最終更新日：2025/4/1

ジェイアール東海建設(株)【JR東海グループ】

業種

建設
建設コンサルタント
建築設計
住宅
不動産

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 3億円

売上高: 301億円 ※2024年3月期

従業員数: 412名（男：365名、女：47名) ※2024年4月1日時点

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

JR東海100％出資企業。鉄道大動脈と都市を創る。

企業のここがポイント

安定性・将来性

JR東海100％出資企業であり、鉄道関連工事を中心事業とする総合建設会社です。
職場環境

2023年度の年間休日は123日、有給休暇の平均取得日数は14.4日と、休みがとりやすく働きやすい環境です。
制度・働き方

強固な経営基盤を背景とした、各種福利厚生制度が整っています。

会社紹介記事

「安全は経営の土台」の理念のもと、当社の社員は鉄道工事のプロフェッショナルとして、安全に高い意識を持って仕事に取り組んでいます。個性を尊重した人材育成を行い、当社の事業に携わる全ての人々の安全と健康を確保することにより、活力ある社風を樹立しています。

: 「安全は経営の土台」の理念のもと、当社の社員は鉄道工事のプロフェッショナルとして、安全に高い意識を持って仕事に取り組んでいます。

: 個性を尊重した人材育成を行い、当社の事業に携わる全ての人々の安全と健康を確保することにより、活力ある社風を樹立しています。

安全を最優先に、会社の永続的な発展を目指して

	当社は、土木・建築分野の鉄道関連工事を中心事業とする総合建設会社として、昭和63年に設立されました。以来JR東海のエリアを事業範囲として、鉄道高架等の立体交差化や河川改修、鉄道施設の大規模改修・耐震補強などの工事に携わり、鉄道の安全・安定輸送の確保に努めてまいりました。また、新駅建設、自由通路・橋上駅舎化、駅構内店舗や業務施設などの建設や改良・維持修繕工事・緊急修繕対応、植栽等の維持管理、さらには自然災害への対応など、幅広い分野においてＪＲ東海及びグループ会社の施策にお応えしております。近年では、ＪＲ東海が推進する「リニア中央新幹線」の建設工事にも参画し、在来線・新幹線・リニア中央新幹線の三世代鉄道の建設・整備の一翼を担っております。当社は、鉄道関連工事を行う建設会社であり、「安全は経営の土台」の理念のもと、安全を最優先とし、5つの安全（列車の安全、旅客・公衆の安全、労働安全、セキュリティの確保、コンプライアンス）を徹底しております。そして安全の確保こそが、工程遵守、品質及び収益の確保の土台であると考え、安全施工の技術力を更に磨き上げ、顧客の信頼を継続してまいります。あわせて、働き方改革にも対応するため、生産性の向上にも取り組んでおります。これらを通じて、経営基盤を強固なものとし、会社の永続的な発展を図り、ＪＲ東海及びグループ全体への貢献と国や地域の発展に寄与してまいります。

当社は、土木・建築分野の鉄道関連工事を中心事業とする総合建設会社として、昭和63年に設立されました。

以来JR東海のエリアを事業範囲として、鉄道高架等の立体交差化や河川改修、鉄道施設の大規模改修・耐震補強などの工事に携わり、鉄道の安全・安定輸送の確保に努めてまいりました。また、新駅建設、自由通路・橋上駅舎化、駅構内店舗や業務施設などの建設や改良・維持修繕工事・緊急修繕対応、植栽等の維持管理、さらには自然災害への対応など、幅広い分野においてＪＲ東海及びグループ会社の施策にお応えしております。

近年では、ＪＲ東海が推進する「リニア中央新幹線」の建設工事にも参画し、在来線・新幹線・リニア中央新幹線の三世代鉄道の建設・整備の一翼を担っております。

当社は、鉄道関連工事を行う建設会社であり、「安全は経営の土台」の理念のもと、安全を最優先とし、5つの安全（列車の安全、旅客・公衆の安全、労働安全、セキュリティの確保、コンプライアンス）を徹底しております。

そして安全の確保こそが、工程遵守、品質及び収益の確保の土台であると考え、安全施工の技術力を更に磨き上げ、顧客の信頼を継続してまいります。あわせて、働き方改革にも対応するため、生産性の向上にも取り組んでおります。これらを通じて、経営基盤を強固なものとし、会社の永続的な発展を図り、ＪＲ東海及びグループ全体への貢献と国や地域の発展に寄与してまいります。

会社データ

事業内容	◆総合建設業 1.土木工事の施工・管理 2.建築工事の施工・管理 3.土木、建築構造物の調査・計画・測量・設計・監理ならびに交通計画、都市計画、環境整備等に関するコンサルティング 4.建物等の保守・管理 5.地域開発、都市開発、造園等の事業【土木部門】鉄道開業以来培われてきた確かな技術で、鉄道の安全・安定輸送を確保すべく路盤・高架橋・橋りょう・トンネルなどの建設工事に携わっています。また、都市計画に伴う立体交差や河川改修など、社会基盤となる構造物を構築しています。【建築部門】駅・車両検修庫・変電所などの鉄道施設をはじめ、企業施設・商業施設・文化施設・住宅などの多彩な領域で工事を推進しています。また、建物・設備のメンテナンスを通じて、常に良好な状態を維持するとともに、その大切な資産である建物をいつまでも快適に使用できるようにサポート、適切なライフサイクルを追求し、さまざまなサービスでご要望にお応えしています。 JR東海グループのゼネコンとして、鉄道関連工事において高い技術を発揮します。線路、駅、駅ビルなどの鉄道関連施設を中心に、街づくりや社会の発展に貢献してまいります。

