最終更新日：2025/7/1

(株)丸和運輸機関

業種

物流・倉庫
陸運（貨物・バス・タクシー）
食品
通販・ネット販売
情報処理

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 【グループ合計】91億1,700万円【丸和運輸機関　単体】3億5,000万円

売上高: 【グループ合計】19,523名【丸和運輸機関単体】7,199名（2024年3月）

従業員数: 正社員5,037名パート14,486名　合計19,523名　グループ合計

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【医・食・住】生活必需品に特化した物流を全国展開。生活の当たり前を支える、3PL特化の物流企業です。

企業のここがポイント

キャリア

ジョブローテーション制度：職種別採用ではないため、将来の職種は様々。社員の挑戦したい！を応援します。
戦略・ビジョン

30年売上高5,000億円、2040年売上高1兆円を目指し社員一丸となって成長を続けています。
やりがい

1年目から100人以上のヒト、数万点のモノ、数億円のカネなど、規模の大きなマネジメントを経験できます。

会社紹介記事

埼玉県吉川市に位置する本社・物流センター。私たちの生活の“当たり前”を支え、次世代物流をここから発信しています。物流のプロとして、お客様の経営課題を物流の側面から解決。私たちの提案・改善がお客様の経営（利益）支援へ繋がります！

: 埼玉県吉川市に位置する本社・物流センター。私たちの生活の“当たり前”を支え、次世代物流をここから発信しています。

: 物流のプロとして、お客様の経営課題を物流の側面から解決。私たちの提案・改善がお客様の経営（利益）支援へ繋がります！

企業と消費者をつなぐ架け橋になる。

設立50年。関係会社を含めると全国25社・200拠点以上を展開。物流業でありながら“商人”の精神で企業文化の礎を築いたのは代表取締役社長和佐見勝（写真）。	丸和運輸機関は小売業者様の「モノの流れを」トータルサポートし、物流ネットワークを構築して企業と消費者をつなぐプラットフォームカンパニーになるべく邁進しております。東京証券取引所市場第一部へ上場した2015年から、7年連続で過去最高益を更新し、生活必需品に注力することでコロナ禍に負けない企業づくりを実現。 2022年には創業50周年を迎え、純粋持ち株会社化。今後はM＆A戦略にも注力し、3PL業界のNo.1企業を目指します。 "当社がメイン業務とする、3PL(サードパーティ・ロジスティクス)事業とは？" 3PL事業とは物流のプロフェッショナルの立場でお客様(小売業者様)に効率的かつ戦略的な『モノ』の流れを提供する事業です。メインターゲットである小売事業者様(医薬品、低温食品、ネット通販・常温品)の商品をお届けするために、物流センターの構築から、センターの運営、配送ルートの最適化など全てを企画・提案し、お客様のビジョンに沿った物流戦略や物流システムを構築します。私たちは、物流という観点からお客様の経営(利益)支援を行っております。コロナウイルスの影響下においても、食品スーパーやネット通販をはじめとした事業展開で増収増益を達成。皆様の生活の当たり前を物流から支え、社会に貢献することが出来ました。今後も生活必需品特化の事業展開を継続するだけでなく、BCP物流事業にも注力し、企業だけに留まらない地方行政を巻き込んだ物流支援を行い、皆様から求めれる企業づくりを目指して参ります。

設立50年。関係会社を含めると全国25社・200拠点以上を展開。物流業でありながら“商人”の精神で企業文化の礎を築いたのは代表取締役社長和佐見勝（写真）。

丸和運輸機関は小売業者様の「モノの流れを」トータルサポートし、物流ネットワークを構築して企業と消費者をつなぐプラットフォームカンパニーになるべく邁進しております。

東京証券取引所市場第一部へ上場した2015年から、7年連続で過去最高益を更新し、生活必需品に注力することでコロナ禍に負けない企業づくりを実現。
2022年には創業50周年を迎え、純粋持ち株会社化。今後はM＆A戦略にも注力し、3PL業界のNo.1企業を目指します。

