最終更新日：2025/4/1

(株)電通総研【旧社名：(株)電通国際情報サービス(ISID)】

上場企業

業種

情報処理
専門コンサルティング
ソフトウエア
コンサルティングファーム
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 81億8,050万円

売上高: 1,526億4200万円（2024年12月期連結）

従業員: 4,413名（2024年12月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

HUMANOLOGY for the future 人とテクノロジーで、その先をつくる。　　

会社紹介記事

JR「品川駅」周辺に建ち並ぶインテリジェントビル群の一角にオフィスを構える電通総研。すぐ隣にITのプロが、その隣には広告のプロがいる…個性あふれるクリエイティブ集団、それが電通総研。

: JR「品川駅」周辺に建ち並ぶインテリジェントビル群の一角にオフィスを構える電通総研。

: すぐ隣にITのプロが、その隣には広告のプロがいる…個性あふれるクリエイティブ集団、それが電通総研。

社会が、企業が、直面している未知なる課題に、高度IT技術でアプローチ

《金融、ものづくり、企業経営… 業務を知りつくしたITのプロ集団》・高速化、複雑化が進む金融取引市場に対応したアルゴリズムトレード・システムや、金融機関の融資・リスク管理を支えるシステム・グローバル市場で戦う製造業のものづくりを支え、革新する製品開発ソリューション・あらゆる企業の経営の要である、財務データや人材データの活用を支えるソフトウエアやコンサルティングサービス・顧客体験を起点とするサービスデザインやデジタルマーケティングによる新しいサービス構築のアプローチこうした専門性の高いサービスを提供し、顧客課題を解決するためには、顧客以上に業務を知るプロフェッショナルの視点が欠かせません。それぞれの領域に、業務を深く理解し、顧客と対等に向き合えるプロがいる。それが電通総研の強みです。《時代の先を見据え、次のビジネスを切り拓く》常に時代の一歩先を見据え、企業や社会の課題を解決する新たな価値を生み出すために、FinTech、デジタルマーケティング、スマートエンタープライズ、ものづくり革新など電通総研が強みを持つ領域で、テクノロジー、業界、企業、地域などの枠を超えたX Innovationを推進しています。《電通総研のカルチャーと若き人材への期待》当社では社員が既存の方法論に安易に寄りかかるのではなく、自ら考え、自ら行動する「主体的な挑戦」を歓迎する風土が根付いています。また若い人材にも積極的に責任ある仕事を任せていますので、成長のスピードも速いでしょう。こうしたカルチャー・体制のもとで成長するということは、常に自分の可能性に挑戦するということであり、それだからこそ壁にもぶつかると思います。しかし当社では“新たな自分への挑戦”が、お客様の新たな可能性の開拓、ひいては社会の変革に直結しているのです。「新しい挑戦にワクワクする」、そんな方にとっては仕事人として、プロフェッショナルとしての醍醐味を味わえるフィールドだと思います。ワクワクできるITを。

《金融、ものづくり、企業経営… 業務を知りつくしたITのプロ集団》
・高速化、複雑化が進む金融取引市場に対応したアルゴリズムトレード・システムや、金融機関の融資・リスク管理を支えるシステム
・グローバル市場で戦う製造業のものづくりを支え、革新する製品開発ソリューション
・あらゆる企業の経営の要である、財務データや人材データの活用を支えるソフトウエアやコンサルティングサービス
・顧客体験を起点とするサービスデザインやデジタルマーケティングによる新しいサービス構築のアプローチ

こうした専門性の高いサービスを提供し、顧客課題を解決するためには、顧客以上に業務を知るプロフェッショナルの視点が欠かせません。
それぞれの領域に、業務を深く理解し、顧客と対等に向き合えるプロがいる。それが電通総研の強みです。

《時代の先を見据え、次のビジネスを切り拓く》
常に時代の一歩先を見据え、企業や社会の課題を解決する新たな価値を生み出すために、FinTech、デジタルマーケティング、スマートエンタープライズ、ものづくり革新など電通総研が強みを持つ領域で、テクノロジー、業界、企業、地域などの枠を超えたX Innovationを推進しています。

《電通総研のカルチャーと若き人材への期待》
当社では社員が既存の方法論に安易に寄りかかるのではなく、自ら考え、自ら行動する「主体的な挑戦」を歓迎する風土が根付いています。
また若い人材にも積極的に責任ある仕事を任せていますので、成長のスピードも速いでしょう。こうしたカルチャー・体制のもとで成長するということは、常に自分の可能性に挑戦するということであり、それだからこそ壁にもぶつかると思います。しかし当社では“新たな自分への挑戦”が、お客様の新たな可能性の開拓、ひいては社会の変革に直結しているのです。

