最終更新日:2025/6/26

大星ビル管理(株)

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • セキュリティ
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
1億6,639万円
売上高(連結売上高)
389億54百万円〔2024年3月期実績〕
従業員
1,360名〔2024年3月末日時点〕

建物に、こころを注ぐ。~NEXT 50 BUILDING MANAGEMENT~1969年に発足して以来、私たちは管理品質にこだわり、安心・安全・快適な建物環境を提供してまいります。

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    2024年度の月平均所定外労働時間は9時間と短く、ワークライフバランスの取りやすい環境です。

  • 制度・働き方

    教育・研修制度が充実しており、資格取得支援制度や時短勤務制度、産休・育児休暇もあります。

  • やりがい

    ビルオーナーの財産を守り、ビルを利用する人々に安心・安全・快適なビル環境を提供するお仕事です。

会社紹介記事

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日本生命の不動産事業のパートナーとして1969年に発足して以来、日本生命様の不動産事業とともに成長してまいりました。
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入社後1カ月は、本社施設内で専任講師による研修を行います。ビル設備に関する研修はもちろん、業務上利用する社内システムの操作等、業務全般に関する研修を実施します。

~建物に、こころを注ぐ~ NEXT 50 BUILDING MANAGEMENT

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建物はそこで働く方々や企業、オーナー様の財産であり、地域を、街を、都市を支える財産です。管理品質にこだわり、安心・安全・快適な建物環境を提供しています。

「チームで日常を灯す」
この言葉に込めたのは、支えあいながら共に作り上げる温かな空間への想い。私たち大星は、静かに人々の暮らしを照らしています。あなたもその一灯となって、日常を共に支えませんか。

★当社は1969年の設立以来、ビル管理のプロとして幅広いニーズにお応えし、信頼を培ってきました。現在では東日本を中心に700棟以上のオフィスビルや商業施設、学校、病院などさまざまな建物の管理業務の実績があります。

★新入職員は入社後1ヶ月間、都の認定を受けた研修プログラムにより、ビル管理の基礎をしっかりと学んだ上で、現場に配属となります。現場におけるフォローアップを含め、本社・現場一体となりビル運営・管理のスペシャリストやマネジメント業務を担う人材を育てます。


ー将来は様々な場面で活躍の可能性が広がりますー
●ビル総合運営責任者
実績ある総合ビル管理会社だからこそ提供できる「安心」・「安全」・「快適」なビル環境。豊富な経験とノウハウにより、設備管理・警備・清掃等各部門の統括管理、管理品質改善、コスト適正化と多方面のサービスを提供します。

●PM(プロパティマネジメント)

●工事
ビル補修からテナント入退去工事、レイアウト変更工事まで、総合ビル管理会社ならではの経験を活かしたサービスを提供します。また、ビルのバリューアップや快適性の追求、節電(省エネ)への照明設備更新といった豊富なソリューションメニューで、お客様の要望にお応えします。

