最終更新日：2025/4/22

(株)マキタ

上場企業

業種

機械
半導体・電子・電気機器
その他電子・電気関連

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 242億561万円（2024年3月31日現在）

売上高: 連結：7,414億円（2024年3月期）単独：3,211億円（2024年3月期）

従業員数（正社員）: 連結：17,669名（2024年3月31日現在）単独：3,427名（2024年3月31日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

『電動工具の世界的なブランド』。最先端の技術力・世界約50カ国の現地法人・日本全国129カ所の営業拠点を武器に、世界1位を目指しているグローバル企業。

企業のここがポイント

安定性・将来性

電動工具業界では国内トップシェア、世界でもトップクラスのシェア率を誇ります。
やりがい

建築に限らず、園芸・農業・清掃・鉄道・消防など幅広い分野でマキタの製品は貢献しています。

会社紹介記事

電動工具の“Makita”は、日本国内はもとより海外でも認知度が高い世界的なブランドになっています。海外展開も積極的な “Makita”。妥協を許さない高品質な製品の開発・販売で世界中で高いシェアを誇っております。

: 電動工具の“Makita”は、日本国内はもとより海外でも認知度が高い世界的なブランドになっています。

: 海外展開も積極的な “Makita”。妥協を許さない高品質な製品の開発・販売で世界中で高いシェアを誇っております。

世界No.1の充電製品メーカーを目指しています！

リチウムイオン電池を動力源とした園芸製品にも注力しております。	マキタの創業は1915年。最初はモータの販売修理会社としてスタートしました。その後、1958年に国産初の携帯用電気カンナを発売して以来、50年以上にわたり多様な製品を開発し続け、電動工具のリーディングカンパニーとして発展してきました。国内のみならず、世界を代表する電動工具メーカーとしてグローバルな事業展開を行っています。製品を供給しているのは、世界の170以上の国や地域に及び、売上高に占める海外市場の比率は80％を超えています。また近年はエンジン製品から充電製品への置き換えや、アウトドア製品への展開など新しい事にも挑戦しています。技術面においても、独自の低振動機構AVT（Anti Vibration Technology）や充電性能を高めたリチウムイオンバッテリを動力源とする製品開発など、次々と業界をリードする技術を確立してきました。こうした最新技術を世界各地のニーズにマッチする製品に展開することで、「人の暮らしと住まいに役立つ工具の国際総合サプライヤー」を目指しています。

リチウムイオン電池を動力源とした園芸製品にも注力しております。

マキタの創業は1915年。最初はモータの販売修理会社としてスタートしました。その後、1958年に国産初の携帯用電気カンナを発売して以来、50年以上にわたり多様な製品を開発し続け、電動工具のリーディングカンパニーとして発展してきました。国内のみならず、世界を代表する電動工具メーカーとしてグローバルな事業展開を行っています。製品を供給しているのは、世界の170以上の国や地域に及び、売上高に占める海外市場の比率は80％を超えています。また近年はエンジン製品から充電製品への置き換えや、アウトドア製品への展開など新しい事にも挑戦しています。
技術面においても、独自の低振動機構AVT（Anti Vibration Technology）や充電性能を高めたリチウムイオンバッテリを動力源とする製品開発など、次々と業界をリードする技術を確立してきました。こうした最新技術を世界各地のニーズにマッチする製品に展開することで、「人の暮らしと住まいに役立つ工具の国際総合サプライヤー」を目指しています。

会社データ

事業内容	電動工具、園芸工具、エア工具の研究開発・設計および製造ならびに国内・海外での販売。全国129カ所の営業所、海外約50カ国の販売子会社、7つの生産拠点を持ち、世界中、地域に密着して事業展開しています。工場（アメリカ、ブラジル、イギリス、ドイツ、中国、ルーマニア、タイ計7カ国）販売会社（アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、チリ、ペルー、イギリス、フランス、イタリア、ドイツ、オーストリア、スイス、スペイン、ベルギー、オランダ、フィンランド、ロシア、カザフスタン、ハンガリー、チェコ、ポーランド、ルーマニア、シンガポール、マレーシア、台湾、中国、マレーシア、オーストラリア、ニュージーランド、アラブ首長国連邦など約50カ国）世界一の充電製品メーカー

事業内容

電動工具、園芸工具、エア工具の研究開発・設計および製造ならびに国内・海外での販売。
全国129カ所の営業所、海外約50カ国の販売子会社、7つの生産拠点を持ち、世界中、地域に密着して事業展開しています。

工場
（アメリカ、ブラジル、イギリス、ドイツ、中国、ルーマニア、タイ計7カ国）

販売会社
（アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、チリ、ペルー、イギリス、フランス、イタリア、ドイツ、オーストリア、スイス、スペイン、ベルギー、オランダ、フィンランド、ロシア、カザフスタン、ハンガリー、チェコ、ポーランド、ルーマニア、シンガポール、マレーシア、台湾、中国、マレーシア、オーストラリア、ニュージーランド、アラブ首長国連邦など約50カ国）

