最終更新日：2025/5/20

(株)インフォテクノ朝日【朝日生命グループ】

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 128億2,800万円（2025年3月期）

従業員: 599名（2025年4月1日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【朝日生命グループのICT戦略企業】

企業のここがポイント

職場環境

勤務地は東京都多摩市にある朝日生命多摩本社ビルの1か所のみ！転勤がありません！

会社紹介記事

社員たちが「人に優しい会社」と評する同社。手厚い研修や充実の福利厚生、そして「新人をみんなで育てる」という文化が根付き、安心して働くことができる。新卒採用を基軸とした人材戦略により、多くの若手が活躍する。文系出身者の割合も多いが、研修を通じて技術を磨き、文理問わず一人前のSEに成長できる環境がある。

: 社員たちが「人に優しい会社」と評する同社。手厚い研修や充実の福利厚生、そして「新人をみんなで育てる」という文化が根付き、安心して働くことができる。

: 新卒採用を基軸とした人材戦略により、多くの若手が活躍する。文系出身者の割合も多いが、研修を通じて技術を磨き、文理問わず一人前のSEに成長できる環境がある。

『人』が中心の会社。朝日生命の仕事を通して、未来の社会づくりに貢献します。

「長期的視野でキャリアプランを描けることもITAの特徴です。働きやすい環境づくりにも注力。人が財産の会社ゆえ、とことん人を大切にします」（人事担当／太田）	設立以来、朝日生命をメインユーザーに、さまざまなITサービスを提供しつづけながらノウハウの蓄積に努めてきたインフォテクノ朝日（ITA）。今日では朝日生命グループ（朝日生命、なないろ生命）のICT戦略を担う存在として、役割をさらに拡大しています。設立当初より、「新人を育てる」ことを大切にしてきた当社には、早い段階から責任ある仕事を任され、周囲のサポートを受けながらITのプロフェッショナルへと成長していける環境が整っています。社員の理系と文系比率、そして男女比率は６：４程度であり、バランスの良いメンバー構成になっています。新卒採用がメインであるため、スタートはみんな同じ。４カ月間の新人研修でシステム開発や生命保険の基礎を身に付けられるので、ITや保険の知識がない方でもまったく問題ありません。さらに、「重点育成期間」と位置付けている入社後3年間は、育成担当の先輩社員から手厚いサポートを受けながら、じっくりSEとしての経験を積むことができます。この3年間が、社会人として、そしてSEとしての土台となり、将来のさらなる飛躍へとつながります。 ITAの特徴は、同じオフィスビル内に朝日生命という大きなユーザを持っていること。その強みを最大限に生かし、朝日生命との協業領域を拡大するなど、より密接で強固なパートナーシップを築いています。朝日生命の成長を技術力でサポートし、一緒に未来を考えていく相談相手として、今後はシステム企画や業務設計での貢献も強化したいと考えています。また、企画、設計から開発、保守運用にいたるまで、常にユーザと共に考え、意見を出し合い、一緒にプロジェクトを成功へと導いていける喜びを味わえるのがITAの魅力です。メンバーの平均年齢37歳と、若手のエンジニアが中心。朝日生命と共に未来の社会づくりに貢献したいと願う、情熱あふれるメンバーの集まりです。ITのプロフェッショナルとして成長していく上でも、理想的な環境が整う会社だと自負しています。なお、オフィスビルは大々的にリノベーションをし、より洗練されたインテリジェントビルとして進化しています。所属ごとにフリーアドレス制を導入し、様々なメンバーとコミュニケーションを取りながら業務を進めます。（人事部採用担当　太田）

「長期的視野でキャリアプランを描けることもITAの特徴です。働きやすい環境づくりにも注力。人が財産の会社ゆえ、とことん人を大切にします」（人事担当／太田）

設立以来、朝日生命をメインユーザーに、さまざまなITサービスを提供しつづけながらノウハウの蓄積に努めてきたインフォテクノ朝日（ITA）。今日では朝日生命グループ（朝日生命、なないろ生命）のICT戦略を担う存在として、役割をさらに拡大しています。