事業内容

◆総合建設業
1.土木工事の施工・管理
2.建築工事の施工・管理
3.土木、建築構造物の調査・計画・測量・設計・監理ならびに交通計画、都市計画、環境整備等に関するコンサルティング
4.建物等の保守・管理
5.地域開発、都市開発、造園等の事業

【土木部門】
鉄道開業以来培われてきた確かな技術で、鉄道の安全・安定輸送を確保すべく路盤・高架橋・橋りょう・トンネルなどの建設工事に携わっています。
また、都市計画に伴う立体交差や河川改修など、社会基盤となる構造物を構築しています。

【建築部門】
駅・車両検修庫・変電所などの鉄道施設をはじめ、企業施設・商業施設・文化施設・住宅などの多彩な領域で工事を推進しています。
また、建物・設備のメンテナンスを通じて、常に良好な状態を維持するとともに、その大切な資産である建物をいつまでも快適に使用できるようにサポート、適切なライフサイクルを追求し、さまざまなサービスでご要望にお応えしています。

JR東海グループのゼネコンとして、鉄道関連工事において高い技術を発揮します。線路、駅、駅ビルなどの鉄道関連施設を中心に、街づくりや社会の発展に貢献してまいります。

本社郵便番号	453-0014
本社所在地	名古屋市中村区則武一丁目15番7号
本社電話番号	052-453-2525
設立	1988（昭和63）年9月26日
資本金	3億円
従業員数	412名（男：365名、女：47名) ※2024年4月1日時点
売上高	301億円 ※2024年3月期
売上高推移	2024年3月　売上高：301億円 2023年3月　売上高：227億円 2022年3月　売上高：256億円 2021年3月　売上高：293億円 2020年3月　売上高：301億円
平均年齢	41歳（男性：42歳、女性：35歳） ※2024年4月1日時点
株主構成	JR東海（東海旅客鉄道(株)）100％出資
事業所	本社（名古屋）、支店（静岡）、営業所（東京、大阪）、作業所（東京～新大阪間のJR東海沿線エリアほか）
主な取引先	JR東海（東海旅客鉄道(株)）、JR東海グループ各社、官公庁　他
経営理念	・レールと共に社会に貢献・安全と信頼されるサービスの提供・創造力をいかし活力ある社風の樹立
主な施工方法等	・「工事桁及び電気転てつ機レール直結装置」（特許第3797733号）・「橋桁の架設および撤去方法と橋桁工事用設置」（特許第4414906号）・「屋根板及び屋根構造」(特許第4723426号) ・「橋桁送出し工法」（特許第4879303号）・「橋桁送出し工法、及び橋桁横取り工法」（特許第4889774号）・「切羽防護手段および切羽防護システム」（特許第5487014号）・「地盤改良工法およびアンダーパス工法」（特許第5542531号）・「グラウド注入装置」（特許第6076323号）
主な技術者数	・技術士　　　　　　　　　10名・一級建築士　　　　　　　42名・一級土木施工管理技士　 123名・一級建築施工管理技士　 110名・一級建設業経理士　　　　25名 ※2023年4月1日時点

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	15名	2名	17名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

6.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.6%
  （156名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【社内研修】　・新入社員研修　・新入社員フォロー研修　・OJT（職場内研修）　・Off-JT（集合研修）　・階層別研修など【JR東海グループ社員研修】　※JR東海・三島研修センターを利用した研修も実施　・グループ会社リーダー研修　・新任マネージャー研修　・財務研修　・土木工事基礎講座など【通信研修】　・Jラーニング　・Eラーニングなど
自己啓発支援制度	制度あり　・資格取得支援制度（集合学習、費用補助など）　・資格学校割引制度　・合格時褒賞金制度など
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西大学、岐阜大学、滋賀県立大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、信州大学、中部大学、東京理科大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、名城大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知産業大学、秋田県立大学、愛媛大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、北里大学、九州共立大学、近畿大学、岐阜大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、椙山女学園大学、摂南大学、大同大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京工芸大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、福井大学、福井工業大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、明治大学、名城大学、四日市大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞石川工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、東海工業専門学校金山校、豊田工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、東京デザイナー・アカデミー、名古屋文理大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2023年度：9名 2022年度：14名 2021年度：22名

採用実績（学校）

＜大学院＞
関西大学、岐阜大学、滋賀県立大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、信州大学、中部大学、東京理科大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、名城大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知産業大学、秋田県立大学、愛媛大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、北里大学、九州共立大学、近畿大学、岐阜大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、椙山女学園大学、摂南大学、大同大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京工芸大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、福井大学、福井工業大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、明治大学、名城大学、四日市大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
石川工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、東海工業専門学校金山校、豊田工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、東京デザイナー・アカデミー、名古屋文理大学短期大学部