「新しい挑戦にワクワクする」、そんな方にとっては仕事人として、プロフェッショナルとしての醍醐味を味わえるフィールドだと思います。
ワクワクできるITを。

会社データ

事業内容	システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供

本社郵便番号	108-0075
本社所在地	東京都港区港南2-17-1
本社電話番号	0120-337-335
設立	1975（昭和50）年12月11日
資本金	81億8,050万円
従業員	4,413名（2024年12月末現在）
売上高	1,526億4200万円（2024年12月期連結）
事業所	品川本社、関西支社、中部支社、豊田支社、広島支社
主要株主	(株)電通グループ
グループ会社	■国内 (株)電通総研IT (株)エステック (株)電通総研セキュアソリューション (株)電通総研アシスト (株)電通総研ブライト ■海外 DENTSU SOKEN UK, LTD. DENTSU SOKEN USA, INC. DENTSU SOKEN HONG KONG LIMITED 電通総研(上海)信息諮詢有限公司 DENTSU SOKEN SINGAPORE PTE. LTD. DENTSU SOKEN (THAILAND) LIMITED PT. DENTSU SOKEN INDONESIA Two Pillars GmbH
関連会社	クウジット(株) スマートホールディングス(株) (株)FINOLAB (株)ACSiON Dentsu Innovation Studio Inc.
平均年齢	40.1歳（2024年12月末現在）
平均給与	1,133.7万円（2023年12月末現在）
沿革	1971年 (株)電通の東京本社内にTSS局を創設。 General Electric Company（GE）と技術提携し、日本初のタイムシェアリング・サービスMARK1サービスを開始。 1975年 (株)電通とGEとの合弁により、(株)電通国際情報サービス（ISID）を設立。GEの大型コンピュータセンターを通信衛星と海底ケーブルで結び、機能拡張を経たMARK3サービスの上で、さまざまな企業向けのシステムを構築。 1976年 MARK3サービス上で、機械設計における構造解析ソフトウェアの提供を開始。 1982年・日本初の国際電子メールサービス「QUIKCOMM」の提供を開始。・CAEテクノロジーセンターを開設し、Structural Dynamics Research社（現Siemens PLMSoftware社）との業務提携契約に基づき、同社のCAEソフトウェア販売に進出 1984年 MARK3サービス上で、連結会計システムの提供を開始。 1990年代 Unix、Windows、RDBを採用した資金為替ディーリング、リスク管理の大型システムを大手金融機関向けに多数構築。特定のベンダーに属さずに、さまざまな優れた製品と新技術を組み合わせ、業務に詳しい提案型システムインテグレーターのスタイルがこの頃に確立。 1997年日本初のSSL128bit（当時の最も強力な暗号通信技術）を採用したWebとブラウザを利用した金融アプリケーションを、VeriSign社、Microsoft社と連携し、大手銀行向けに構築。 1999年日本初のJavaアプリケーションサーバーを採用した大規模インターネットバンキング・システムを大手銀行向けに構築。 2000年・2001年・東京証券取引所市場第一部に株式上場。・日本初の5,000台規模の全社IPv6ネットワークを構築。・日本初のWindowsを採用した大規模インターネットバンキング・システムを大手ネット銀行向けに構築。 2004年・2005年・本社所在地を品川に移転。・Javaの新技術を先取りして実装したオープンソース開発フレームワーク「Seasar2」の商用サポートを日本で初めて開始。 2010年・電通との連携により家電・住宅エコポイント事業「ポイント交換システム」を構築。 2011年・2012年・先端技術活用による新規ビジネスを開発する組織、オープンイノベーション研究所（現オープンイノベーションラボ）を新設。・金融イノベーションに特化した日本初のイベント「FIBC」を開催。 2016年・2017年・FinTechスタートアップ企業の成長を支援する産業拠点「FINOLAB」を大手町エリアに開設。・(株)電通デジタルと「電通デジタルマーケティングテクノロジーセンター」を立ち上げ。 2018年・2019年・Two Pillars GmbHを設立、関連会社化。・経費精算システム「Ci*X Expense」を提供開始。・三菱地所(株)と(株)FINOLABを設立、関連会社化。・(株)セブン銀行と(株)ACSiONを設立、関連会社化。 2020年・(株)ISIDブライトを設立・企業のAI活用を推進する「AI トランスフォーメーションセンター」を設置・企業のDXを支援する3種類のAI製品「TexAIntelligence」「DiCA」「OpTApf」を自社開発し提供開始・企業のxR活用を推進する「エンタープライズxRセンター」を設置 2021年・女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定で最高位となる3つ星を取得。・従業員のエンゲージメントを高めるMicrosoft Teamsアプリケーション「ENGAGE TAG」β版を提供開始・「スマートソサエティセンター」を新設 2022年・長期経営ビジョン「Vision 2030」策定・中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2024」スタート・東京証券取引所プライム市場に移行・同性・事実婚パートナーを配偶者とする制度を導入・サイバー大国イスラエル発のASMサービス「ULTRA RED」を提供開始 2024年・「(株)電通総研」へと社名変更・(株)アイティアイディコンサルティングおよび(株)ISIDビジネスコンサルティングを統合するとともに、dentsu Japanのシンクタンク組織である電通総研を譲受・株式会社ミツエーリンクスを完全子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	62名	12名	74名
取得者	32名	12名	44名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

51.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.8%
  （532名中31名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり組織の中でプロフェッショナルとして成長していくためには、担当業務での専門能力やスキルを伸ばすとともに、ビジネス基礎能力やマネジメント能力等もバランスよく習得していくことが重要と考え、この考えに基づいた教育プログラムを準備しています。・新入社員研修・ビジネススキルアップセミナー・若手社員向け研修・自己啓発プログラム・キャリアプラス制度・グローバル人財育成プログラム
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、専修大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜大学＞愛知学院大学、会津大学、青山学院大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、共立女子大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年度入社　　 148名 2023年度入社　　 92名 2022年度入社　　 69名 2021年度入社　　 56名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系（4年制）、薬学系（6年制）、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系