最終更新日:2025/4/25

守谷輸送機工業(株)【東証スタンダード上場】

  • 上場企業

業種

  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 機械
  • 機械設計
  • その他メーカー

基本情報

本社
神奈川県
資本金
10億9245万9850円(2024年9月末現在)
売上高
175億2,700万円(2024年3月期) 154億1,600万円(2023年3月期) 138億8,500万円(2022年3月期)
従業員
389名 [正社員] 31名[パート・嘱託社員] 合計 420名(2025年4月1日現在)

2022年3月上場【荷物用エレベーターの老舗メーカー】質実堅牢なものづくりが生み出す創業70年を超える会社です。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    荷物用エレベーターの開発・設計、製造、据付、メンテナンス、改修を一貫して手掛けております。

  • 安定性・将来性

    2022年に東証スタンダード市場に上場しました。堅実な事業で安定した経営基盤があります。

会社紹介記事

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設計・開発・製造・据付・保守・修理までワンストップで提供する荷物用エレベーターの専業メーカー。東京証券取引所スタンダード市場に上場。新たなスタートを切りました。
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創業72年の実績と信頼で荷物用エレベーターでは業界でも高いシェアを誇る。安全かつ安心に輸送するという重要な役割を担い、大きなやりがいを感じられる仕事だ。

大きな輸送機械をオーダーメイドできめ細かく設計する醍醐味のある仕事です!

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私たちの業務には緻密で細かな視点や気付きが求められます。好奇心を持って自分から学ぶ気持ちをもって臨んでもらいたいと思います」とSさん(左)、Aさん(右)

私が所属する計画設計課は、お客様の依頼に基づいて図面を製作し、細かなご要望を図面に盛り込むのが主な仕事です。ほとんどの製品がオーダーメイドなので、毎回異なる仕様の図面を制作することになります。私はエレベーターのかご室の図面を担当していますが、1台ごとに新しい発見があり学びも多い仕事です。
私達の課で手がける図面は、お客様に見ていただくもの。正確さに加えてわかりやすさも大切な要素なので、誰にとっても見やすい図面を制作する意識を持つように心がけています。最初は細かな視点に気づかないことばかりでしたが、先輩や上司のアドバイスで、着実に身につけている実感があります。
入社してみて感じるのは成長スピードの速さです。1年上の先輩は入社するまで図面作成ソフトAutoCADを使ったことがなかったそうですが、今では第一線で活躍。頼りがいのある先輩として技術も知識も教わっています。話がしやすくて丁寧に教えてくれる社員が多く、のびのびとモノづくりに携われる環境は当社の魅力だと感じています。
(T.Sさん 設計部計画課 入社5年目)

モノづくりに興味があり、設計の仕事に就きたいと就職活動をしている中で、オーダーメイドでキメ細かなモノづくりに携わることができると思い、当社に決めました。私の所属する製品設計課では、計画設計課で作成された図面、仕様などを細かくチェックし、国が定めた安全基準を満たした上で設計されているかの確認・申請作業を行っています。
エレベーターの設置場所はさまざま。お客様の数だけ仕様があるとも言えます。そのため、毎回のように安全に設置するためのアイデアが必要になります。私が心がけているのは、最初は自分で悩んで考えてアイデアを提案するということ。自分で考えることは大事なプロセスだと感じています。上司も自分で考えられるようにサポートをしてくれますので、任せてもらっている実感を得ながら自信も培えています。
(T.Aさん  設計部設計第1課 入社5年目)

会社データ

事業内容
荷物用エレベーターの開発・設計、製造、据付、メンテナンス、改修までをすべて自社で行っています。
取引先は大手企業を中心に企業規模、地域を問わず多岐に亘っています。

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【守谷エレベーターが選ばれる理由】

1.荷物用大型エレベーターで業界最大手
多様なニーズやオプションにオーダーメイドに対応します。

2.オリジナル垂直自動搬送機「マックリフター」
エレベーター技術とコンベア技術の融合を図って開発した、弊社オリジナルの垂直自動搬送機「マックリフター」は、物流革命の旗手として多方面で評価いただき、これにより弊社の研究開発力への自信をさらに高めることもできました。


3.機械室不要の省スペースエレベーター
駆動装置や、制御盤を昇降路内に設置した機械室レスタイプの採用により省スペースと建設費用の削減を実現しました。
荷物用エレベーターでも機械室不要のタイプが多くを占める中でお客様のニーズに合致する提案を一台一台行い、多くの実績を積んでまいりました。

4.「ご希望のエレベーター」にカスタマイズ可能
荷物や、それを運ぶための機械に合わせた製品づくり。ご使用方法や、環境に配慮した幅広いオプション群からのご提案。特殊な意匠や表示、塗装、材質、プログラムに至るまで、お客様のニーズにお応えします。

5.製造設置メーカーならではの点検技術力
定期保守契約に基づき、技術者が点検・整備を実施し、性能維持に努めます。安全・快適にご利用頂くために定期的な点検・整備をおすすめいたします。

6.全国
52 ヶ所のサービスステーションによる 24 時間 365 日のサービス対応24時間、 365 日、豊富な経験と確かなサービスでお客様のニーズにフレキシブルに対応いたします。全国をカバーするネットワークを生かして、迅速、確実にお客様のエレベーターを守ります。

7.ISO 9001 を取得した世界レベルの品質保証
2000年 12 月には国際標準化機構「 ISO 9001 」の認証取得を果たしました。

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明るくてオープンな社風の当社。部を超えた打ち合わせもあり、雰囲気の良いチーム感も醸成されている。上司や先輩からのサポートも丁寧で、若手が育ちやすい環境でもある。

