最終更新日：2025/12/1

南関東日野自動車(株)

業種

専門店（自動車販売・自動車関連）
商社（自動車関連・輸送用機器）
損害保険
専門コンサルティング
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 1,154億円（2024年度）

従業員: 2,007名（2025年4月時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

人、そして物の移動を支え豊かで住みよい世界と未来に貢献する

企業のここがポイント

制度・働き方

新人研修期間は営業職で最大6ヶ月あり！事務・部品職も約3ヶ月と1から学べる環境あり！
安定性・将来性

物流インフラという公共性の高い事業、トヨタグループとして安定した経営基盤あり！
やりがい

トラック・バスはすべてがオーダーメイド！お客様に合った車を提案するやりがいはピカイチ！

会社紹介記事

1都3県(東京・千葉・埼玉・神奈川)という大規模市場をテリトリーとし、トラックやバスの販売・整備などのトータルサポートで顧客から高い信頼を得ている南関東日野自動車。「しっかりフォローするから、やってみよう」と上司や先輩が背中を押してくれる社風が魅力。臆せず意見を言い、何でも質問できる環境が社員一人ひとりの成長を育んでいる。

: 1都3県(東京・千葉・埼玉・神奈川)という大規模市場をテリトリーとし、トラックやバスの販売・整備などのトータルサポートで顧客から高い信頼を得ている南関東日野自動車。

: 「しっかりフォローするから、やってみよう」と上司や先輩が背中を押してくれる社風が魅力。臆せず意見を言い、何でも質問できる環境が社員一人ひとりの成長を育んでいる。

充実した人財教育と福利厚生。人と物の移動を支え、物流インフラ業界に貢献します

「社員の満足度を高め、やる気を引き出す社風のもと、自分の成長が会社の成長につながると考え、前向きに仕事に取り組める方をお待ちしています」(栗田)	南関東日野自動車は、日野グループが掲げる「人、そして物の移動を支え、豊かで住みよい世界と未来に貢献する」という理念に基づき、日野自動車製のトラックやバスのトータルサポートを展開。東京・千葉・埼玉・神奈川の1都3県の法人や個人のお客様に対し、トラックやバスの車両販売・整備・部品の販売など各種サービスを提供し、お客様の事業活動を支え、発展のお手伝いをしています。当社の強みは何といっても、トヨタグループの大型車両を扱う日野自動車直系のディーラーであること。安定した基盤を背景に、事業の継続性や社会的に価値のあるさまざまな取り組み、福利厚生の充実、働き甲斐のある環境づくりなどに注力し、社員の活躍の場も広がっています。社員一人ひとりを財産ととらえ、人財教育に力を入れていることも当社の特色です。特に新人研修は、全体研修として約1カ月間、ビジネスマナーや車両商品知識などを学んだ後の2カ月目からは配属職種ごとの研修を実施。営業職の研修期間は特に長く、最大6カ月間に及びます。さらに、3年目までは年に1回フォロー別研修を行い、新人が一堂に会し、仕事や研修の振り返り、面談を行うほか、同期のコミュニケーションを深める場があります。そのほか、年次研修や階層別研修、部門ごとの社会資格制度なども導入。社員のやる気を引き出し、キャリアアップを会社全体で応援しています。また、ワークライフバランスの充実にも積極的に取り組んでおり、多様な働き方を促進するフリーアドレス制の推進や残業時間の削減、従業員満足度調査の実施とフィードバック、健康セミナーの開催など、さまざまな試みで働きやすい環境づくりを推進。これからも、一人ひとりが能力や個性を発揮して活躍できる環境、出産や育児などのライフイベントを超えて長くキャリアを続けられる環境づくりをめざしていきたいですね。当社には、やってみたいことに挑戦できる自由度の高い社風があります。頼りになる上司や先輩がしっかりと受け止め、支えますので、当社に新しい風を吹き込みたい、いろいろなことに挑戦したいという意欲ある方と出会えることを楽しみにしています。 (人事部／栗田　美貴さん)

「社員の満足度を高め、やる気を引き出す社風のもと、自分の成長が会社の成長につながると考え、前向きに仕事に取り組める方をお待ちしています」(栗田)

