限：6/1（月）～6/14（日）23:59締切

その後の選考スケジュールについて
※以下日程は、場合によって変更がございます。
１．ES 合否　：6/15
２．一次面接　：6/30、7/1
３．適正テスト：7/8
４．最終面接　：7/22
５．合否連絡　：7/29

積極的に募集しておりますので、少しでもご興味がございましたらお気軽に選考にご参加ください。
みなさまのエントリーお待ちしております！

安定性・将来性

JA全農グループの物流会社として長年の実績があり、新ビジネスへの挑戦など更なる発展を目指しています。
制度・働き方

社宅制度（会社が7～8割負担）や、若手・中堅・管理職ごとの各種研修制度が充実しております。
職場環境

全国にある拠点どうしコミュニケーションをとり、相談しやすく、若手でも主体的に活躍できる環境です。

会社紹介記事

米穀や乳製品を中心に年間約1,500万トンの長短距離輸送をしています！自社船他1４隻を軸とし、内航船や近海船による海上・大量輸送で効率よく飼料・肥料を輸送しています！

: 米穀や乳製品を中心に年間約1,500万トンの長短距離輸送をしています！

: 自社船他1４隻を軸とし、内航船や近海船による海上・大量輸送で効率よく飼料・肥料を輸送しています！

物流を通して日本の農業に貢献。新ビジネスへの挑戦など更なる発展を目指しています。

	日本の食卓を支えている農業。この分野を中核として物流サービスを提供しているのが、私たち全農物流です。JA（農業協同組合）グループの一員として、1971年に設立。以来、米をはじめとした農産物、乳製品、飼料、肥料、農薬など、農業に関するあらゆるものを取り扱ってきました。当社の事業の柱は、大きく分けて3つあります。トラックやJRコンテナを使った輸送サービスを提供する「陸上輸送事業」、貨物船で飼料や肥料などの運搬を行う「海上輸送事業」、そしてもうひとつが、自社倉庫を拠点とした「倉庫事業」です。これらを軸に、安心で安全な農産物を日本中の食卓に、生産に必要となる飼料や肥料を農家に届けているのです。また、全国70拠点のネットワークを活用することで、JAグループをはじめとする荷主の皆様への合理的な物流サービスを提供、輸送コストの削減にも貢献しています。近年は、全国ネットワークと長年培ったノウハウを活かした新ビジネスにも注力。飲料メーカーなどをお客様に、農業とは異なる分野での物流サービスも展開しています。また、自動車メーカーやタイヤメーカーとの連携により、フォークリフトやトラックのタイヤなどをリーズナブルな価格で提携先企業へ販売。業界のインフラ活性化にも、力を注いでいます。今後も、既存のビジネスの領域にとらわれずに世の中の新たなニーズを開拓していく。それこそが、私たち全農物流の目指すところなのです。当社は、２０３０年ビジョンとして、「日本の「食」を支え、農業物流のトップランナーとなること」を掲げ、提案力強化による「攻め」の営業、物流品質の向上、新たな事業領域の開拓等に挑戦しています。

日本の食卓を支えている農業。この分野を中核として物流サービスを提供しているのが、私たち全農物流です。JA（農業協同組合）グループの一員として、1971年に設立。以来、米をはじめとした農産物、乳製品、飼料、肥料、農薬など、農業に関するあらゆるものを取り扱ってきました。

当社の事業の柱は、大きく分けて3つあります。トラックやJRコンテナを使った輸送サービスを提供する「陸上輸送事業」、貨物船で飼料や肥料などの運搬を行う「海上輸送事業」、そしてもうひとつが、自社倉庫を拠点とした「倉庫事業」です。これらを軸に、安心で安全な農産物を日本中の食卓に、生産に必要となる飼料や肥料を農家に届けているのです。また、全国70拠点のネットワークを活用することで、JAグループをはじめとする荷主の皆様への合理的な物流サービスを提供、輸送コストの削減にも貢献しています。

近年は、全国ネットワークと長年培ったノウハウを活かした新ビジネスにも注力。飲料メーカーなどをお客様に、農業とは異なる分野での物流サービスも展開しています。また、自動車メーカーやタイヤメーカーとの連携により、フォークリフトやトラックのタイヤなどをリーズナブルな価格で提携先企業へ販売。業界のインフラ活性化にも、力を注いでいます。今後も、既存のビジネスの領域にとらわれずに世の中の新たなニーズを開拓していく。それこそが、私たち全農物流の目指すところなのです。

当社は、２０３０年ビジョンとして、「日本の「食」を支え、農業物流のトップランナーとなること」を掲げ、提案力強化による「攻め」の営業、物流品質の向上、新たな事業領域の開拓等に挑戦しています。

