最終更新日：2025/12/5

東建コーポレーション(株)(ホームメイト)【東証プライム・名証プレミア上場】

上場企業

業種

住宅
不動産
建設
インターネット関連
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基本情報

本社: 愛知県

資本金: 48億円

売上高: ・3,666億4,000万円（2025年4月期連結）

従業員数: 5,344人(2025年11月現在)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

お客様の賃貸マンション・アパートの企画、設計、施工、監理ならびに入居仲介、賃貸管理、経営代行業務に至るまで、賃貸事業経営をトータルにサポートします。

企業のここがポイント

製品・サービス力

土地活用の提案から設計・施工・入居仲介までトータルにサポートする総合建築企業！
キャリア

年齢や社歴に関係なく実績を公正に評価して収入や役職に反映。
技術・研究

建築職は、上司や先輩にサポートしてもらいながら木造だけでなく重量鉄骨、RCなど幅広い建物に携われます。

会社紹介記事

建築営業の仕事は、困りごとのある土地所有者様と出会うことからスタート。土地所有者様の思いに寄り添いながら土地活用のコンサルティングをしていきます。建築職の新人は、上司や先輩にサポートしてもらいながらさまざまな現場を経験。木造だけでなく重量鉄骨、RCなど幅広い建物に携われることも魅力です。

: 建築営業の仕事は、困りごとのある土地所有者様と出会うことからスタート。土地所有者様の思いに寄り添いながら土地活用のコンサルティングをしていきます。

: 建築職の新人は、上司や先輩にサポートしてもらいながらさまざまな現場を経験。木造だけでなく重量鉄骨、RCなど幅広い建物に携われることも魅力です。

土地活用の提案から設計・施工・入居仲介までトータルにサポートする総合建築企業！

仕事では壁にぶつかることもあるようで、「そんなときは自分のハードルを下げて、小さな達成感を得ることで気持ちを切り替えています」と市木さんは話す。	■自分が成長できる仕事を目指して東建コーポレーションへ入社就職活動では、業種業界を問わず20社以上のインターンシップに参加しました。仕事を通じて自分がどれだけ成長できるかという視点から企業を絞っていった結果、さまざまな知識が求められる建築・不動産業界、その中でも土地活用の大手でビジネスモデルがしっかりしている当社に魅力を感じて入社を決めました。また、男女関係なく活躍できることも魅力でした。入社後の研修を経て営業活動を始めたのは６月くらい。最初は上司や先輩と活動し、一人で訪問するようになっても不安や迷いのあるときは先輩に同行してもらっていました。土地活用の提案は、お客様の将来設計や資産形成に関わることなので訪問してすぐに商談ができることはありません。まずは地域や土地所有者様のことを知ることから始まります。地域を歩く中で最初は顔見知りになり、それから世間話ができるような関係が作れて、その後にようやく土地や相続などの困りごとを相談していただけるようになります。この仕事の基本は、まず自分を知ってもらい、心を開いていただくことから始まります。 ■実績をしっかり評価してもらえることが仕事のモチベーション当社は年功序列ではなく個人の実績が報酬や役職にちゃんと反映されるので、私は段階的に成果を出すことで収入も増え、役職も入社３年目で課長へ。現在は自分の活動だけでなく２人の部下をフォローしながら課として目標を追求しています。課長として部下に教えるのは難しいですが、これも自分をステップアップさせていくために必要だと思っています。そして頑張ればその結果が自分に返ってくることが、私の仕事のモチベーションになっています。これまでを振り返ると、学生のときは何も知らなかった私が、仕事を通じて不動産や建築、税金、保険、金融など幅広い知識を身につけ、お客様の相談に乗ったりアドバイスをしていることに大きな成長を感じています。そして、土地活用でお客様に将来の安心を提供でき、喜んでいただけることがこの仕事の何よりのやりがいです。日々の仕事の中ではお客様にリスクも含めて土地活用のメリットをお伝えしていますが、私自身も賃貸経営の良さを実感しているので、将来は仕事で学んだ知識を活かして、いつかは自分で賃貸物件を所有してみたいです。（営業課長・市木美帆、2020年入社）

