最終更新日：2025/4/25

オーケー(株)

業種

スーパーマーケット
商社（食品・農林・水産）
給食・デリカ・フードビジネス
食品

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 28億6,882万円

売上高: 6,228億1,001万円（2024年3月実績）

従業員: 17,292名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

37期連続増収！メディアでも話題の“正直スーパーマーケット”で、「食品業界の魅力」や「なぜオーケーが選ばれる」のかをお伝えします！

企業のここがポイント

やりがい

「食」を扱っていることに誇りを持ち、商売を楽しんでほしいです。大きな裁量のもと店舗を運営できます。
キャリア

各売場のチーフや店長候補として技術や知識の習得をし、ゆくゆくは経営者的立場で動かす醍醐味があります。
安定性・将来性

37期連続増収！今後もドミナント出店で安定した成長を続けます。

会社紹介記事

オーケーは「高品質・Everyday Low Price」を経営方針に掲げ、店舗と本社の連携によって信頼の品揃え、サービス、地域一番の最安値を実現しています。いつご来店いただいても、満足していただけるお店作りを心がけています。新規出店の計画もあり、活躍の場はこれからも広がっていきます。

: オーケーは「高品質・Everyday Low Price」を経営方針に掲げ、店舗と本社の連携によって信頼の品揃え、サービス、地域一番の最安値を実現しています。

: いつご来店いただいても、満足していただけるお店作りを心がけています。新規出店の計画もあり、活躍の場はこれからも広がっていきます。

大きな裁量のもと、地域に愛される店づくりに挑戦しませんか？

スーパーマーケットは暮らしに欠かせない重要なライフラインです。（人事部　部長　羽鳥）	■徹底した安さと正直経営で、37期連続増収！オーケーは、首都圏を中心にスーパーマーケットを158店舗（2025年1月現在）展開している会社です。「高品質・Everyday Low Price」という経営方針のもと、良い商品を常に低価格で提供することが私たちのポリシー。大量仕入れで価格を抑える仕入れ力とお客様のニーズを熟知した各店舗の販売力を強みに、地域一番の最安値を実現しています。また、「オネストカード」と呼ばれるカードで、「本日は野菜の質が良くありません」といったように商品情報を正直にお伝えするなど、実直で誠実な姿勢もお客様から支持される理由のひとつ。こうした取り組みの結果、37期連続増収、またTBSラジオ主催『第4回スーパー総選挙』では1位を獲得。毎年、着実にオーケーファンを増やしています。 ■ドミナント出店により、さらなる事業拡大を目指します今後、私たちが目指す経営目標は「借入無しで年率20％の成長達成」。店舗の売上げを伸ばすだけでなく、首都圏に集中して店舗を構えるドミナント戦略で年間5～10店の新規出店も計画しています。新店が増えるということは、それだけ店長やチーフなどのポストも増えていくということ。 ■食を通して地域を支える誇り、億単位のビジネスを動かす醍醐味今回のコロナ禍で、スーパーマーケットは暮らしに欠かせない重要なライフラインであることが再認識されました。社員には自分たちの仕事が衣食住のひとつである「食」を扱っていることに誇りを持ってほしいのと、その上で商売というものを純粋に楽しんでほしいと思っています。当社では各店舗の店長に大きな裁量を与えており、売り場づくりやスタッフ教育も全て店長が自分の考えで自由に動かしています。店舗は小規模店でも年商10億以上、大規模店だと100億近くあり、これほどスケールの大きな商売を若いうちから任せてもらえる会社は世の中にそうないでしょう。（人事部　部長　羽鳥慎一）

スーパーマーケットは暮らしに欠かせない重要なライフラインです。（人事部　部長　羽鳥）

■徹底した安さと正直経営で、37期連続増収！

オーケーは、首都圏を中心にスーパーマーケットを158店舗（2025年1月現在）展開している会社です。「高品質・Everyday Low Price」という経営方針のもと、良い商品を常に低価格で提供することが私たちのポリシー。大量仕入れで価格を抑える仕入れ力とお客様のニーズを熟知した各店舗の販売力を強みに、地域一番の最安値を実現しています。また、「オネストカード」と呼ばれるカードで、「本日は野菜の質が良くありません」といったように商品情報を正直にお伝えするなど、実直で誠実な姿勢もお客様から支持される理由のひとつ。こうした取り組みの結果、37期連続増収、またTBSラジオ主催『第4回スーパー総選挙』では1位を獲得。毎年、着実にオーケーファンを増やしています。