"当社がメイン業務とする、3PL(サードパーティ・ロジスティクス)事業とは？"
3PL事業とは物流のプロフェッショナルの立場でお客様(小売業者様)に効率的かつ戦略的な『モノ』の流れを提供する事業です。

メインターゲットである小売事業者様(医薬品、低温食品、ネット通販・常温品)の商品をお届けするために、物流センターの構築から、センターの運営、配送ルートの最適化など全てを企画・提案し、お客様のビジョンに沿った物流戦略や物流システムを構築します。
私たちは、物流という観点からお客様の経営(利益)支援を行っております。

コロナウイルスの影響下においても、食品スーパーやネット通販をはじめとした事業展開で増収増益を達成。皆様の生活の当たり前を物流から支え、社会に貢献することが出来ました。

今後も生活必需品特化の事業展開を継続するだけでなく、BCP物流事業にも注力し、企業だけに留まらない地方行政を巻き込んだ物流支援を行い、皆様から求めれる企業づくりを目指して参ります。

会社データ

事業内容	【生活に密着した小売業特化の3PL】×【時代に先駆けた当社独自のサービス】により「安定性」と「成長性」を実現！当社は小売業をターゲットとし、皆さんの生活に密着した主要三事業(EC・常温物流、低温食品物流、医薬・医療物流)を中心とした3PL事業を展開。近年では日常だけでなく非日常も支えるべく、BCP物流にも取り組んでおります。 ■EC・常温物流事業 2017年に成長著しいEC事業に参入。蓄積された３PL事業のノウハウと個人宅配のノウハウを活かし、高品質と生産性を両立したサービスを展開しております。お客様企業の商品を扱うセンター運営から輸送事業、そして消費者にお届けする”ラストワンマイル”までを一気通貫で行っております。 ■低温食品物流「多様な3温度帯(冷凍・冷蔵・常温)一括管理の物流センター」の構築により、地域に密着した食品スーパーマーケット様や生協様・業界最大手の食品スーパーのネットスーパー業務などの多数のお取引がございます。近年では各県の名産品を栽培する農家の方と提携を組み、クールコンテナを利用し、新鮮な食品を全国のスーパーマーケット様にお届けするた“産直物流”を展開。今後も新センターの構築など低温食品物流を支えるプラットフォームとなるべく邁進してまいります。 ■医薬・医療物流 1990年代前半、当社が大手ドラッグストア様へご提案した物流改革提案が「日本の3PL」の先駆けと言っても過言ではありません。以降、お客様の全国展開を支える「商品の効率的な共同配送の確立」や業界に先駆けた「返品物流(リバースロジスティクス)」の運営、さらには海外(越境)EC物流事業への参入にも取り組んでまいりました。 2024年にはお客様企業の経営統合に伴う新規センターの稼働も予定。先端技術を導入した物流の自動化に注力。人と機械が共存し効率よく働けるセンターづくりを目指します。 ■BCP物流自治体様や企業様と協定を結び、災害時の物資・車両の支援や備蓄品の管理などの「事業継続計画」を実施。産学連携も行い、有事の際の対応だけでなく今後に向けた防災研究も実施しております。創業50周年を迎え、2022年にHD化。丸和運輸機関は、関東一都六県を中心に事業を展開しております。

事業内容

【生活に密着した小売業特化の3PL】×【時代に先駆けた当社独自のサービス】により「安定性」と「成長性」を実現！

当社は小売業をターゲットとし、皆さんの生活に密着した主要三事業(EC・常温物流、低温食品物流、医薬・医療物流)を中心とした3PL事業を展開。近年では日常だけでなく非日常も支えるべく、BCP物流にも取り組んでおります。

