最終更新日：2026/2/12

東芝グループ[グループ募集]

正社員
既卒可

業種

総合電機
重電・産業用電気機器
半導体・電子・電気機器
情報処理

基本情報

本社: 東京都、神奈川県

資本金: 2,014億4,900万円（2025年3月31日現在）

売上高: 3兆5,139億円（2024年度/連結）

従業員: 95,109名（2025年3月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

エネルギー、社会インフラ、電子デバイス、デジタルソリューションにおいて様々な製品・サービスを世界中に提供しています。

企業のここがポイント

やりがい

「新しい未来を始動させる。」それが私たちの存在意義です。

会社紹介記事

お客様に感動や驚きをお届けし、社会の安心と安全を支え続けるため、新しい価値を創造し続けます。東芝本社ビル（東京都港区）

: お客様に感動や驚きをお届けし、社会の安心と安全を支え続けるため、新しい価値を創造し続けます。

: 東芝本社ビル（東京都港区）

新しい未来を始動させる。

東芝は創業以来、世界初、日本初の技術と製品を数多く生み出し、技術革新で日本の社会と文化を支えてきました。人口増加や情報通信技術の発達、資源・エネルギー問題など、さまざまな課題が顕在化、複雑化している中、当社はこのような変化に対応し、社会の発展に貢献するため、「エネルギー」「社会インフラ」「電子デバイス」「デジタルソリューション」を注力事業領域として、世界規模での競争に勝ち抜ける事業構造への変革に取り組んでいきます。当社は1875年に田中久重翁が設立した田中製造所と、1890年に藤岡市助博士が設立した白熱舎を起源とし、創業以来、長きに亘る歴史の中で、世界中の人々の幸せな生活と文化の向上に寄与することを使命と考え、飽くなき探究心や熱い情熱により数々の世界初、日本初の製品、システムを世の中に送り出し、新しい価値を創出し続けてきました。「万般の機械考案の依頼に応ず」と看板を掲げた田中久重翁、「至善」の言葉を生涯の志として大切にした藤岡市助博士、この二人の創業者に共通する「世の中のためになりたい、人の役に立ちたい」という思いを今後もしっかりと引き継ぎ、「人と、地球の、明日のために。」という経営理念のとおり、人間尊重を基本として、豊かな価値を創造し、世界の人々の生活・文化に貢献していくことが、東芝グループの変わらぬ想いです。東芝グループは、「人と、地球の、明日のために。」を経営理念に、人間尊重を基本として、豊かな価値を創造し、世界の人々の生活・文化に貢献する企業集団をめざします。1875年の創業から受け継がれるベンチャースピリットを胸に、培ってきた発想力と技術力を結集し、気候変動による自然災害、情報格差などの不平等、資源枯渇といった社会課題に立ち向かいます。「カーボンニュートラル」と「サーキュラーエコノミー」の実現を目指し、東芝グループが長年培ってきた社会インフラを支える知見、技術、お客様との繋がりという資産を土台に、「データの力」を最大限に生かすことで新しい価値を持続的に創造していきます。

東芝は創業以来、世界初、日本初の技術と製品を数多く生み出し、技術革新で日本の社会と文化を支えてきました。人口増加や情報通信技術の発達、資源・エネルギー問題など、さまざまな課題が顕在化、複雑化している中、当社はこのような変化に対応し、社会の発展に貢献するため、「エネルギー」「社会インフラ」「電子デバイス」「デジタルソリューション」を注力事業領域として、世界規模での競争に勝ち抜ける事業構造への変革に取り組んでいきます。

当社は1875年に田中久重翁が設立した田中製造所と、1890年に藤岡市助博士が設立した白熱舎を起源とし、創業以来、長きに亘る歴史の中で、世界中の人々の幸せな生活と文化の向上に寄与することを使命と考え、飽くなき探究心や熱い情熱により数々の世界初、日本初の製品、システムを世の中に送り出し、新しい価値を創出し続けてきました。
「万般の機械考案の依頼に応ず」と看板を掲げた田中久重翁、「至善」の言葉を生涯の志として大切にした藤岡市助博士、この二人の創業者に共通する「世の中のためになりたい、人の役に立ちたい」という思いを今後もしっかりと引き継ぎ、「人と、地球の、明日のために。」という経営理念のとおり、人間尊重を基本として、豊かな価値を創造し、世界の人々の生活・文化に貢献していくことが、東芝グループの変わらぬ想いです。東芝グループは、「人と、地球の、明日のために。」を経営理念に、人間尊重を基本として、豊かな価値を創造し、世界の人々の生活・文化に貢献する企業集団をめざします。1875年の創業から受け継がれるベンチャースピリットを胸に、培ってきた発想力と技術力を結集し、気候変動による自然災害、情報格差などの不平等、資源枯渇といった社会課題に立ち向かいます。「カーボンニュートラル」と「サーキュラーエコノミー」の実現を目指し、東芝グループが長年培ってきた社会インフラを支える知見、技術、お客様との繋がりという資産を土台に、「データの力」を最大限に生かすことで新しい価値を持続的に創造していきます。