仕事では壁にぶつかることもあるようで、「そんなときは自分のハードルを下げて、小さな達成感を得ることで気持ちを切り替えています」と市木さんは話す。

■自分が成長できる仕事を目指して東建コーポレーションへ入社

就職活動では、業種業界を問わず20社以上のインターンシップに参加しました。仕事を通じて自分がどれだけ成長できるかという視点から企業を絞っていった結果、さまざまな知識が求められる建築・不動産業界、その中でも土地活用の大手でビジネスモデルがしっかりしている当社に魅力を感じて入社を決めました。また、男女関係なく活躍できることも魅力でした。

入社後の研修を経て営業活動を始めたのは６月くらい。最初は上司や先輩と活動し、一人で訪問するようになっても不安や迷いのあるときは先輩に同行してもらっていました。土地活用の提案は、お客様の将来設計や資産形成に関わることなので訪問してすぐに商談ができることはありません。まずは地域や土地所有者様のことを知ることから始まります。地域を歩く中で最初は顔見知りになり、それから世間話ができるような関係が作れて、その後にようやく土地や相続などの困りごとを相談していただけるようになります。この仕事の基本は、まず自分を知ってもらい、心を開いていただくことから始まります。

■実績をしっかり評価してもらえることが仕事のモチベーション

当社は年功序列ではなく個人の実績が報酬や役職にちゃんと反映されるので、私は段階的に成果を出すことで収入も増え、役職も入社３年目で課長へ。現在は自分の活動だけでなく２人の部下をフォローしながら課として目標を追求しています。課長として部下に教えるのは難しいですが、これも自分をステップアップさせていくために必要だと思っています。そして頑張ればその結果が自分に返ってくることが、私の仕事のモチベーションになっています。

これまでを振り返ると、学生のときは何も知らなかった私が、仕事を通じて不動産や建築、税金、保険、金融など幅広い知識を身につけ、お客様の相談に乗ったりアドバイスをしていることに大きな成長を感じています。そして、土地活用でお客様に将来の安心を提供でき、喜んでいただけることがこの仕事の何よりのやりがいです。

日々の仕事の中ではお客様にリスクも含めて土地活用のメリットをお伝えしていますが、私自身も賃貸経営の良さを実感しているので、将来は仕事で学んだ知識を活かして、いつかは自分で賃貸物件を所有してみたいです。

（営業課長・市木美帆、2020年入社）

会社データ

事業内容	【新商品開発事業】賃貸マンション・アパート経営の新時代を担う規格商品を開発しています【リース建築事業】土地所有者様が安心できる土地活用事業をご提案します【設計・建設事業】設計・施工・管理一貫システムで、クオリティの高い建築商品をお届けします【入居仲介・賃貸管理事業】賃貸物件の仲介や管理を行います【ネット広告事業】施設リサーチ「ホームメイト・リサーチ」のサービス拡大に力を入れています【リフォーム事業】水まわりや内装のリフォームを行います

本社郵便番号	460-0002
本社所在地	愛知県名古屋市中区丸の内2-1-33 東建本社丸の内ビル
本社電話番号	052-232-8013（直通）
創業	1974年9月
設立	1976年7月17日
資本金	48億円
従業員数	5,344人(2025年11月現在)
売上高	・3,666億4,000万円（2025年4月期連結）
売上高推移	・3,666億4,000万円（2025年4月期連結）・3,408億3,500万円（2024年4月期連結）・3,168億4,900万円（2023年4月期連結）・3,115億8,600万円（2022年4月期連結）・3,098億900万円（2021年4月期連結）・3,233億8,600万円（2020年4月期連結）・3,285億2,400万円（2019年4月期連結）・3,285億6,700万円（2018年4月期連結）・3,053億1,200万円（2017年4月期連結）・2,837億3,100万円（2016年4月期連結）・2,653億4,000万円（2015年4月期連結）・2,531億9,800万円（2014年4月期連結）・2,364億5,300万円（2013年4月期連結）・2,172億9,100万円（2012年4月期連結）
代表者	代表取締役社長兼CEO　左右田善猛
株式上場	東証プライム、名証プレミア（コードNo.1766）
事業所	北海道から沖縄までの全国216拠点（支店、ホームメイト店） ※2025年11月時点
許可・認可建設業許可	国土交通大臣(特-28)8469号
宅建業許可	国土交通大臣(10)3058号
関連会社	・ナスラック(株) ・上海東販国際貿易有限公司・東建リースファンド(株) ・(株)東通エィジェンシー・(株)東通トラベル・東建多度カントリー(株) ・東建リゾート・ジャパン(株) ・東建ビル管理(株)

