最終更新日:2025/6/3

エスリード(株)<マンション販売営業>【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 不動産
  • 住宅
  • 住宅(リフォーム)
  • 専門コンサルティング
  • インテリア・住宅関連

基本情報

本社
大阪府
資本金
19億8,300万円
売上高
947億6,500万円(2025年3月期)
従業員
1,201名(グループ会社含む) ※2025年4月1日現在

【2人に1人が年収1,000万円!】マンション販売全国トップクラスの圧倒的な営業力!

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会社紹介記事

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20代、30代の若手社員が多く、日々の営業活動を進めていく上での情報共有や助け合いも。あたたかい風土を感じながら自身の成果を得られる環境です。
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投資を検討しているお客様は全国に渡り、幅広い年齢層。立地や投資物件としての優位性などを説明し、お客様の資産形成を支えていくのが投資型物件の営業です。

不動産業界の未来をリードする、総合デベロッパーとしての挑戦

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「壁にあたったときは、自分の成長のために必要なことと捉え、モチベーションを上げています」と梅原さん。インセンティブを得ることで、生活の充実度も上がっています。

◆ 創業30年超、挑戦を続ける総合不動産会社
私たちエスリードグループは、「不動産業界をリードする(REAL ESTATE LEAD)」という想いのもと、1992年に誕生しました。
創業時はマンション分譲を中心に事業を展開していましたが、今では商業施設・ホテル・オフィス・ホスピス・物流施設・ロードサイド店舗・海外事業まで幅広い開発に取り組んでいます。

◆ 「都市と住まいの未来を見据えて」
企業理念は「総合デベロッパーとして。都市と住まいの未来を見据えて。」
私たちは都市の未来を描き、人々の暮らしをより豊かにするために、次々と新しい挑戦を仕掛けています。
今はまさに「真の総合不動産会社」へと進化する変革期。これからの成長がますます楽しみなフェーズにあります。

◆ 若手にもチャンス!努力が報われる評価制度
エスリードは成果主義。年齢や社歴に関係なく、実力で勝負できます。努力や結果がしっかりと評価され、若手でもスピード昇進・昇格のチャンスあり。
インセンティブ制度も充実しており、自分次第で大きく飛躍できる環境です。

◆ あなたにお任せする仕事は?
販売営業職では、投資用マンションの提案営業を通じて、お客様の資産形成をサポートします。不動産開発職では、マンションやオフィスビルなどの用地仕入れや企画開発に携わります。どちらも社会的な影響力が大きく、やりがいのある仕事です。

会社データ

事業内容
総合不動産事業
本社郵便番号 553-0003
本社所在地 大阪市福島区福島6-25-19 エスリードビル福島
本社電話番号 0120-058-570
設立 1992年5月8日
資本金 19億8,300万円
従業員 1,201名(グループ会社含む)
※2025年4月1日現在
売上高 947億6,500万円(2025年3月期)
代表者 代表取締役社長 荒牧杉夫
事業所 大阪本社/大阪市福島区
※2026年秋より「グラングリーン大阪 パークタワー」へオフィスを移転(予定)
名古屋支店/愛知県名古屋市中区
売上高推移 947億6,500万円(2025年3月期)
802億8,600万円(2024年3月期)
799億1,300万円(2023年3月期)
745億9,700万円(2022年3月期)
689億9,900万円(2021年3月期)
616億3,800円(2020年3月期)
571億円9,500万円(2019年3月期)
グループ会社 エスリード賃貸(株)
エスリード建物管理(株)
綜電(株)
イー・エル建設(株)
エスリードリアルティ(株)
エスリードハウス(株)
エスリードホテルマネジメント(株)
デジメーション(株)
Eクリーンアップ(株)
エスリード・アセットマネジメント(株)
南都ビルサービス(株)
エスリードアパートメント(株)

当社グループは、日々多様化するニーズに対応できる事業体制を構築することで、開発が進む関西エリアを中心に、今後の更なる発展を目指しています。
免許など 宅地建物取引業者免許/国土交通大臣(6)5489号
一級建築士事務所/大阪府知事登録(ハ)21863号
平均年齢 33歳6カ月(2023年3月31日現在)
平均給与 871万円(2023年3月31日現在)
企業理念 「総合デベロッパーとして。都市と住まいの未来を見据えて。」を企業理念とし、それを基に重要課題として以下三つの社会的使命を掲げています。