■ドミナント出店により、さらなる事業拡大を目指します

今後、私たちが目指す経営目標は「借入無しで年率20％の成長達成」。店舗の売上げを伸ばすだけでなく、首都圏に集中して店舗を構えるドミナント戦略で年間5～10店の新規出店も計画しています。新店が増えるということは、それだけ店長やチーフなどのポストも増えていくということ。

■食を通して地域を支える誇り、億単位のビジネスを動かす醍醐味

今回のコロナ禍で、スーパーマーケットは暮らしに欠かせない重要なライフラインであることが再認識されました。社員には自分たちの仕事が衣食住のひとつである「食」を扱っていることに誇りを持ってほしいのと、その上で商売というものを純粋に楽しんでほしいと思っています。
当社では各店舗の店長に大きな裁量を与えており、売り場づくりやスタッフ教育も全て店長が自分の考えで自由に動かしています。店舗は小規模店でも年商10億以上、大規模店だと100億近くあり、これほどスケールの大きな商売を若いうちから任せてもらえる会社は世の中にそうないでしょう。

（人事部　部長　羽鳥慎一）

会社データ

事業内容	■ディスカウントセンター・ディスカウントスーパーマーケットの経営首都圏、関西を中心に158店舗（2025年1月現在）を展開しているオーケー。今後も積極的なドミナント戦略で出店を予定しています。誠実な店舗運営で“オーケーファン”を増やし続けます。取扱商品：一般食品・米・菓子・飲料・酒・日配食品・消耗雑貨・ペット用品・家庭雑貨・文具・医薬品・精肉・水産・青果・花卉・総菜・寿司・ベーカリー・生活レジャー用品（家電・玩具・衣料・靴・スポーツ等） 2016年に移転してきた本社。2Fには1日約1,500万円規模の売上を誇るオーケーみなとみらい店が併設。従業員はもちろん、地域の皆さまにご好評いただいています。

事業内容

■ディスカウントセンター・ディスカウントスーパーマーケットの経営

首都圏、関西を中心に158店舗（2025年1月現在）を展開しているオーケー。
今後も積極的なドミナント戦略で出店を予定しています。
誠実な店舗運営で“オーケーファン”を増やし続けます。

取扱商品：一般食品・米・菓子・飲料・酒・日配食品・消耗雑貨・ペット用品・家庭雑貨・文具・医薬品・精肉・水産・青果・花卉・総菜・寿司・ベーカリー・生活レジャー用品（家電・玩具・衣料・靴・スポーツ等）

