最終更新日:2025/7/7

(株)コベルコ科研

業種

  • 試験・分析・測定
  • 金属製品
  • 専門コンサルティング
  • 精密機器

基本情報

本社
兵庫県
資本金
3億円
売上高
234億7,000万円(2025年3月)
従業員
1,229名(男性 989名、女性 240名)

総合試験研究会社として、様々な分野の専門技術者が在籍する「高度専門技術集団」です。

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会社紹介記事

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お客様から社員個人を指名して仕事が来るほど、各分野におけるエキスパートが揃っている。
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1,000を超える多数の試験評価機器を駆使し、現象を観察し原理に照らして解析することにより、あらゆるジャンルのお客様の技術的課題解決を行う『高度専門技術集団』。

私たちは、全理工系分野のプロフェッショナルが集う高度専門技術集団です

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モノづくりを支える総合試験研究と、総合試験研究で培ったノウハウを駆使したモノづくり。この両輪を備えているところが当社の特徴でもあり強みでもあります。

◆技術のコンサルタントであり、機械と技術の総合病院
「総合試験研究事業」とは、言わば技術のコンサルタントであり、機械と技術の総合病院と考えて頂くとわかりやすいかもしれません。病院では病気を治療しますが、同じように当社では、お客様※の抱える技術的な課題の解決にあたります。つまり、モノづくりの過程で発生する課題に直面したとき、「とにかくコベルコ科研に相談してみよう」と言って頂ける会社なのです。
※メーカーの研究開発部門が主な顧客

◆さまざまな得意分野を持つスペシャリスト集団
私たちは神戸製鋼所から独立した会社であり、鉄やアルミ、チタンといった材料評価の分野では定評があります。しかし、得意分野はそれだけではありません。お客様は多岐にわたり、自動車等の輸送機メーカーをはじめ、電力会社や化学メーカー、エレクトロニクス関連の他、半導体関連メーカー、建築、土木関係にまでおよびます。そうした広範な分野に対応すべく、当社にはさまざまな技術を有したプロフェッショナルが集まっています。

◆総合試験研究とモノづくりの両輪
当社ではモノづくりも手がけています。高性能パネル等に用いられる薄膜用材料の開発、生産を行う【電子材料事業】では、新材料の開発にも取り組み、【電子機器事業】では、レーザー工学を核とした半導体検査装置を開発、設計。製造事業では、顧客ニーズに合わせた多種多様な装置の開発を行っています。
モノづくりを支える総合試験研究と、総合試験研究で培ったノウハウを駆使したモノづくり。この両輪を備えているところが当社の特徴であり、ユニークな研究支援会社と言われる理由なのです。

◆「その道のプロ」を目指せる会社
社内には「その道のプロ」と呼ばれる専門家が多数在籍しており、彼らには個人名で仕事の依頼が入ってくることもあります。まさに、専門分野を極めたいと思っている若手技術者にとって申し分ない環境と言えるでしょう。

◆充実した福利厚生で安心ライフ
「寮・社宅制度」など福利厚生制度も手厚く、社員の暮らしのバックアップにも全力で取り組んでいます。また、フットサルやサッカー、野球など有志による活動が盛んに行われるなど、オフタイムもアクティブな人が多いのも当社の特徴です。

会社データ

事業内容
■総合試験研究事業
メーカーなどの研究開発部門が抱える技術的な課題に対し、試験・分析・解析・測定といった技術を用いて、解決策を提案するソリューション事業を展開

<材料・物質工学系>
 *材料特性評価
 *材料寿命評価
 *腐食寿命評価
 *材料選定コンサルティング
 ※材料の物性試験・機械試験・腐食防食試験など

<機械・社会工学系>
 *構造物・部材の耐力評価
 *脆性・衝撃破壊評価
 *振動・騒音評価
 *流体・伝熱評価
 *電池安全性評価、各種シミュレーション
 ※構造物・材料強度試験、破壊力学試験、振動・音響測定、
  数値シミュレーションなど

<情報・エレクトロニクス系>
 *物理解析評価(薄膜評価、故障・不良解析など)
 *化学分析評価(異物同定評価、汚染元素定量評価など)
 *電池特性評価
 ※物理解析(FE-TEM、EPMA、FE-AES、SIMSなど使用)

<化学系>
 *化学プロセス評価
 *環境分析評価(DXN・環境ホルモン・VOC分析評価など)
 ※化学反応速度測定、平衡実験と物質収支測定、
  超臨界・圧力晶分析など
 ※環境測定(大気・水質・土壌の有害物質分析など)

■電子材料事業
 <スパッタリング・ターゲット材料製造>
 *高性能パネルなどに用いられる薄膜用材料(スパッタリング・ターゲット材)の開発・生産

■電子機器事業
 <半導体検査装置設計・製造>
 *シリコンウェーハ製造ラインで使用される検査装置の開発・設計・製作

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本社郵便番号 651-0073
本社所在地 兵庫県神戸市中央区脇浜海岸通1-5-1(国際健康開発センター3階)
本社電話番号 078-272-5915
設立 1979年6月1日
代表者 代表取締役社長 松本 修
資本金 3億円
従業員 1,229名(男性 989名、女性 240名)
売上高 234億7,000万円(2025年3月)
企業理念 1.健全性を最優先した経営により総合的な社会貢献力の向上を目指し、
 併せて、やりがいと活気にあふれる職場づくりに努める