会社データ

プロフィール	当社はJA全農グループの物流会社です。物流の実務として農畜産物を中心に様々な貨物の輸送（トラック、JRコンテナ、船）や、保管（常温・低温倉庫）等を行っています。全国70カ所の拠点をつなぐ物流ネットワークにより、合理的な物流サービスの提供と、輸送コストの削減に積極的に取り組み、日本の農業に貢献しています。物が作られても、誰かが運ばれなければ、店頭に商品は並ばないし、食べられません。当たり前の日々を過ごせるのは物流のおかげといっても過言ではありません。日本の農業や食卓を守る仕事を一緒にしませんか。
事業内容	●倉庫業 ●貨物自動車運送事業、貨物利用運送事業 ●一般貸切旅客自動車運送事業 ●特定旅客自動車運送事業 ●船舶運航事業、海運代理店業、内航海運業 ●農畜産物の加工及び販売 ●生産資材・生活資材の荷役作業の請負、受託 ●自家用自動車有償貸渡業 ●労働者派遣事業 ●有料職業紹介事業 ●損害保険代理業 ●旅行業 ●一般廃棄物収集運搬業および産業廃棄物収集運搬業 ●石油類の販売事業 ●物流関連機材及び物品の販売事業 ●古物営業法に基づく古物の売買 ●太陽光発電による売電に関する事業 ●前各号に付帯関連する一切の事業

プロフィール

当社はJA全農グループの物流会社です。
物流の実務として農畜産物を中心に様々な貨物の輸送（トラック、JRコンテナ、船）や、保管（常温・低温倉庫）等を行っています。

全国70カ所の拠点をつなぐ物流ネットワークにより、合理的な物流サービスの提供と、輸送コストの削減に積極的に取り組み、日本の農業に貢献しています。

物が作られても、誰かが運ばれなければ、店頭に商品は並ばないし、食べられません。当たり前の日々を過ごせるのは物流のおかげといっても過言ではありません。日本の農業や食卓を守る仕事を一緒にしませんか。

事業内容

●倉庫業
●貨物自動車運送事業、貨物利用運送事業
●一般貸切旅客自動車運送事業
●特定旅客自動車運送事業
●船舶運航事業、海運代理店業、内航海運業
●農畜産物の加工及び販売
●生産資材・生活資材の荷役作業の請負、受託
●自家用自動車有償貸渡業
●労働者派遣事業
●有料職業紹介事業
●損害保険代理業
●旅行業
●一般廃棄物収集運搬業および産業廃棄物収集運搬業
●石油類の販売事業
●物流関連機材及び物品の販売事業
●古物営業法に基づく古物の売買
●太陽光発電による売電に関する事業
●前各号に付帯関連する一切の事業

本社郵便番号	101-8502
本社所在地	東京都千代田区神田錦町3-13-7　名古路ビル本館7F
本社電話番号	03-3295-8651
設立	1971（昭和46）年3月10日
資本金	15億7,041万円
従業員	1,114名　※2025年6月1日現在
売上高	827億円（2025年3月期実績）
事業所	東京本社：東京都千代田区神田錦町3丁目13番地7　名古路ビル本館埼玉本社：埼玉県久喜市樋ノ口50-5 支社・支店：東北、関東、西日本（3支社）札幌、秋田、福島、新潟、九州（5支店）営業所・事業所：青森、岩手、宮城、茨城、埼玉、神奈川、千葉、愛知、富山静岡、三重、滋賀、岡山、広島、島根、山口、香川、福岡、佐賀、大分、宮崎、鹿児島
株主構成	JA全農（全国農業協同組合連合会）100%
主な取引先	JA全農（全国農業協同組合連合会） JAグループ各社日本通運全国通運
関連会社	(株)エーシーエル物流北海道大洗ターミナル(株) 大洗流通(株) Jミール物流(株)
平均年齢	４４．2歳
許可番号	一般労働者派遣許可　許可番号派 13-316569
沿革	1971年 3月　(株)エーコープラインを設立 6月　自動車運送取扱事業免許を取得 7月　倉庫業免許を取得 1972年 2月　一般区域貨物自動車運送事業免許を取得 3月　内航運送取扱事務免許を取得 1973年 10月　自主流通米輸送業務開始 1975年 6月　神戸冷蔵庫事業を開始 1976年 7月　内航運送業免許を取得 1981年 10月　牛乳（製品）輸送業務開始 1984年 10月　他用途利用米輸送業務開始　　　北海道産種子ばれいしょ輸送業務開始 1995年 4月　(株)エーシーエル物流北海道設立 1996年 10月　加工用米輸送業務開始 1997年 5月　損害保険代理店業務の開始 2003年 9月　苫小牧センター（ミルクタンク洗浄施設）開設 2005年 7月　本社を名古路ビルに移転 2007年 12月　社名を全農物流(株)に変更 2011年 9月　新潟支店に低温倉庫を建設 2012年 1月　茨城支店新事務所を建設 3月　九州支店新事務所を鳥栖に建設・移転 4月　生乳のクーラーステーション業務開始(岩手・秋田) 9月　秋田支店に低温倉庫（秋田倉庫）を建設 11月　九州支店に農薬ピッキングセンターを建設 2013年 8月　秋田支店に低温倉庫（県南倉庫）を建設 2015年 11月　九州支店低温倉庫を新設 12月　西日本農機部品事業所新事務所・施設を建設 2016年 7月　千葉支店鹿島営業所低温・常温倉庫を新設 10月　九州支店危険物倉庫を新設 2017年 9月　東北支社宮城倉庫を新設 10月　八戸共有倉庫を新設 2019年 10月　札幌支店苫小牧倉庫を新設 2020年 4月　関東支社を設置 2021年 3月　創立５０周年 11月　東海近畿農機部品営業所を新設 2022年 9月　九州支店に筑後倉庫を建設 2023年 4月　久喜に新倉庫（7・8号倉庫）を建設ＪＡパールライン福島株式会社と合併 2025年 4月　物流ソリューション部を新設　　　冷凍青果リパックセンターを新設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.9時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	9名	9名	18名
取得者	3名	9名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

