最終更新日:2025/4/1

(株)NTTデータ フィナンシャルテクノロジー【NTTデータグループ】

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
636億円(2024年3月期実績)
従業員
2,064名(2024年4月1日予定)

NTTデータの金融・決済分野の中核会社として、銀行、保険、ネットバンキング、クレジットカードなど全方位的な開発に携わっています。

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会社紹介記事

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世界の中央銀行が苦心する新システムをいち早く稼働させるなど、我が国の産業・社会を支える極めて重要な金融情報システムを開発してきました。
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金融に強みを持っているからこそ、安定感とスケールメリットを感じながら、挑戦的に仕事に打ち込むことが出来ます。

NTTデータグループ内で、最も長い歴史を持つ金融ITプロフェッショナル集団です。

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当社はお金のとおり道をつくっている会社です。

<日本経済を支える金融に強みを持つSIer>
NTTデータシステム技術株式会社と株式会社NTTデータ・フィナンシャルコアが統合し、2022年4月1日に株式会社NTTデータ フィナンシャルテクノロジーを新設しました。
金融分野の大規模なシステムインテグレーションなど両社がコアビジネスとして担ってきた領域を堅持しながら、金融機関の次世代サービスの実現をサポートできる開発体制を構築しています。
銀行や証券、生命保険、損害保険など日本の産業・社会を支える極めて重要な金融系情報システムの開発に努めています。また、「人財こそが唯一の財産」と考え、人財育成に関しては十分な投資を行っております。

会社データ

事業内容
●データ通信システムの設計及びソフトウェアの開発・販売
●データ通信システムに関する教育指導及びコンサルテーション
●データ通信システムに関する技術及び市場についての調査・研究・出版
●データ通信システムの運営管理の受託
●データ通信システム用情報機器の販売
本社郵便番号 105-0022
本社所在地 東京都港区海岸1-2-3 汐留芝離宮ビル19階
本社電話番号 03-4332-7465
担当電話番号 050-5556-6060
設立 2022年4月1日
資本金 1億円
従業員 2,064名(2024年4月1日予定)
売上高 636億円(2024年3月期実績)
株主構成 (株)NTTデータ (100%)
沿革
  • 1985年5月
    • NTTシステム技術(株)設立
      (中央区日本橋本町)
      日本電信電話(株)100%出資
  • 1987年
    • 銀行システム分野に参入
  • 1989年
    • 保険システム分野に参入
  • 1991年
    • 資金証券システム分野に参入
  • 1998年
    • NTTデータネッツ設立
  • 2000年
    • NTTデータフィット設立
  • 2002年2月
    • NTTデータシステム技術(株)に社名変更
      本社移転(中央区日本橋室町)
  • 2009年7月
    • NTTデータシステム技術(株)とNTTデータファイナンス・ソリューション(株)と合併
      クレジットシステム分野に参集
  • 2009年11月
    • (株)NTTデータ・フィナンシャルコア設立
      (NTTデータネッツ、NTTデータフィットの2社を統合)
  • 2022年4月
    • (株)NTTデータ フィナンシャルテクノロジー設立
      (NTTデータシステム技術、NTTデータ・フィナンシャルコアの2社を統合)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.8
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 38 27 65
    取得者 18 27 45
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    47.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.4%
      (1048名中4名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
自社開催の研修項目多数!
その他、社外研修も含めて、研修プログラムは充実しています。
社員の「学びたい、成長したい」という気持ちをサポートしています!

【研修一例】
・DX研修
・AWS研修
・ハッカソン
・品質管理研修
・コミュニケーション向上研修
・キャリアデザイン研修
・アドバイザー研修  
・育成指導者研修
・昇格時研修
・管理者研修       
など

その他、上長と相談の上、資格取得に向けた講座等を受講することもできます。
自己啓発支援制度 制度あり
社員が専門家としての知識・技能を深めるために受講した自己啓発研修(通信教育、通学講座等)に対し、 会社として受講料の一部または全額を支援します。
メンター制度 制度あり
新入社員1人につき1名のトレーナーと育成指導者(管理職)が1名がつきます。 アドバイザーは、現場での作業の指導を行います。またファミリー制度も導入しているため、チーム全員でサポートしていく体制が整っています。「日次報告」等を通して充分なコミュニケーションを図り、メンタル面の支援も行います。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
これまでの経験と専門性を今後の仕事にどのように活かしたら良いのか、今後のキャリアパスをどのように考えれば良いのかなど、経験豊富な担当者が常時、相談にのってくれます。
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
学習院大学、慶應義塾大学、岐阜大学、長岡技術科学大学、日本大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、千葉工業大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
日本大学、明治大学、早稲田大学、東京理科大学、中央大学、東京電機大学、法政大学、東海大学、東京工科大学、慶應義塾大学、電気通信大学、工学院大学、千葉大学、青山学院大学、東洋大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、東京大学、埼玉大学、専修大学、東京都市大学、学習院大学、立教大学、京都大学、東北大学、横浜市立大学、駒澤大学、成蹊大学、広島大学、神奈川大学、北海道大学、東京工業大学、横浜国立大学、上智大学、明治学院大学、東邦大学、東京海洋大学、東京女子大学、東京農業大学、富山大学、同志社大学、岐阜大学、熊本県立大学、立命館大学、関西学院大学、聖心女子大学、清泉女子大学、白百合女子大学、湘南工科大学、東京情報大学、昭和女子大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、福岡大学、産業能率大学、高崎経済大学、立正大学、明星大学、成城大学、日本女子大学、愛媛大学、国士舘大学、金沢星稜大学、津田塾大学、大阪産業大学、同志社女子大学、大阪市立大学、近畿大学、三重大学
<短大・高専・専門学校>
茨城工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、熊本高等専門学校、小山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校

採用実績(人数)        2023年 2024年 2025年(予)
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大学院了    14名   13名   10名  
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大学卒    111名   144名  107名
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高専卒     0名    1名   3名
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専門卒    0名    0名   3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 81 44 125
    2022年 78 45 123
    2021年 82 45 127
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 158 2 98.7%
    2023年 125 4 96.8%
    2022年 123 10 91.9%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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