2.創造性を追求し、特長ある技術・製品・サービスの提供により、社会や
 産業界の困難な課題の解決に資するなど、技術貢献力の向上を目指す

3.効率性を重視し、適正利潤の安定確保により継続的な成長を担保し、
 全てのステークホルダーへの適正還元など、経済貢献力の向上を目指す
主な取引先 国、公立機関
地方公共団体
財団法人
自動車、鉄道、航空機、半導体、デバイス、電子機器、社会インフラ、エネルギー、二次電池、水素、燃料電池などの分野の各会社2,000社以上
(残念ながら、秘密厳守のため社名は公表できません)
事業所 ◆本社   神戸市中央区脇浜海岸通1-5-1 国際健康開発センター

◆技術本部(技術拠点)
 ※大半の技術拠点は、兵庫県南部
【技術統括部】
  兵庫県神戸市西区
【品質保証部】
  兵庫県神戸市西区
【材料ソリューションセンター】
  兵庫県神戸市西区,灘区、加古川市、高砂市
【物理解析センター】
  兵庫県神戸市西区、神奈川県藤沢市、山口市下関市
【化学分析センター】
  兵庫県高砂市、加古川市、神戸市灘区
【機械・構造センター】
  兵庫県尼崎市、神戸市西区
【計算科学センター】
  兵庫県神戸市西区
【EV・電池ソリューションセンター】
  兵庫県神戸市西区、高砂市

【神戸事業所】  兵庫県神戸市灘区
【加古川事業所】  兵庫県加古川市
【高砂事業所】   兵庫県高砂市
【尼崎事業所】   兵庫県尼崎市
【関門事業所】   山口県下関市
【藤沢事業所】   神奈川県藤沢市

◆営業本部(営業拠点)
【営業統括部】 【東京オフィス】東京都品川区
【宇都宮オフィス】 栃木県宇都宮市
【名古屋オフィス】 愛知県名古屋市西区
【豊田オフィス】  愛知県豊田市
【静岡オフィス】  静岡市葵区
【大阪オフィス】  大阪市北区
【広島オフィス】  広島市南区
【九州オフィス】  福岡市博多区
 
◆ターゲット事業本部
 兵庫県高砂市

◆LEO事業本部
 兵庫県神戸市西区、東京都品川区
平均年齢 40.9歳(男性 40.7歳、女性 41.9歳)
平均給与 平均年収 719万円(平均 41歳)
沿革
  • 1979年
    • 環境の測定・調査を目的に(株)神戸環境分析センターとして発足
  • 1985年
    • (株)神戸製鋼所の加古川・神戸両製鉄所の環境測定部門吸収。加古川センター開設
  • 1986年
    • (株)神戸製鋼所技術開発本部の分析・解析部門、軽合金伸銅(事)長府研究室、門司工場の分析・解析部門、溶接棒(事)技術部の分析・解析・機械加工部門
      社名を(株)コベルコ科研に改称。本社事業所、関門事業所を開設。資本金を1億円に増資
  • 1987年
    • (株)神戸製鋼所技術開発本部の試作・試験部門、鋳鍛鋼(事)技術部、品質保証部の解析・試験部門吸収。高砂事業所開設
      (株)神鋼技術試験センターと合併、技術試験センター開設。資本金3億円に増資
  • 1993年
    • 西神事業所開設
  • 1998年
    • 本社を現所在地へ移転
      (株)神戸製鋼所の加古川・神戸両製鉄所の品質保証部門を吸収。神鉄事業所を開設
  • 1999年
    • ターゲット事業本部を開設
  • 2001年
    • (株)神戸製鋼所の半導体装置グループの事業全般を継承し、LEO事業本部開設
  • 2004年
    • 北海道・沖縄両営業所を開設。藤沢事業所を開設
  • 2005年
    • 中四国営業所を開設
  • 2007年
    • 宇都宮・静岡両営業所を開設。大安事業所を開設
  • 2008年
    • 豊田営業所を開設
      韓国に海外現地法人(株)韓国コベルコ科研を設立
  • 2009年
    • 仙台営業所、京滋営業所を開設
  • 2010年
    • 海外現地法人
      KOBELCO RESEARCH INTERNATIONAL(THAILAND)COMPANY LIMITEDを設立
  • 2013年
    • 茂原事業所を開設
  • 2015年
    • 台湾精美科技股分有限公司の株式を取得し子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.0
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.7時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 32 14 46
    取得者 19 14 33
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    59.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.5%
      (240名中6名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、入社3年目研修、入社5年目研修、リーダー育成研修、新任管理職研修、マネジメント研修 他
自己啓発支援制度 制度あり
専門技術研修 他
メンター制度 制度あり
入社後3年間のOJT期間中は、新入社員1名に先輩社員が1名付き、一緒に仕事を進めながら教育を受けます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
技能研修、QC検定 他

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪教育大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、崇城大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、明治大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知工科大学、甲南大学、佐賀大学、神戸大学、滋賀県立大学、滋賀大学、島根大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、摂南大学、崇城大学、第一工業大学、拓殖大学、千葉工業大学、中部大学、筑波大学、千葉大学、東海大学、東京理科大学、東京農工大学、東京電機大学、東京大学、東京工業大学、同志社大学、徳島大学、長崎大学、名古屋市立大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、名城大学、立命館大学、龍谷大学、山口大学、山形大学
<短大・高専・専門学校>
久留米工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 【学部卒以上】 
 2021年入社   12名
 2022年入社    8名
 2023年入社   12名
 2024年入社   10名
 2025年入社(予)11名   
採用実績(学部・学科) 材料系、金属系、機械系、物理系、電気・電子系、化学系、建築・土木系 情報系 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 2 8
    2021年 9 2 11
    2020年 5 5 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 8 0 100%
    2021年 11 0 100%
    2020年 10 0 100%

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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