会社データ

事業内容	エネルギー、社会インフラ、電子デバイス、デジタルソリューションを主力事業と位置づけ、高い成長性と安定的な収益性の両立をめざしています。【東芝エネルギーシステムズ(株)】原子力、火力などの大型発電設備に加え、水力・地熱・太陽光・風力などの再生可能エネルギー発電システムの事業を展開しています。また、作った電気を家庭や産業向け施設などに届ける送配電システムや、エネルギーの地産地消を可能にする自立型水素エネルギー供給システムなど、さまざまな事業を展開しています。【(株)東芝（インフラシステムソリューション領域）※】社会の重要なライフラインを支える公共性の高いお客様に対して、水処理や受配電、防災、道路、放送、航空管制、郵便などの製品・システム・サービスを長年にわたり提供してきました。さらにIoTやAIなどを取り入れ、より安全・安心で快適な社会インフラシステムを構築してお客様・社会に貢献してまいります。 ※東芝インフラシステムズ(株)は2025年4月1日より(株)東芝に統合しました。【東芝デバイス＆ストレージ(株)】今後も安定した市場成長が期待される車載・産業用半導体、データセンター向け大容量HDD、半導体製造装置や部品・材料事業に注力して事業拡大を目指します。高付加価値な製品の供給を通じて、ビッグデータ社会の進展や環境負荷の低減、安心安全な社会の実現に貢献します。【東芝デジタルソリューションズ(株)】官公庁向けや製造インフラ向けのシステムインテグレーション事業を中心に安定的に収益を確保しています。デジタルで豊かな社会を実現することを目指すため、東芝の幅広い事業領域の知見とIoTや人工知能（AI）など先進のデジタル技術を生かして、お客さまや社会と共に新しいサービスや価値を創造していきます。これらの事業を、半導体やモータなどの「デバイス・プロダクト」、インフラの初期構築を行う「インフラシステム（構築）」、長期にわたる保守点検、機器更新、運用受託などの「インフラサービス」、インフラサービス運用などから生み出されるさまざまなデータを収集・分析し新しい価値として活用する「データサービス」の4つの機能別セグメントとして整理し、それぞれのセグメントが互いに連関し相乗効果を生み出すことで、インフラサービスカンパニーとして新しい需要の創出や付加価値の高い製品、サービスを提供していきます。

事業内容

エネルギー、社会インフラ、電子デバイス、デジタルソリューションを主力事業と位置づけ、高い成長性と安定的な収益性の両立をめざしています。

【東芝エネルギーシステムズ(株)】
原子力、火力などの大型発電設備に加え、水力・地熱・太陽光・風力などの再生可能エネルギー発電システムの事業を展開しています。また、作った電気を家庭や産業向け施設などに届ける送配電システムや、エネルギーの地産地消を可能にする自立型水素エネルギー供給システムなど、さまざまな事業を展開しています。

【(株)東芝（インフラシステムソリューション領域）※】
社会の重要なライフラインを支える公共性の高いお客様に対して、水処理や受配電、防災、道路、放送、航空管制、郵便などの製品・システム・サービスを長年にわたり提供してきました。さらにIoTやAIなどを取り入れ、より安全・安心で快適な社会インフラシステムを構築してお客様・社会に貢献してまいります。
※東芝インフラシステムズ(株)は2025年4月1日より(株)東芝に統合しました。

【東芝デバイス＆ストレージ(株)】
今後も安定した市場成長が期待される車載・産業用半導体、データセンター向け大容量HDD、半導体製造装置や部品・材料事業に注力して事業拡大を目指します。高付加価値な製品の供給を通じて、ビッグデータ社会の進展や環境負荷の低減、安心安全な社会の実現に貢献します。

【東芝デジタルソリューションズ(株)】
官公庁向けや製造インフラ向けのシステムインテグレーション事業を中心に安定的に収益を確保しています。デジタルで豊かな社会を実現することを目指すため、東芝の幅広い事業領域の知見とIoTや人工知能（AI）など先進のデジタル技術を生かして、お客さまや社会と共に新しいサービスや価値を創造していきます。

これらの事業を、半導体やモータなどの「デバイス・プロダクト」、インフラの初期構築を行う「インフラシステム（構築）」、長期にわたる保守点検、機器更新、運用受託などの「インフラサービス」、インフラサービス運用などから生み出されるさまざまなデータを収集・分析し新しい価値として活用する「データサービス」の4つの機能別セグメントとして整理し、それぞれのセグメントが互いに連関し相乗効果を生み出すことで、インフラサービスカンパニーとして新しい需要の創出や付加価値の高い製品、サービスを提供していきます。