世界一の充電製品メーカー

本社郵便番号	446-8502
本社所在地	愛知県安城市住吉町3-11-8
本社電話番号	0566-97-1720（人事部直通）
創業	1915（大正4）年3月
設立	1938（昭和13）年12月
資本金	242億561万円（2024年3月31日現在）
従業員数（正社員）	連結：17,669名（2024年3月31日現在）単独：3,427名（2024年3月31日現在）
売上高	連結：7,414億円（2024年3月期）単独：3,211億円（2024年3月期）
事業所	本社　　　（愛知県安城市）工場　　　（愛知県岡崎市）日進事業所（愛知県日進市）営業所　　（全国129カ所）
地域別販売比率	日本 17％海外 83％：欧州 48％北米 13％、アジア 6％、中南米 7％、　　　　　　オセアニア 8％、中近東・アフリカ 2％（2024年3月期）
地域別生産比率	日本 8％海外 92％：欧州 25％、北米 2％、アジア 60％、中南米 5％（2024年3月期）
メッセージ	当社は1958年国産初の携帯用電動カンナを発売。以来、人の暮らしと住まいに役立つ工具を送り出してきました。当社の送り出す電動工具、園芸工具、エア工具は、国内はもとより、世界市場でも高い定評を頂いており、優れた財務諸表に代表される結果を生み出しています。私たちは質実剛健の社風を大切にし、真の「Strong Company」に向けて邁進していきます。全国129カ所の営業所、海外約50カ国の販売子会社、7つの生産拠点を持ち、世界中、地域に密着して事業展開しています。
平均年齢	39歳（男性：39歳、女性：40歳）（2024年3月31日現在）
平均勤続年数	14年（男性：14年、女性：14年）（2024年3月31日現在）
海外子会社	アジア牧田（中国）有限公司、牧田（昆山）有限公司、牧田（香港）有限公司、台灣牧田株式有限公司、マキタ・シンガポール Pte. Ltd.、マキタ・マレーシア Sdn. Bhd.、マキタ・インディア Pvt. Ltd.、マキタ・ベトナム Co., Ltd.、マキタ・マニュファクチュアリング・タイ Co., Ltd. アメリカマキタ U.S.A. Inc.、マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ、マキタ・ラテンアメリカ Inc.、マキタ・カナダ Inc.、マキタ・メキシコ S.A.de C.V.、マキタ・ペルー S.A.、マキタ・ド・ブラジル Ltda.、マキタ・アルゼンチン S.A.、マキタ・チリ Ltda.、マキタ・コロンビア S.A.S ヨーロッパマキタ（U.K.）Ltd.、マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパ Ltd.、マキタ・フランス SAS、マキタ S.A.、マキタ F.E.S.U. Lda.、マキタ S.p.A.、マキタ・ギリシャ S.A.、マキタ Oy、マキタ Oy（ノルウェー支店）、マキタ Oy（スウェーデン支店）、マキタ Oy（エストニア支店）、マキタ Oy（リトアニア支店）、マキタ Oy（ラトビア支店）、マキタ・ネーデルラント B.V.、S.A. マキタ N.V.、マキタ・ヴェルクツォイク G.m.b.H.、マキタ・エンジニアリング・ジャーマニー G.m.b.H.、マキタ・ヴェルクツォイク G.m.b.H.（デンマーク支店）、マキタ SA、マキタ・ヴェルクツォイク Gesellschaft.m.b.H.、マキタd.o.o、マキタ・ウクライナ LLC、マキタ sp. zo.o、マキタ spol. s r. o.、マキタ・スロバキア s. r. o.、マキタ Kft.、マキタ・ルーマニア S.R.L.、マキタ EU S.R.L.、マキタブルガリア EOOD、マキタカザフスタンLLC 中近東・アフリカマキタ・ガルフ FZE オセアニアマキタ・オーストラリア Pty. Ltd.、マキタ・ニュージーランド Ltd.

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	91名	16名	107名
取得者	45名	16名	61名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

49.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.7%
  （300名中5名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、営業研修、修理研修、製品実演研修、海外研修、工場研修。その他、各部門での研修。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり技能検定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、三重大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、山形大学、群馬大学、愛媛大学、奈良先端科学技術大学院大学、千葉工業大学、中京大学、愛知教育大学、愛知工業大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手県立大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山商科大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、城西大学、上智大学、椙山女学園大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、高松大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、ノースアジア大学、函館大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島市立大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、松山大学、三重大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、四日市大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、九州大学＜短大・高専・専門学校＞名古屋工学院専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校愛知県立愛知総合工科高等学校（専攻科）もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月 116名事務系50名、技術系66名 2023年4月 147名事務系67名、技術系 80名 2022年4月実績 189名事務系105名、技術 84名
採用実績（学部・学科）	理科系／電子、電気、制御、機械、精密、計測、情報、生産システムなど文科系／法、政治、経済、経営、商、社会、外国語、国際など