●その他にも様々なフィールドがあります

会社データ

事業内容
ビル総合管理
【設備管理・設備保守】 
 建築、電気、空調、衛生、消防各設備の点検、保守業務
【警備・清掃】
【PM(オーナー代行業務)】
【工事(施工監理)業務】
【オフィス・テナントサービス】
【各種コンサルティング】
本社郵便番号 112-0002
本社所在地 東京都文京区小石川四丁目22番2号 小石川4丁目ビル
本社電話番号 03-5804-5117
創業 56年
設立 1969年6月
資本金 1億6,639万円
従業員 1,360名〔2024年3月末日時点〕
売上高(連結売上高) 389億54百万円〔2024年3月期実績〕
事業所 東 京 : 本店、2支店、3営業部
関 東:3支店
北海道 : 1支店
東 北 : 1支店
甲信越:1支店
業績 単体売上高 378億60百万円(2024年3月期実績)
株主構成 星光ビル管理(株)    (株)三井住友銀行       (株)陽栄
日本生命保険相互会社  (株)三菱UFJ銀行      室町建物(株)
(株)高島屋       (株)りそな銀行        田村駒(株)
中央日本土地建物(株)  三菱UFJキャピタル(株)    オリンパス(株)
三信(株)        因幡電機産業(株)       大成建設(株)
三機工業(株)      SMBCファイナンスサービス(株)
清水建設(株)      (株)星和ビジネスリンク    (株)大林組     鹿島建設(株)
主な取引先 日本生命保険相互会社
関連会社 大星ビルシステムズ(株)
大星ビルメンテナンス(株)
八重洲ビルメンテナンス(株)
沿革
  • 1953
    • 日本不動産(株) 設立(本社大阪市)
  • 1960
    • 日生土地建物(株)に商号変更
  • 1969
    • 日生土地(株)に商号変更、ビル管理部門を分離し、
      日生ビル管理(株)を設立
  • 1971
    • 日生ビル興業(株)(現:星光ビル管理(株))東京事務所と合併
  • 1973
    • 日生ビルメンテナンス(株)を設立
  • 1975
    • 日生ビル管理(株)を大星ビル管理(株)に商号変更、
      日生ビルメンテナンス(株)を大星ビルメンテナンス(株)に商号変更
  • 1976
    • 技術部(後の工事部)を新設
  • 1977
    • 保安部を新設
  • 1978
    • 子会社、八重洲ビルメンテナンス(株)を設立
  • 1991
    • 子会社、大星ビルサービス(株)を設立
      大星ビルサービス(株)を大星ビルシステムズ(株)に商号変更
      品質向上運動をスタート
  • 1995
    • 営業所を統合し、北海道支店、仙台支店、中央支店、千代田支店、新宿支店、上野支店、神奈川支店を開設
      災害対策チームを発足(平成7年1月17日阪神・淡路大震災)
  • 1996
    • 営業所を改組し、大宮支店を開設
      緊急事故対応本部を設置
  • 1998
    • 首都圏各支店を改組し、本店業務部第一部・本店業務部第二部を開設
      「職業訓練校」東京都より正式認可
      本店を東京都中央区日本橋から東京都文京区小石川へ移転
  • 1999
    • グループの清掃部門ISO9001の認証取得
  • 2000
    • 営業所を改組し、上信越支店を開設
  • 2001
    • 大宮支店をさいたま支店、仙台支店を東北支店に呼称変更
  • 2003
    • 営業所を改組し、千葉支店を開設
  • 2006
    • 東京大学(柏)総合研究棟を受託(PFI)
      日比谷公会堂を受託(指定管理者制度)
      「ビル管理優良事業者」
      (社)日本ビルエネルギー総合管理技術協会より評価認証を取得
  • 2007
    • 「プライバシーマーク 第A861404(01)号」
      (財)日本情報処理開発協会より認定取得
  • 2008
    • 「大星グループ第1回全国QS大会」を開催
  • 2010
    • 「総量削減業務と排出量取引制度」東京都より登録検証機関の認定を受ける
  • 2012
    • 『ビルエコロジー』を商標登録
  • 2013
    • 大星八重洲ビル建て替え工事完了
  • 2018
    • 創業50年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.9
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.0時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.3
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 3 10
    取得者 5 3 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    71.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、階層別研修、業務力向上研修、技術力強化研修、社外研修、
資格取得サポート研修、社内技術検定他
自己啓発支援制度 制度あり
資格受検・受講料補助制度、資格取得奨励金制度、資格取得サポート研修
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年3回 上司による面談指導
社内検定制度 制度あり
社内技術検定制度あり(初級、中級、上級の3段階)

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
芝浦工業大学、東京電機大学、工学院大学、東京理科大学、専修大学、明治大学、立教大学、青山学院大学、横浜市立大学、法政大学、日本大学、帝京大学、二松学舎大学、立正大学、東京都市大学、神奈川大学、関東学院大学、流通経済大学(千葉)、駿河台大学
<短大・高専・専門学校>
東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年 2024年 2025年(予)
-------------------------------------------------------------  
大卒   7名   6名   9名   5名  11名
専門卒  2名   3名   2名   2名   1名
高卒   8名   9名   6名   9名   6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 14 4 18
    2023年 15 1 16
    2022年 16 4 20
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 18 0 100%
    2023年 16 0 100%
    2022年 20 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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