本社郵便番号	212-8585
本社所在地	神奈川県川崎市幸区堀川町72-34
本社電話番号	044-578-8251
創業	1875（明治8）年7月
資本金	2,014億4,900万円（2025年3月31日現在）
従業員	95,109名（2025年3月31日現在）
売上高	3兆5,139億円（2024年度/連結）
プロフィール	東芝グループは、「人と、地球の、明日のために。」を経営理念に、人間尊重を基本として、豊かな価値を創造し、世界の人々の生活・文化に貢献する企業集団をめざします。1875年の創業から受け継がれるベンチャースピリットを胸に、培ってきた発想力と技術力を結集し、気候変動による自然災害、情報格差などの不平等、資源枯渇といった社会課題に立ち向かいます。「カーボンニュートラル」と「サーキュラーエコノミー」の実現を目指し、東芝グループが長年培ってきた社会インフラを支える知見、技術、お客様との繋がりという資産を土台に、「データの力」を最大限に生かすことで新しい価値を持続的に創造していきます。
募集会社	1.(株)東芝 2.東芝エネルギーシステムズ(株) 3.東芝デバイス＆ストレージ(株) 4.東芝デジタルソリューションズ(株) ※東芝インフラシステムズ(株)は2025年4月1日より（株）東芝に統合しました。
募集会社1	1.(株)東芝 ●業種　　　　　　　　総合電機メーカー ●創業　　　　　　　　1875年(明治8年)7月 ●資本金　　　　　　　2,014億4,900万円（2025年3月31日現在） ●事業内容　　　　　　エネルギー、社会インフラ、電子デバイス、デジタルソリューション事業 ●売上高　　　　　　　（連結）3兆5,139億円（2024年度） ●代表取締役社長執行役員 CEO　島田　太郎 ●従業員　　　　　　　95,109名（2025年3月31日現在） ●住所　　　　　　　　神奈川県川崎市幸区堀川町72-34 ●URL：https://www.global.toshiba/jp/top.html
募集会社2	2.東芝エネルギーシステムズ(株) ●本社所在地　　　　神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34 ●事業継承日　　　　2017年10月1日〈(株)東芝から分社）〉 ●代表取締役社長　　島田　太郎 ●資本金　　　　　　226億円 ●事業内容　　　　　エネルギー事業関連の製品・システム・サービスの開発・製造・販売 ●年間売上高　　　　4,161億円（単独:2024年度） ●従業員数　　　　　約5,000人（単独:2025年3月31日現在） ●URL：https://www.global.toshiba/jp/company/energy.html
募集会社3	3.東芝デバイス＆ストレージ(株) ●本店所在地　　　　　神奈川県川崎市幸区小向東芝町1番地 ●事業承継日　　　　　2017年7月1日〈(株)東芝から分社〉 ●代表取締役社長　　　牛島　知巳 ●資本金　　　　　　　100億円 ●事業内容　　　　　　ディスクリート半導体、HDD及び関連製品の開発・生産・販売事業並びにその関連事業 ●従業員数　　　　　　3,100名（単独・2025年3月31日現在） ●URL：https://toshiba.semicon-storage.com/jp/top.html
募集会社4	4.東芝デジタルソリューションズ (株) ●本社所在地　　　　　　　神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34 ●設立年月日　　　　　　　2003年10月1日 ●事業継承日　　　　　　　2017年7月1日〈(株)東芝から分社〉 ●代表取締役社長　　　　　島田　太郎 ●資本金　　　　　　　　　235億円 ●事業内容　　　　　　　　システムインテグレーション及びIoT/AIを活用したICTソリューションの開発・製造・販売 ●従業員数　　　　　　　　3,084名（単独・2025年3月現在） ●URL：https://www.global.toshiba/jp/company/digitalsolution.html
東芝グループ経営理念	人と、地球の、明日のために。東芝グループは、人間尊重を基本として、豊かな価値を創造し、世界の人々の生活・文化に貢献する企業集団をめざします。
私たちの存在意義	世界をよりよい場所にしたい。それが私たちの変わらない想いです。安全で、よりクリーンな世界を。持続可能で、よりダイナミックな社会を。快適で、よりワクワクする生活を。誰も知らない未来の姿。その可能性を発見し、結果を描き、たどり着くための解を導き出す。昨日まで想像もできなかった未来を現実のものにする。私たち東芝グループは、培ってきた発想力と技術力を結集し、あらゆる今と、その先にある全ての未来に立ち向かい、自分自身を、そしてお客様をも奮い立たせます。新しい未来を始動させる。それが私たちの存在意義です。
問い合わせ先	〒212-8585　神奈川県川崎市幸区堀川町72-34 (株)東芝　人事・総務部　採用センター