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.0%
  （1469名中147名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【新卒新入社員研修】当社は人材育成に力を注いでおり、まずは社会人としての基礎を学ぶため、入社後約2週間の研修を実施しております。【フォローアップ研修】入社後半年、2年目に実施します。現在までを振り返り、問題点、今後の目標、行動計画を作成します。【新任事業所長研修】新任として任命された事業所長に対して、その役割や使命を正しく認識させることで、事業所マネジメントの仕方を習得させるほか、労務管理（労働時間管理、ハラスメント防止等）における基礎知識と対応策を習得することを目的としています。 ※その他、様々な研修を行っております。 ※内定者専用の研修サイトも用意しております。
自己啓発支援制度	制度あり会社が定める資格に合格した際には、資格に応じて「合格時の受験料の補助」「資格手当」が支給されます。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり【対象】全社員【実施日】年1回の定期実施【実施者】所属長【実施方法】「業務自己申告書」に沿った面談
社内検定制度	制度あり【パソコン技能資格制度】社員のパソコン操作技術の向上を目的とした資格制度です。【事業所長選考制度】全社員の中から管理能力のある人材を発掘し、将来の事業所長侯補者を多数育てることにより、人的に層の厚い組織を構築します。【東建セールスPA技能資格制度】社内システム「東建セールスPA」の操作・活用方法を習得し、営業活動の生産性を向上させることを目的としています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大分大学、関西大学、工学院大学、東京大学、名古屋工業大学、福井大学、宮城学院女子大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知東邦大学、亜細亜大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪女学院大学、大手前大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜聖徳学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、至学館大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、順天堂大学、椙山女学園大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工芸大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、広島経済大学、広島工業大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、青山学院大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪国際大学、大阪樟蔭女子大学、大阪産業大学、大谷大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、開智国際大学、嘉悦大学、香川大学、関西福祉大学、環太平洋大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、畿央大学、吉備国際大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、九州ルーテル学院大学、共愛学園前橋国際大学、共栄大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都文教大学、杏林大学、倉敷芸術科学大学、久留米工業大学、敬愛大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸芸術工科大学、神戸国際大学、国際武道大学、埼玉学園大学、産業能率大学、滋賀県立大学、下関市立大学、修文大学、淑徳大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、女子美術大学、成城大学、西南学院大学、仙台大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、大東文化大学、大同大学、千葉商科大学、津田塾大学、都留文科大学、テンプル大学、桐蔭横浜大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北福祉大学、常磐大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、西日本工業大学、二松学舎大学、ノートルダム清心女子大学、阪南大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、放送大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、ものつくり大学、盛岡大学、安田女子大学、鈴鹿大学＜短大・高専・専門学校＞有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、京都建築専門学校、＜専＞京都建築大学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、青山製図専門学校、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、大原簿記法律専門学校難波校、熊本高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年卒…228名 2024年卒…176名 2023年卒…184名 2022年卒…114名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大分大学、関西大学、工学院大学、東京大学、名古屋工業大学、福井大学、宮城学院女子大学、立命館大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知東邦大学、亜細亜大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪女学院大学、大手前大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜聖徳学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、至学館大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、順天堂大学、椙山女学園大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工芸大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、広島経済大学、広島工業大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、青山学院大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪国際大学、大阪樟蔭女子大学、大阪産業大学、大谷大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、開智国際大学、嘉悦大学、香川大学、関西福祉大学、環太平洋大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、畿央大学、吉備国際大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、九州ルーテル学院大学、共愛学園前橋国際大学、共栄大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都文教大学、杏林大学、倉敷芸術科学大学、久留米工業大学、敬愛大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸芸術工科大学、神戸国際大学、国際武道大学、埼玉学園大学、産業能率大学、滋賀県立大学、下関市立大学、修文大学、淑徳大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上武大学、女子美術大学、成城大学、西南学院大学、仙台大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、大東文化大学、大同大学、千葉商科大学、津田塾大学、都留文科大学、テンプル大学、桐蔭横浜大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北福祉大学、常磐大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、西日本工業大学、二松学舎大学、ノートルダム清心女子大学、阪南大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、放送大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、ものつくり大学、盛岡大学、安田女子大学、鈴鹿大学
＜短大・高専・専門学校＞
有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、京都建築専門学校、＜専＞京都建築大学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、青山製図専門学校、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、大原簿記法律専門学校難波校、熊本高等専門学校