2016年に移転してきた本社。2Fには1日約1,500万円規模の売上を誇るオーケーみなとみらい店が併設。従業員はもちろん、地域の皆さまにご好評いただいています。

本社郵便番号	220-8755
本社所在地	神奈川県横浜市西区みなとみらい6-3-6　みなとみらいビル
本社電話番号	045-263-6407
創業	1958年6月
設立	1967年9月
資本金	28億6,882万円
従業員	17,292名
売上高	6,228億1,001万円（2024年3月実績）
事業所	2025年1月時点本社/神奈川県横浜市西区みなとみらい店舗数/首都圏156店舗　関西圏2店舗【東京】サガン店、仲六郷店、南六郷店、仲池上店、青物横丁店、戸越店、新用賀店、用賀駅前店、成城店、初台店、板橋大原店、小茂根店、十条店、狛江店、葛西店、足立小台店、一ツ家店、荻窪店、高円寺店、鷺宮店、中杉店、尾高橋店、南砂店、多摩大塚店、南大沢店、町田小川店、町田森野店、小金井店、国分寺店、清瀬店、昭島店、立川富士見町店、千駄ヶ谷店、亀戸店、杉並宮前店、大谷口店、三鷹上連雀店、北赤羽店、高田馬場店、西府店、北八王子店、梶野町店、西新井店、矢口店、狛江中和泉店、平野店、曳舟店、四つ木店、お台場店、橋場店、田園調布店、下落合店、池尻大橋店、梅屋敷店、西国分寺店、西葛西店、土支田店、下井草店、王子船堀店、調布店、ひばりが丘店、住吉店、吉祥寺店、三鷹北口店、立川若葉町店、豊玉南店、浅草店、上板橋店、札の辻店、銀座店、立川高島屋S.C.店、田無芝久保店、日本橋久松町店、板橋本町店、東雲店、下石神井店【神奈川】港北店、港北中央店、北山田店、新山下店、日吉店、阿久和店、長津田店、三ツ境店、戸塚上矢部店、大和店、妙蓮寺店、川崎野川店、生田店、本牧店、溝ノ口店、川崎本町店、川崎大師店、藤沢店、辻堂店、相模原店、相模原中央店、伊勢原店、本厚木店、大和上和田店、新吉田店、逗子店、下九沢店、橋本店、上大岡店、東戸塚店、川和町店、並木店、みなとみらい店、西寺尾店、湘南台店、新子安店、新杉田店、古淵店、金沢文庫店、あざみ野店、宮崎台店、辻堂羽鳥店、平塚店、登戸店、川崎小倉店、港南台店、下瀬谷店、鶴ヶ峰店、大和鶴間店【千葉】新浦安店、船橋競馬場店、幕張店、浦安店、本八幡店、千葉中央店、千草台店、ユーカリが丘店、八千代緑が丘店、千葉幸町店、市川田尻店、海神南店、柏高島屋ステーションモール店、松戸常盤平店【埼玉】川口店、川越店、浦和原山店、戸田駅前店、川口末広店、北戸田店、与野店、大宮宮原店、草加舎人店、三郷中央店、武蔵浦和店、所沢店、川口芝店、新座北野店、新座野火止店【関西】高井田店、西宮北口店
経常利益	379億円（2024年3月実績）
主要株主	オーケークリエイティブ(株)、 (公財)オーケー育英財団、伊藤忠食品(株)、三菱食品(株)、三菱商事(株)、(株)三井住友銀行、フジッコ(株)、東京青果(株)、（株）ニップン、加藤産業(株)、（株）横浜銀行【敬称略】
関連会社	(株)丸鐵オーケー店舗保有(株) OK Smart Market Pte. Ltd オーケー物流（株）
平均年齢	29.9歳
管理的地位の女性割合	13%
取扱商品	一般食品・米・菓子・飲料・酒・日配食品・消耗雑貨・ペット用品・家庭雑貨・文具・医薬品・精肉・水産・青果・花卉・総菜・寿司・ベーカリー・生活レジャー用品（家電・玩具・衣料・靴・スポーツ等）
沿革	1958年 (株)岡永商店の小売部門として創業。 1964年コンピュータによる商品管理システムを導入。 1967年 (株)岡永商店より分離、オーケー(株)を設立。　資本金7,000万円。 1975年世界初の無人スーパーを通産省と共同で開発し、実験営業。 1986年経営の抜本的な改革に着手。基本方針『高品質・お買徳』に『Everyday Low Price』を加える。 1989年消費税施行、消費税相当額（3％）の割引を実施、消費者の実質的な負担をゼロにする。買い物袋の有料化を実施。 1996年『年率30％成長に挑戦』を経営目標に掲げ公表。 1999年『総経費率15％』『経常利益率5％』『借入無しで年率30％成長達成』に目標を改め、長期計画を作成。 2001年『高品質・Everyday Low Price』徹底のため、特売チラシ廃止・商品情報発行。 2002年 ■新コンピュータシステム稼動。 ■予約方式自動発注システム実験開始。 2003年 ■社内活性化のため、昇格・降格10％ルール開始。 ■新世代の革新凍結システム（CAS）を導入。 ■予約方式自動発注システム本格稼動開始。（日配食品部門関東地区全店） 2004年単月ながら売上前年比131.6％を記録、経営目標の30％成長を初めて体験。 2006年オーケークラブ発足。当初の消費税相当額（3％）の割引は会員のみの特典とし、会員数約80万人。 2008年 ■地球温暖化防止の一助として、営業時間を開店8:30以降、閉店21:30までと規制。（清瀬店除く） ■人材早期育成目的の、実務研修制度発足。 ■資本金は20億2,193万円に。 2009年 ■オーケークラブの会員数が約158万人に。 ■資本金は28億6,882万円に。 2011年 ■全店の照明器具をLED対応の照明に交換し、全ての「消費電力の見える化」を一挙に推進。 ■国産牛、国産豚の放射能の検査装置を取得。セシウム不検出のもののみ、従来売価の3割引で販売。 2012年電力の効率を最大に高める仕組みの BAMDS4D／COAシステムの導入が完了。外気温などの変化に対し、冷ケース内を適温に保つよう消費電力を自動的に管理、温度データは時間ごとに記録。 2013年オーケークラブの会員数が約291万人に。 2014年 ■店長の出張コストや時間のロス削減を目的として、テレビ会議システムを導入。 ■前社長飯田勧が代表権のある会長に就任。前社外取締役簗瀬捨冶が社長に就任。 2015年オーケークラブの会員数が約351万人に。 2016年 ■執行役員二宮涼太郎が代表取締役社長に就任。 ■横浜みなとみらいに本社を移転。 ■オーケークラブの会員数が約381万人に。 2017年 ■オーケーみなとみらいビルに、初のフードコートとなる「オーケー食堂『旬』」「焼肉『和』みなとみらい店」をオープン。 ■オーケークラブの会員数が約419万人に。 2019年 ■新自動発注システムの運用を開始。 ■さらなる商品物流の効率化を図るため、寒川と流山の「物流センター」稼働。 2020年 ■一般財団法人オーケー育英財団設立。 ■緊急事態宣言下において現場の最前線にあたる従業員及び店舗を支える本社スタッフに対して、特別手当を支給。計5回、総額約7.2億円 ■新型コロナウイルス感染症の医療支援の為、1都3県の各自治体に総額2億円の寄付。 2021年 ■オーケークラブの会員数が約593万人に。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	56名	18名	74名
取得者	13名	18名	31名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