E-mail	Hdq-saiyou@ml.toshiba.co.jp
交通機関	本社事務所神奈川県川崎市幸区堀川町72-34（ラゾーナ川崎東芝ビル） [ JR 東海道線・南武線・京浜東北線 ] 川崎駅より徒歩1分 [ 京浜急行線 ] 京急川崎駅より徒歩5分
沿革	1875年田中製造所創設（後に芝浦製作所と改称） 1890年白熱舎創設（後に東京電気と改称） 1930年わが国初の電気洗濯機および電気冷蔵庫を完成、発表 1939年東京芝浦電気(株)発足 1963年わが国初の12,500kW原子力用タービン発電機、衛星通信用送信装置を完成 1978年実験用中形放送衛星「ゆり」打ち上げに成功わが国初の日本語ワードプロセッサ製品化 1984年 (株)東芝に社名変更 1989年ノート形パソコン「DynaBook」を開発・商品化 1999年社内カンパニー制を採用 2000年創立125周年を迎える BSデジタルテレビを商品化 2001年世界初のHDD＆DVDビデオレコーダーを商品化 2003年世界初、スポーツ中継などに利用できる自動追跡カメラ技術を開発 2004年世界最小0.85型ハードディスクドライブ（HDD）開発ギネスブックに登録 2006年米国最大手原子力メーカーWestinghouse社を買収。世界最大の原子力プラントメーカーとなる 2010年世界初、専用メガネなしで3D映像を視聴できる液晶テレビ「グラスレス3Dレグザ（REGZA）GL1シリーズ」を商品化 2013年世界初の医療用裸眼3Dディスプレイを商品化 2016年世界初の超伝導技術を用いた重粒子線がん治療用の回転ガントリー完成。 2017年主な事業を分社化。世界初、ディスク9枚搭載した14TB CMR方式Nearline HDDを開発・商品化。 2018年量子暗号通信で世界最長500km以上の通信距離が可能となる新たな方式を開発。 2019年わずかな血液で13種類のがんを99％の精度で検出する技術を開発 (マイクロRNA)。世界最速・最大規模の組合せ最適化を可能にする画期的なアルゴリズムの開発(シミュレーティッド分岐マシン)。 2021 量子暗号通信システム事業を開始。世界最高のエネルギー変換効率15.1%を実現したフィルム型ペロブスカイト太陽電池を開発。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.9日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ※各社共通東芝は、社員一人ひとりが活きる時に会社も活きるとの考えのもと、社員の育成を支援し、全ての社員に能力伸長と自己実現の機会を提供しています。社員が共通して持つべきベースを確立するための教育制度と、個々のニーズとキャリア特性に対応できる自己啓発プログラムを用意しています。 ■基礎教育　共通ベースであるビジネススキル、コミュニケーション、リーダーシップ、コンプライアンス等について、知識の習得と実践スキルを学びます。 ■グローバル研修　グローバル人財だけでなく、グローバルな東芝グループまたはステークホルダーとの直接的なコミュニケーションを取り、異文化を受容しながら業務を遂行できる人財を育成するための教育です。 ■節目研修　入社時、資格昇格時、あるいは管理職に新たに任命されたときなど、ステップアップの節目に必ず受講しなければならない教育。それぞれの立場で最低限身につけておくべき知識、スキルを習得し、立場に応じた役割を担えるようになることを目的に行います。 ■職能別研修　職種別にそれぞれの社員のキャリア段階に応じて、必要な知識・スキルの習得を目的として実施する教育です。 ■経営人財研修　東芝グループの経営幹部候補者・将来のリーダー候補者を育成する選抜型の教育です。 ■海外派遣研修　・海外実務研修　　海外事業要員の拡大と計画的な育成を目的として、若手社員を海外現地法人に派遣する制度です。　・グローバルプロジェクトマネジメント研修　　プロジェクト管理に必要となる、計画づくり、進捗管理やリスク管理等に関する知識やスキルの習得を目的として、カリフォルニア工科大学へ短期間派遣するプログラムです。　・海外留学研修　　先進的・専門的学術的知識を習得することを目的として、海外大学院（ビジネススククール）・技術系大学院研究室等へ派遣するプログラムです。
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援のための選択型福祉制度　等
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	全国の国公立、私立大学もっと見る
採用実績（人数）	（実績）　　　21卒　　　22卒　　　23卒　　　24卒 ------------------------------------------------------------------- 事務系　　　　70名　　　70名　　 100名　　 110名技術系　　　 250名　　 300名　　 290名　　 360名