設立当初より、「新人を育てる」ことを大切にしてきた当社には、早い段階から責任ある仕事を任され、周囲のサポートを受けながらITのプロフェッショナルへと成長していける環境が整っています。社員の理系と文系比率、そして男女比率は６：４程度であり、バランスの良いメンバー構成になっています。新卒採用がメインであるため、スタートはみんな同じ。４カ月間の新人研修でシステム開発や生命保険の基礎を身に付けられるので、ITや保険の知識がない方でもまったく問題ありません。さらに、「重点育成期間」と位置付けている入社後3年間は、育成担当の先輩社員から手厚いサポートを受けながら、じっくりSEとしての経験を積むことができます。この3年間が、社会人として、そしてSEとしての土台となり、将来のさらなる飛躍へとつながります。

ITAの特徴は、同じオフィスビル内に朝日生命という大きなユーザを持っていること。その強みを最大限に生かし、朝日生命との協業領域を拡大するなど、より密接で強固なパートナーシップを築いています。朝日生命の成長を技術力でサポートし、一緒に未来を考えていく相談相手として、今後はシステム企画や業務設計での貢献も強化したいと考えています。

また、企画、設計から開発、保守運用にいたるまで、常にユーザと共に考え、意見を出し合い、一緒にプロジェクトを成功へと導いていける喜びを味わえるのがITAの魅力です。メンバーの平均年齢37歳と、若手のエンジニアが中心。朝日生命と共に未来の社会づくりに貢献したいと願う、情熱あふれるメンバーの集まりです。ITのプロフェッショナルとして成長していく上でも、理想的な環境が整う会社だと自負しています。

なお、オフィスビルは大々的にリノベーションをし、より洗練されたインテリジェントビルとして進化しています。所属ごとにフリーアドレス制を導入し、様々なメンバーとコミュニケーションを取りながら業務を進めます。
（人事部採用担当　太田）

会社データ

事業内容	(1) ソフトウェアの開発・維持受託 (2) コンピュータ入力データの作成受託 (3) コンピュータ関係機器の運営管理受託 (4) コンピュータシステムの設計に関するコンサルティング業務朝日生命グループのIT戦略を担う会社。人に優しく、安心して働ける環境が自慢です。

本社郵便番号	206-8611
本社所在地	東京都多摩市鶴牧1-23　朝日生命多摩本社ビル
本社電話番号	042-338-3189
設立	1983年4月1日
資本金	5,000万円
従業員	599名（2025年4月1日現在）
売上高	128億2,800万円（2025年3月期）
売上高推移	128億2,800万円（2025年3月期） 198億6,800万円（2024年3月期） 120億9,700万円（2023年3月期） 137億7,700万円（2022年3月期） 68億3,500万円（2021年3月期） 84億9,500万円（2020年3月期） 70億3,881万円（2019年3月期）
代表者	代表取締役社長　井口　泰広
株主構成	朝日生命保険相互会社 100%
主な取引先	朝日生命保険相互会社
平均年齢	37歳（男性38歳　女性32歳）
人事制度	社員一人ひとりの役割・責任を明確化し、その達成に向けて様々な能力やノウハウを身に付け成長していくことがITAの成長につながります。
沿革	1983年4月朝日生命保険相互会社のデータエントリー部門が分離独立。「サン情報システム(株)」を設立。 1984年4月システム開発業務およびシステム運用サービス業務を開始。 1998年4月朝日生命保険相互会社のシステム運用業務を全面的に受託。 1999年3月通産省「システムインテグレータ企業」に登録。 2000年4月朝日生命保険相互会社のシステム開発業務を全面的に受託。社名を「(株)インフォテクノ朝日」に改称。 2001年3月経済産業省「システムインテグレータ企業」に認定。 2001年11月社団法人情報サービス産業協会「プライバシーマーク」を取得。 2013年11月厚生労働省次世代育成支援対策推進法認定「くるみんマーク」取得。 2017年11月社団法人情報サービス産業協会「プライバシーマーク」を更新（8回目）。 2019年６月厚生労働省次世代育成支援対策推進法認定「プラチナくるみんマーク」「くるみんマーク」取得。 2019年11月社団法人情報サービス産業協会「プライバシーマーク」を更新（9回目）。 2023年4月 1983年の設立から40周年。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 20.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	10名	8名	18名
取得者	9名	8名	17名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