33.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 17.0%
  （253名中43名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり年度によって実施内容は異なりますが、様々な研修制度を用意しております。階層別研修〇新入社員入社時研修　会社制度・基本的なルール・社内システムなどについて、当社先輩社員より説明があります。　また、外部講師によるマナー研修を実施しております。　配属先に着任するまでに、社会人となる準備の研修です。〇入社2～3年目社員フォローアップ研修　全国にある拠点を活かし、入社後2年目と3年目となる期間に、同期で集まり自社施設および外部施設への見学があります。　同期同士お互いの仕事内容の共有や、外部施設にて物流の知見を深めるような研修をしております。〇中堅社員研修〇新任管理職研修〇新任ライン長研修〇企業経営セミナー　上記研修については、その後キャリアアップに合わせて研修を行っております。　後輩、部下との接し方から、社内の規則・制度について再度認識をするための研修です。〇キャリア採用社員研修　キャリア採用社員を対象に集合研修を行い、社内間の交流を深めております。〇プレゼンテーション研修総務部主催研修…　外部講師による専門テーマごとの研修全農主催研修　…　JA全農が主催するPCスキルや営業に関する研修プログラムに参加が出来ます職務研修　　　…　本社統括部門がおこなう業態・品目専門スキルの研修
自己啓発支援制度	制度あり〇通信教育支援会社指定の通信教育講座を受講し、修了者には受講料の補助が受けられます（受講料の80％補助） ExcelやPowerPointなどPCスキルに関することや、営業スキル、ワークライフバランスについてなど様々な研修を取り揃えております。テキストでの通信教育となり、ご自身の好きなタイミングで受講することができます。
メンター制度	制度ありなるべく年次が近い先輩社員がOJTとなり、直接指導者となってフォローします。職場指導により、業務の確認や質問等をおこないます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり目標管理面談を年３回実施（キャリアアップの相談を含む）１．目標設定面談：今年度の業務内容を元にどのような目標で取り組むのか２．中間面談：期中で目標に対する途中経過を報告３．結果面談：今年度目標に対してどのような成果が出たのか各面談にて、業務以外にも困っていることや悩みごと、今後取り組みたい業務など聞き取りをしています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪工業大学、東京都立大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪市立大学、岡山理科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、釧路公立大学、久留米大学、敬愛大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、滋賀大学、実践女子大学、下関市立大学、秀明大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、松蔭大学、城西大学、城西国際大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、仙台白百合女子大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東海学園大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、名古屋外国語大学、名古屋市立大学、新潟大学、新潟県立大学、新潟工科大学、新潟産業大学、新潟青陵大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、八戸工業大学、弘前大学、広島修道大学、福岡大学、福山大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道教育大学、宮城大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、盛岡大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記公務員専門学校新潟校、自由が丘産能短期大学、聖霊女子短期大学、千葉県立農業大学校、東京成徳短期大学、中村学園大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	全国職　ブロック職　地域職 --------------------------------------------------　　 2022年（実績）　２２名　　４名　　　１名 2023年（実績）　２２名　　４名　　　０名 2024年（実績）　１３名　　５名　　　１名 2025年（実績）　１０名　　７名　　　１名 2026年（実績）　１３名　　４名　　　１名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪工業大学、東京都立大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪市立大学、岡山理科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、釧路公立大学、久留米大学、敬愛大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、滋賀大学、実践女子大学、下関市立大学、秀明大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、松蔭大学、城西大学、城西国際大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、仙台白百合女子大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東海学園大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、名古屋外国語大学、名古屋市立大学、新潟大学、新潟県立大学、新潟工科大学、新潟産業大学、新潟青陵大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、八戸工業大学、弘前大学、広島修道大学、福岡大学、福山大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道教育大学、宮城大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、盛岡大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記公務員専門学校新潟校、自由が丘産能短期大学、聖霊女子短期大学、千葉県立農業大学校、東京成徳短期大学、中村学園大学短期大学部

採用実績（人数）

　　　　　　　　全国職　ブロック職　地域職
--------------------------------------------------　　
2022年（実績）　２２名　　４名　　　１名
2023年（実績）　２２名　　４名　　　０名
2024年（実績）　１３名　　５名　　　１名
2025年（実績）　１０名　　７名　　　１名
2026年（実績）　１３名　　４名　　　１名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）