本社郵便番号 236-0004
本社所在地 神奈川県横浜市金沢区福浦1-14-9
本社電話番号 045-785-3111
創業 1949年9月30日
設立 1950年3月30日
資本金 10億9245万9850円(2024年9月末現在)
従業員 389名 [正社員]
31名[パート・嘱託社員]
合計 420名(2025年4月1日現在)
売上高 175億2,700万円(2024年3月期)
154億1,600万円(2023年3月期)
138億8,500万円(2022年3月期)
事業所 本社(横浜市金沢区)、サービスセンター(同)、鳥浜製品管理センター(同)、テクニカルセンター(横浜市神奈川区)、東京支店(中央区八丁堀)、埼玉事務所(川口市前川)、名古屋支店(名古屋市中区栄)、大阪支店(大阪市西区南堀江)、福岡支店(福岡市博多区博多駅東)、京葉事務所(江戸川区西瑞江)、厚木事務所(厚木市)、群馬埼北事務所(埼玉県本庄市)、西埼玉事務所(埼玉県鶴ヶ島市)、宇都宮工場(栃木県宇都宮市平出工業団地)、北摂事務所(大阪府茨木市)、
主な納品業界 大型物流倉庫、官公庁、冷凍・冷蔵倉庫、一般倉庫、建設会社他多数
平均年齢 40.3歳
沿革
  • 1949年9月
    • 創業 横浜市西区久保町
  • 1961年9月
    • 本社工場移転 横浜市保土ヶ谷区東川島町
  • 1967年7月
    • クレーン製造許可 神基認 ク第235号 10t 門型クレーン等各種
  • 1968年
    • 4月 クレーン製造許可 神基認 ク第257号 10t ポスト型ジブクレーン等各種
      7月 クレーン製造許可 神基認 ク第269号 30t 天井クレーン等各種
  • 1970年11月
    • 宇都宮工場開設
  • 1973年1月
    • エレベーター製造許可 神基認 ク第429号 油圧式 積載荷重30.0t
  • 1984年
    • 2月 東京支店開設
      7月 特殊駐車装置認定 建設大臣認定番号1050号 守谷自動車エレベーター
  • 1988年6月
    • 冷蔵倉庫向け垂直搬送機 『MACLIFTER』 発表 販売開始
  • 1996年4月
    • 名古屋支店開設
  • 1997年
    • 2月 本社工場移転 横浜市金沢区福浦
      4月 一般建設業許可 国交大臣認可 第6463号
  • 1999年10月
    • 本社工場敷地内にテストタワー建設
  • 2000年12月
    • ISO9001 取得
  • 2001年7月
    • 福岡支店開設
  • 2002年10月
    • 大阪支店開設
  • 2003年
    • 7月 日本初の大型積載のロープ式機械室レスエレベーター 発表 販売開始
      8月 船舶部門設立 船舶用エレベーター 開発 販売開始
  • 2008年
    • 6月 上海代表所開設
      12月 エレベーター製造許可 神労基許 ク第1153号 ロープ式 積載荷重20.0t
  • 2009年11月
    • 戸開走行保護装置大臣認定取得
  • 2011年
    • 6月 特定防火設備(遮煙のりばドア)大臣認定取得
      8月 上海代表所を子会社化とし、「上海守谷電梯有限公司」設立
  • 2012年12月
    • 累計販売台数 5,000台突破
  • 2015年
    • 5月 テクニカルセンター開設
      7月 埼玉事業所開設
  • 2018年4月
    • 京葉事務所開設
  • 2020年4月
    • 厚木事務所開設
  • 2021年4月
    • 群馬埼北事務所開設
  • 2022年
    • 3月:当社株式の東京証券取引所市場第二部へ上場
      4月:西埼玉事務所開設
      4月:東京証券取引所 スタンダード市場へ移行
      10月:テクニカルセンターを横浜市神奈川区に移転
      10月:横浜市金沢区にサービスセンターを開設してサービス部門が移転
  • 2023年
    • 8月:横浜市金沢区鳥浜町に鳥浜製品管理センターを開設
      10月:北摂事務所を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.1
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.5時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.2
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 4 5
    取得者 1 4 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.8%
      (62名中3名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、企業概要研修、エレベーター基礎研修、OJT
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
玉川大学、神奈川工科大学、岡山県立大学、千葉大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、茨城キリスト教大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、九州産業大学、杏林大学、近畿大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、湘南工科大学、昭和女子大学、駿河台大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高千穂大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京造形大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋学院大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、函館大学、八戸学院大学、阪南大学、福岡大学、福山大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学、防衛大学校、東京電機大学、千葉大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、浦和大学短期大学部、大阪芸術大学短期大学部、大阪女学院短期大学、小田原短期大学、神奈川県立産業技術短期大学校、昭和学院短期大学、自由が丘産能短期大学、女子美術大学短期大学部、仙台高等専門学校、日本菓子専門学校、日本工学院専門学校、函館工業高等専門学校、福岡女子短期大学

採用実績(人数) 2025年 大卒5名 短大卒1名 高卒5名
2024年 大卒0名 短大卒0名 高卒2名
2023年 大卒2名 短大卒0名 高卒1名
2022年 大卒1名 短大卒0名
2021年 大卒0名 短大卒0名
2020年 大卒2名 短大卒0名
2019年 大卒2名 短大卒1名
2018年 大卒3名 短大卒0名
採用実績(学部・学科) 工学部機械工学・電気電子工学系の採用が中心ですが専攻に関係なく幅広い学部学科から入社しています。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 10 1 11
    2024年 2 0 2
    2023年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 11 0 100%
    2024年 2 0 100%
    2023年 3 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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