90.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.7%
  （13名中1名）
- 2024年度
役員に占める女性の割合：7.7%（1人）（役員全体（男女計）13人）管理職に占める女性の割合：12.5%（7人）（管理職全体（男女計）56人）女性活躍推進施策：上級スポンサーシップ制度、スポンサーシップ制度、メンター制度、女性キャリアデザイン研修など

社内制度

研修制度	制度あり入社前通信教育[e-learning]、新人講習、ビジネススキル研修、システム開発研修、テクニカル研修、チーフスペシャリスト研修、マネジメント研修、コンプライアンス研修、社内研修・社外研修など、幅広い研修があります。
自己啓発支援制度	制度あり会社指定の公的資格取得に向けた支援施策や、合格一時金が受けられる制度を用意しています。
メンター制度	制度あり業務経験が豊かな部長、グループマネージャーがメンター役となり、社員を対象に、キャリアアップに対する意識付けや日々の業務遂行に関するアドバイス等、ライフステージやライフスタイル等の個々の状況に合わせたキャリア形成を支援する制度があります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり経営幹部層がスポンサー役となり、社員を対象に、キャリアアップに対する意識付けやキャリア開発の機会の創設等、キャリア形成を支援する制度があります。
社内検定制度	制度あり業務に関する幅広い知識を習得するための小テスト形式の問題を出題、解答するツール形式で実施する社内検定制度があります。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、小樽商科大学、岡山県立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、関西学院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、杏林大学、熊本大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、神戸大学、甲南大学、高知大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、横浜国立大学、山梨学院大学、明星大学、宮城大学、宮城教育大学、松本大学、北海学園大学、北海道大学、文教大学、日本体育大学、新潟大学、東邦大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、東京国際大学、千葉経済大学、駿河台大学、昭和女子大学、島根県立大学、島根大学、下関市立大学、湘南工科大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福島大学、法政大学、松山大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、神田外語大学、武蔵野大学、名古屋学院大学、愛知学院大学、大東文化大学、帝京平成大学、豊橋技術科学大学、工学院大学、神奈川工科大学、兵庫県立大学、共立女子大学、東京薬科大学、高千穂大学、東北公益文科大学台湾私立輔仁大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年度 SE職 48名／一般事務職 1名 2023年度 SE職 47名 2022年度 SE職 31名 2021年度 SE職 30名 2020年度 SE職 32名 2019年度 SE職 28名 2018年度 SE職 28名 2017年度 SE職 23名 2016年度 SE職 23名／一般事務職 2名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、小樽商科大学、岡山県立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、関西学院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、杏林大学、熊本大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、神戸大学、甲南大学、高知大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、横浜国立大学、山梨学院大学、明星大学、宮城大学、宮城教育大学、松本大学、北海学園大学、北海道大学、文教大学、日本体育大学、新潟大学、東邦大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、東京国際大学、千葉経済大学、駿河台大学、昭和女子大学、島根県立大学、島根大学、下関市立大学、湘南工科大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福島大学、法政大学、松山大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、神田外語大学、武蔵野大学、名古屋学院大学、愛知学院大学、大東文化大学、帝京平成大学、豊橋技術科学大学、工学院大学、神奈川工科大学、兵庫県立大学、共立女子大学、東京薬科大学、高千穂大学、東北公益文科大学

台湾私立輔仁大学

採用実績（人数）

2024年度 SE職 48名／一般事務職 1名
2023年度 SE職 47名
2022年度 SE職 31名
2021年度 SE職 30名
2020年度 SE職 32名
2019年度 SE職 28名
2018年度 SE職 28名
2017年度 SE職 23名
2016年度 SE職 23名／一般事務職 2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）