南関東日野自動車は、日野グループが掲げる「人、そして物の移動を支え、豊かで住みよい世界と未来に貢献する」という理念に基づき、日野自動車製のトラックやバスのトータルサポートを展開。東京・千葉・埼玉・神奈川の1都3県の法人や個人のお客様に対し、トラックやバスの車両販売・整備・部品の販売など各種サービスを提供し、お客様の事業活動を支え、発展のお手伝いをしています。

当社の強みは何といっても、トヨタグループの大型車両を扱う日野自動車直系のディーラーであること。安定した基盤を背景に、事業の継続性や社会的に価値のあるさまざまな取り組み、福利厚生の充実、働き甲斐のある環境づくりなどに注力し、社員の活躍の場も広がっています。

社員一人ひとりを財産ととらえ、人財教育に力を入れていることも当社の特色です。特に新人研修は、全体研修として約1カ月間、ビジネスマナーや車両商品知識などを学んだ後の2カ月目からは配属職種ごとの研修を実施。営業職の研修期間は特に長く、最大6カ月間に及びます。さらに、3年目までは年に1回フォロー別研修を行い、新人が一堂に会し、仕事や研修の振り返り、面談を行うほか、同期のコミュニケーションを深める場があります。そのほか、年次研修や階層別研修、部門ごとの社会資格制度なども導入。社員のやる気を引き出し、キャリアアップを会社全体で応援しています。また、ワークライフバランスの充実にも積極的に取り組んでおり、多様な働き方を促進するフリーアドレス制の推進や残業時間の削減、従業員満足度調査の実施とフィードバック、健康セミナーの開催など、さまざまな試みで働きやすい環境づくりを推進。これからも、一人ひとりが能力や個性を発揮して活躍できる環境、出産や育児などのライフイベントを超えて長くキャリアを続けられる環境づくりをめざしていきたいですね。

当社には、やってみたいことに挑戦できる自由度の高い社風があります。頼りになる上司や先輩がしっかりと受け止め、支えますので、当社に新しい風を吹き込みたい、いろいろなことに挑戦したいという意欲ある方と出会えることを楽しみにしています。
(人事部／栗田　美貴さん)

会社データ

事業内容	日野自動車製のバス・トラックの新車販売、各種バス・トラックの中古車販売、修理・点検ならびに部品販売、保険代理業

本社郵便番号	105-0004
本社所在地	東京都港区新橋5-18-1
本社電話番号	03-3578-3955
創業	1950年4月
設立	2021年7月（千葉日野・東京日野・横浜日野の3社が合併）
資本金	1億円
従業員	2,007名（2025年4月時点）
売上高	1,154億円（2024年度）
事業所	拠点一覧は下記のとおりです。【公共交通機関通勤のみ】 ■本社／港区新橋5-18-1 【車通勤不可・バイク通勤可】 ■江戸川支店／江戸川区中葛西1-31-15 ■六郷支店／大田区仲六郷3-28-8 【車・バイク通勤可】 ■八王子支店／八王子市左入町52 ■瑞穂支店／西多摩郡瑞穂町殿ヶ谷446-1 ■足立支店／足立区保木間5-25-7 ■板橋支店／板橋区坂下1-32-17（建替え中） ■横浜支店／横浜市金沢区幸浦2-6-1 ■港北支店／横浜市都筑区折本町84 ■川崎支店／川崎市川崎区四谷下町25-6 ■厚木支店／伊勢原市歌川1-1-1 ■湘南支店／藤沢市西富730-1 ■相模原支店／相模原市南区当麻3590 ■千葉支店／千葉市美浜区新港177 ■柏支店／柏市十余二348-201 ■習志野支店／習志野市茜浜2-6-1 ■長沼支店／千葉市稲毛区長沼原町52-1 ■市原支店／市原市青柳3-7-1 ■成田支店／印旛郡酒々井町伊篠字向山97-1 ■袖ヶ浦支店／袖ケ浦市長浦580-307 ■大宮支店／さいたま市北区吉野町1-405-18 ■新狭山支店／狭山市新狭山1-5-18 ■朝霞支店／朝霞市膝折町2-17-13 ■松伏支店／北葛飾郡松伏町田島東1-2 ■川口支店／川口市安行領家834　 ■熊谷支店／熊谷市佐谷田2228
平均年齢	41歳（2024年度）
平均給与	650万円（2024年度・全職種平均）
関連会社	トヨタ自動車、日野自動車、国内日野自動車販売会社など
沿革	沿革1 1950年　　『関東日野ヂーゼル販売』として創業 1951年　　神奈川県　及び　東北6県の営業権を委譲 1954年　　千葉県の営業権を委譲 1955年　　『関東日野ヂーゼル』に改称沿革2 1957年　　栃木県の営業権を委譲 1959年　　『東京日野ヂーゼル』に改称 1960年　　埼玉県　及び　群馬県の営業権を委譲 1961年　　山梨県の営業権を委譲 1964年　　茨城県の営業権を委譲 1966年　　多摩地区の営業権を委譲沿革3 1967年　　『東京日野自動車』に改称 1968年　　多摩日野自動車と合併 1971年　　多摩地区の営業権を委譲 1980年　　練馬車検管内の営業権を委譲 2001年　　北東京日野自動車及び多摩日野自動車と合併 2004年　　埼玉日野自動車販売と合併沿革4 2021年　　千葉日野自動車・横浜日野自動車と合併　　　　　『南関東日野自動車』に改称