■EC・常温物流事業
2017年に成長著しいEC事業に参入。蓄積された３PL事業のノウハウと個人宅配のノウハウを活かし、高品質と生産性を両立したサービスを展開しております。お客様企業の商品を扱うセンター運営から輸送事業、そして消費者にお届けする”ラストワンマイル”までを一気通貫で行っております。

■低温食品物流
「多様な3温度帯(冷凍・冷蔵・常温)一括管理の物流センター」の構築により、地域に密着した食品スーパーマーケット様や生協様・業界最大手の食品スーパーのネットスーパー業務などの多数のお取引がございます。
近年では各県の名産品を栽培する農家の方と提携を組み、クールコンテナを利用し、新鮮な食品を全国のスーパーマーケット様にお届けするた“産直物流”を展開。今後も新センターの構築など低温食品物流を支えるプラットフォームとなるべく邁進してまいります。

■医薬・医療物流
1990年代前半、当社が大手ドラッグストア様へご提案した物流改革提案が「日本の3PL」の先駆けと言っても過言ではありません。
以降、お客様の全国展開を支える「商品の効率的な共同配送の確立」や業界に先駆けた「返品物流(リバースロジスティクス)」の運営、さらには海外(越境)EC物流事業への参入にも取り組んでまいりました。
2024年にはお客様企業の経営統合に伴う新規センターの稼働も予定。先端技術を導入した物流の自動化に注力。人と機械が共存し効率よく働けるセンターづくりを目指します。

■BCP物流
自治体様や企業様と協定を結び、災害時の物資・車両の支援や備蓄品の管理などの「事業継続計画」を実施。産学連携も行い、有事の際の対応だけでなく今後に向けた防災研究も実施しております。