総合不動産会社として都市の豊かさに貢献する。
お客様の暮らしの豊かさ向上に貢献する。
多様化する社会のニーズへの対応を通じ、持続可能な社会に貢献する。

エスリードはこれまでも新しい価値を創造し、あらゆる面でお客様本位のきめ細やかな活動を展開することで各方面から高い評価と信頼を得てきた自負があります。
そして、創業30周年を迎え、総合デベロッパーとしてグループ一体となって積極的に新たな取り組みにチャレンジし、今後のさらなる発展を目指しています。
備考 ※グループ会社の役員、正社員、準社員、嘱託社員、派遣社員及びパートタイマー含む
モデル年収例 \1年目から年収1,000万円も夢じゃない!/
成果に応じた評価制度を採用しており、年次や経験に関係なく高収入を目指すことができます。
努力次第で早期キャリアアップが可能です。

■年収モデル(例)
年収940万円:主任(24歳)
年収1,450万円:係長(25歳)
年収2,400万円:課長代理(27歳)
沿革
  • 1992年 5月
    • 大阪市北区西天満に、日本エスリード(株)を設立(資本金1,000万円)
  • 1993年 3月
    • 宅地建物取引業免許(建設大臣免許)を取得
  • 1995年11月
    • 本店を大阪市北区梅田一丁目1番3-2400号に移転
  • 1996年 5月
    • エスリード管理(株)を設立
  • 2001年 11月
    • 東京証券取引所市場 第1部に上場
  • 2006年 5月
    • 綜電(株)を設立
  • 2006年 6月
    • イー・エル建築工房(株)(現、イー・エル建設(株))を設立
  • 2007年 5月
    • エスリード住宅流通(株)を設立
  • 2009年 9月
    • 本店を大阪市福島区福島六丁目25番19号 エスリードビル福島(現所在地)に移転
  • 2012年 2月
    • 森トラスト(株)と資本業務提携契約を締結
  • 2012年 5月
    • 会社創立20周年
  • 2013年 3月
    • 森トラスト(株)による当社株式に対する公開買付けが成立、同社が当社の親会社となる
  • 2016年 6月
    • エスリードハウス(株)を設立
  • 2017年 5月
    • 会社創立25周年
  • 2018年 10月
    • 名古屋市中村区名駅に名古屋支店を設置
  • 2019年 4月
    • 名古屋支店を名古屋市中区栄に移転
  • 2019年 4月
    • エスリード管理(株)をエスリード建物管理(株)・エスリード賃貸(株)に分社化
  • 2019年 10月
    • エスリード(株)に商号変更
  • 2019年 11月
    • Eクリーンアップ(株)を設立
  • 2020年 3月
    • 大阪市でエスリードシリーズ35,000戸目となるプロジェクトをスタート
  • 2020年 6月
    • 名古屋エリア第1号の新築マンションを販売開始
  • 2021年 3月
    • エスリード・アセットマネジメント(株)を設立
  • 2021年 3月
    • 神戸市でエスリードシリーズ40,000戸目となるプロジェクトをスタート
  • 2021年11月
    • 名古屋市でエスリードシリーズ45,000戸目となるプロジェクトをスタート
  • 2022年5月
    • 会社創立30周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 3 3
    取得者 0 3 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修
入社後2週間程度の期間でビジネスマナーや不動産に関する基礎知識・会社理解を促進するための研修を実施しています。

■不動産市況や経済動向に関するセミナー
2~3ヵ月に1回程度、社外講師にお越しいただき実施しています。
お客様との商談時に活かせる内容です。

■社内弁護士・顧問弁護士によるコンプライアンス研修
お客様との関わりの中でのルールや注意すべき内容について学んでいただきます。
過去に実際に会った他社様での事例等含め、わかりやすくお伝えいただいています。
自己啓発支援制度 制度あり
【資格取得支援制度】
■宅地建物取引士
資格の専門学校と提携しており、講座を無料で受講いただけます。
また、宅地建物取引士試験に合格された方にはお祝い金として10万円を贈呈。
学生の間に宅建資格を取られている方にもご入社後に支給いたします。

■損害保険募集人
新入社員研修の中で損害保険会社様をお招きし、資格取得に向けた講座を実施頂きます。
メンター制度 制度あり
OJT形式で先輩社員がサポートしてくれます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
所属部署、担当職種によって実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西大学、神戸大学、関西学院大学
<大学>
追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪府立大学、大阪国際大学、大阪大谷大学、大谷大学、比治山大学、岡山大学、岡山理科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関西国際大学、関東学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、滋賀大学、信州大学、中央大学、天理大学、東海大学、同志社大学、花園大学、阪南大学、流通科学大学、一橋大学、姫路獨協大学、びわこ成蹊スポーツ大学、東亜大学、兵庫県立大学、徳山大学、明治大学、岐阜協立大学、桃山学院大学、立命館大学、芦屋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、中京大学、名城大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学
<短大・高専・専門学校>
関西外国語大学短期大学部

採用実績(人数) 2022年49名、2023年30名、2024年44名
採用実績(学部・学科) 文系、理系問わず様々な学部・学科出身者が活躍しています!
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 53 2 55
    2024年 39 5 44
    2023年 26 4 30
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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