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	47名	6名	53名
取得者	6名	6名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

12.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.8%
  （276名中5名）
- 2024年度
女性管理職向けセミナー等の実施をしており女性管理職の育成に力を入れております！ ※2024年4月1日時点での情報になります。

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修入社後約3ヶ月間を新人研修期間として設けております。また3年目までは新人フォロー研修も実施しております！【入社～1ヶ月】ビジネスマナーや同期とのコミュニケーション作りがメイン社会人としての基礎を身に学んでいただきます！【2ヶ月～3ヶ月】職種に分かれての研修がメイン各職種に応じた基礎知識を学んでいただきます！【1年以降】入社から3年までは年次別研修として新人フォロー研修がございます。新人研修で終わりではなく長期間フォローを行います！新人研修だけではなく中堅層、管理層、経営層に向けた研修も行っております！ ■中堅～管理職向け研修階層別研修（自身の資格等級に応じた研修）職種別研修（職種に応じた研修）管理職研修（新任管理向け研修） ■その他、メーカー（日野自動車）主催研修あり
自己啓発支援制度	制度あり公的資格取得支援制度あり！対象資格の資格取得で一時金を支給いたします。 ■対象資格・ITパスポート・MOS Excel 2016 エキスパート(マイクロソフト）・衛生管理者 ※2024年4月現在になります。対象資格は変更になる場合がございます。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度ありメーカー（日野自動車）認定資格あり！資格取得に応じて一時金の支給などがあります。営業職・・・日野営業資格制度『ＨＴ』部品職・・・日野部品士資格制度『ＨＰ』

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、桜美林大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、共栄大学、敬愛大学、恵泉女学園大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、相模女子大学、作新学院大学、産業能率大学、実践女子大学、淑徳大学、城西大学、城西国際大学、聖徳大学、聖心女子大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京情報大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋経済大学、二松学舎大学、日本大学、日本ウェルネススポーツ大学、日本体育大学、ノースアジア大学、富士大学、文教大学、明治大学、明星大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学＜短大・高専・専門学校＞埼玉女子短期大学、千葉経済大学短期大学部、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、トヨタ東京自動車大学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年　：　17名 2023年　：　17名 2022年　：　13名 2021年　：　17名 2020年　：　24名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、桜美林大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、共栄大学、敬愛大学、恵泉女学園大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、相模女子大学、作新学院大学、産業能率大学、実践女子大学、淑徳大学、城西大学、城西国際大学、聖徳大学、聖心女子大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京情報大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋経済大学、二松学舎大学、日本大学、日本ウェルネススポーツ大学、日本体育大学、ノースアジア大学、富士大学、文教大学、明治大学、明星大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学
＜短大・高専・専門学校＞
埼玉女子短期大学、千葉経済大学短期大学部、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、トヨタ東京自動車大学校

採用実績（人数）

2024年　：　17名
2023年　：　17名
2022年　：　13名
2021年　：　17名
2020年　：　24名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）