23.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ●人事研修（新入社員集合研修、配属前集合研修、マネジメント研修、人材育成研修等） ●部門別研修、ローテーション研修 ●外部研修（豊洲市場、日本製粉、三幸機械等） ●階層別研修 ●フォローアップ研修 ●OJT　等
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞早稲田大学＜大学＞青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大妻女子大学、開智国際大学、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本学園大学、敬愛大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、相模女子大学、産業能率大学、秀明大学、淑徳大学、松蔭大学、湘南工科大学、昭和薬科大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、田園調布学園大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、獨協大学、名古屋商科大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、日本文化大学、白鴎大学、フェリス女学院大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、北海商科大学、南九州大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞厚木総合専門学校、アーツカレッジヨコハマ、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原簿記学校、大原ビジネス公務員専門学校津田沼校、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大宮スイーツ＆カフェ専門学校、織田製菓専門学校、織田調理師専門学校、香川調理製菓専門学校、川口短期大学、国際フード製菓専門学校、湘北短期大学、専門学校駿台外語グローバルビジネスカレッジ、駿台法律経済ビジネスカレッジ、中央工学校、中央法律専門学校、鶴見大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京工学院専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京ビジネス＆キャリア専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京ビジネス・アカデミー、東京誠心調理師専門学校、東京バイオテクノロジー専門学校、東京法律公務員専門学校、東京ホテル・トラベル・鉄道専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本菓子専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、日本大学短期大学部（千葉）、吉祥寺二葉栄養調理専門職学校、町田製菓専門学校、武蔵野調理師専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年 ---------------------------------------------------------------- 大卒　　　　　　58名　144名　156名　　150名短大・専門卒　　 27名　　 67名　　　 50名　　 40名高卒　　　　　　 50名 96名　 70名　　 70名

採用実績（学校）

＜大学院＞
早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大妻女子大学、開智国際大学、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本学園大学、敬愛大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、相模女子大学、産業能率大学、秀明大学、淑徳大学、松蔭大学、湘南工科大学、昭和薬科大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、田園調布学園大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、獨協大学、名古屋商科大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、日本文化大学、白鴎大学、フェリス女学院大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、北海商科大学、南九州大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
厚木総合専門学校、アーツカレッジヨコハマ、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原簿記学校、大原ビジネス公務員専門学校津田沼校、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大宮スイーツ＆カフェ専門学校、織田製菓専門学校、織田調理師専門学校、香川調理製菓専門学校、川口短期大学、国際フード製菓専門学校、湘北短期大学、専門学校駿台外語グローバルビジネスカレッジ、駿台法律経済ビジネスカレッジ、中央工学校、中央法律専門学校、鶴見大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京工学院専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京ビジネス＆キャリア専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京ビジネス・アカデミー、東京誠心調理師専門学校、東京バイオテクノロジー専門学校、東京法律公務員専門学校、東京ホテル・トラベル・鉄道専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本菓子専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、日本大学短期大学部（千葉）、吉祥寺二葉栄養調理専門職学校、町田製菓専門学校、武蔵野調理師専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　2020年　2021年　2022年　2023年
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大卒　　　　　　58名　144名　156名　　150名
短大・専門卒　　 27名　　 67名　　　 50名　　 40名
高卒　　　　　　 50名 96名　 70名　　 70名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）