創業50周年を迎え、2022年にHD化。丸和運輸機関は、関東一都六県を中心に事業を展開しております。

本社郵便番号	342-0008
本社所在地	埼玉県吉川市旭7-1
本社電話番号	048-991-1000
東京本部所在地	東京都千代田区丸の内1丁目8番2号鉄鋼ビルディング本館5階
創業	1970年1月
設立	1973年8月
資本金	【グループ合計】91億1,700万円【丸和運輸機関　単体】3億5,000万円
従業員数	正社員5,037名パート14,486名　合計19,523名　グループ合計
売上高	【グループ合計】19,523名【丸和運輸機関単体】7,199名（2024年3月）
事業所	本社（埼玉県吉川市）事業所全国264拠点（埼玉、東京、神奈川、千葉、茨城、群馬、栃木、大阪、京都、兵庫、北海道、岩手、宮城、愛知、滋賀、福井、岡山、広島、高知、福岡など　全グループ含む　2024年3月末時点）
業績	【グループ合計】1,985億5,400万円【丸和運輸機関　単体】1,182億3,782万円(2024年3月)
代表者	代表取締役社長　和佐見　勝(ワサミ　マサル)
事業所	本社（埼玉県吉川市）事業所全国264拠点（埼玉、東京、神奈川、千葉、茨城、群馬、栃木、大阪、京都、兵庫、北海道、岩手、宮城、愛知、滋賀、福井、岡山、広島、高知、福岡など　全グループ含む　2024年3月末時点）
関係会社	【その他グループ会社】（株）北海道丸和ロジスティクス（株）東北丸和ロジスティクス（株）東海丸和ロジスティクス（株）関西丸和ロジスティクス（株）中四国丸和ロジスティクス（株）九州丸和ロジスティクス　（株）丸和通運（株）ジャパンクイックサービス（株）アズコムデータセキュリティ（株）NS丸和ロジスティクス（株）アズコムビジネスサポート（株）ジャパンタローズ日本物流開発(株) ファイズホールディングス(株) (株)M・Kロジ一般社団法人　AZ-COM丸和・支援ネットワーク　など　関係団体含め合計25社
主要取引先	(株)マツキヨココカラ&カンパニー、(株)ダスキン、ミスタードーナツ、 (株)コープネットワークサービス、(株)イトーヨーカ堂、 (株)西友、(株)良品計画、(株)スーパーバリュー、(株)ヨックモックなど
取引銀行	(株)埼玉りそな銀行、(株)三菱東京UFJ銀行、(株)みずほ銀行、 (株)三井住友銀行、(株)千葉銀行、(株)常陽銀行、 (株)足利銀行、(株)商工組合中央金庫　その他
沿革	1973年「(有)丸和運輸機関」を設立 1978年「(株)丸和運輸機関」に組織変更 1993年「昭和通運(株)」（現(株)丸和通運、連結子会社）の株式取得「(株)関西丸和サービス」（現(株)関西丸和ロジスティクス、連結子会社）の株式取得 1997年「(株)東北丸和サービス」(現(株)東北丸和ロジスティクス、連結子会社)を設立 2002年「(株)四国丸和ロジスティクス」（現(株)中四国丸和ロジスティクス、連結子会社）を設立 2004年「(株)アズコムデータセキュリティ」（現連結子会社）を設立 2005年「(株)九州丸和ロジスティクス」（現連結子会社）を設立「(株)アズコムデータセキュリティ」にて「プライバシーマーク」を付与認定「(株)丸和通運」にて「クールコンテナ事業」を開始 2008年「(株)ジャパンクイックサービス」(現連結子会社)全株式を取得し完全子会社化「(株)ジャパンタローズ」(現非連結子会社)の全株式を取得し完全子会社化　「(株)アズコムビジネスサポート」（現非連結子会社）の株式を取得し完全子会社化「(株)北海道丸和ロジスティクス」（現連結子会社）の全株式を取得し完全子会社化 2010年「(株)丸和通運」の全株式を取得し完全子会社化 2012年「(株)ジャパンクイックサービス」にて「プライバシーマーク」を付与認定 2014年東京証券取引所市場第二部へ上場 2015年東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 2016年東京本部を開設（東京駅八重洲北口2分） 2017年大手EC通販企業様との取引開始 2018年「(株)NS丸和ロジスティクス」(現連結子会社)設立 2020年日本物流開発(株)の株式を取得し完全子会社化 2022年 (株)M・Kロジの株式を取得し完全子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.9日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2021年度
対象者	12名	12名	24名
取得者	12名	12名	24名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2021年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.0%
  （50名中2名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ●社内研修：丸和ロジスティクス大学　　　　　　役員部門経営者研修　　　　　　部門長研修　　　　　　新社員フォロー研修　　　　　 2年次フォロー研修・海外視察（中国・韓国・欧州・東南アジア）　他 ●社外研修：ロジスティクス経営士資格認定講座　　　　　　国際物流管理士資格認定講座　　　　　　物流技術管理士資格認定講座　　　　　（以上日本ロジスティクスシステム協会主催)　　他 ●社内・社外あわせ、年間150日以上研修を実施　業務に関わる外部研修受講費・受験料・テキスト代支給
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援制度…業務上必要な資格やスキルアップのために資格を取得する際に、　　　　　　　　　会社から補助金を受けることができる制度。
メンター制度	制度あり ●育成担当者制度新入社員1人あたり、入社歴の近い先輩社員が1人ずつ育成を担当します。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪体育大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、金沢学院大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、九州共立大学、共栄大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀大学、城西大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京国際大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、長崎県立大学、中村学園大学、名古屋外国語大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、八戸学院大学、広島大学、広島経済大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学など（五十音順）もっと見る
採用実績（人数）	2024年　　2023年　　2022年卒　　 ――――――――――――――――――――――――――― 　　164名　　　183名　　　181名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪体育大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、金沢学院大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、九州共立大学、共栄大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀大学、城西大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京国際大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、長崎県立大学、中村学園大学、名古屋外国語大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、八戸学院大学、広島大学、広島経済大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学

など（五十音順）

採用実績（人数）

　　2024年　　2023年　　2022年卒　　
―――――――――――――――――――――――――――
　　164名　　　183名　　　181名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）