最終更新日:2025/4/1

日本テレビ放送網(株)【日テレ】

業種

  • 放送

基本情報

本社
東京都
資本金
60億円
売上高
【連結/日本テレビホールディングス】 4,235億円(2023年 HD連結)
従業員
約1,353名(2024年4月1日現在)

「心と未来に、のこるもの。」

会社紹介記事

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日本テレビ本社(日本テレビタワー)
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朝の情報番組「ZIP!」の収録風景

「コンテンツ中心主義」を掲げた挑戦

日本テレビは「コンテンツ中心主義」を掲げ、あらゆるプラットフォーム・デバイス・イベントに最適なコンテンツを制作し、生活者の皆さんの『心と未来に、のこるもの。』を届けることを目指しています。

24時間テレビや箱根駅伝といった大型番組をはじめとして、70年間地上波放送においてあらゆる挑戦をしてきましたが、いま、日本テレビには地上波にとどまらない多様な仕事があります。

「バラエティ」「ドラマ」「報道」「スポーツ」の制作以外にも、「アニメ」「イベント」「映画」「IPビジネス」などのコンテンツやサービスを『つくる』仕事、「配信ビジネス」「コンテンツ・マーケティング」「放送・配信技術」など最適な媒体と手法でコンテンツを生活者のもとに『届ける』仕事、「海外ビジネス」「営業」などコンテンツやCM枠を様々な手法で『売る』仕事、「経理」「情報システム」など事業を専門的知識で『支える』仕事など多岐にわたります。様々な役割や立場から「コンテンツの価値最大化」という重点目標に向け、チームワークを持って取り組んでいるのが日テレの特徴です。

会社データ

事業内容
放送法による基幹放送事業及び一般放送事業、メディア事業、放送番組・映像コンテンツの制作・販売、動画配信事業、映画事業、新規メディア事業、イベント事業、ライツビジネスほか
本社郵便番号 105-7444
本社所在地 東京都港区東新橋 1丁目6-1
本社電話番号 会社規定により非公開
創業 昭和27(1952)年10月15日
設立登記 昭和27(1952)年10月28日
資本金 60億円
従業員 約1,353名(2024年4月1日現在)
売上高 【連結/日本テレビホールディングス】
4,235億円(2023年 HD連結)
放送開始 昭和28(1953)年8月28日
事業所 東京(本社)・大阪
関連会社 グループ会社(日本テレビホールディングス)
(株)BS日本、(株)CS日本、(株)日テレ・テクニカル・リソーシズ、(株)日テレ アックスオン、(株)日テレイベンツ、(株)日本テレビアート、日本テレビ音楽(株)、(株)バップ、(株)ティップネス、(株)ムラヤマ、la belle bie(株)、(株)日本テレビサービス、(株)日本テレビワーク24、(株)日テレWands、(株)日テレ7、(株)タツノコプロ、HJホールディングス(株)、(株)ACM、(株)PLAY、株式会社スタジオジブリ 他

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 28 12 40
    取得者 23 12 35
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    82.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆OJT・階層別研修
業務に必要なスキルや知識は、主に職場での実践=OJT(On-the-Job-Training)を通じて身につけられます。新入社員の場合は、入社直後に行われる各部署の先輩社員による講義や職場研修で、会社の業務全般について理解を深めた後、それぞれの職場に配属されOJTに入ります。また、主任・副主任への任用や管理職への登用、昇進などのタイミングで、求められる知識・能力の習得やリーダーシップの開発を図るため、階層別研修を行っています。

◆修学サポート制度
現在の業務に関連する学びのために、学校に通う社員の学費などを補助する制度です。
通常勤務に従事しながら夜間・休日に学校で学ぶ場合と、海外などで修学に専念する場合があります。
※上記は研修の一部です。また研修制度は変更の可能性があります。
自己啓発支援制度 制度あり
ビジネス全般やDXに関連するスキルアップ・リスキルを推進するため、会社が指定するオンライン研修サービスの費用を補助する制度があります。
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 17 19 36
    2023年 11 15 26
    2022年 14 14 28
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 26 0 100%
    2022年 28 0 100%
    2021年 30 1 96.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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