最終更新日：2025/6/17

(株)ドッドウエルビー・エム・エス【あいホールディングスグループ】

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
ソフトウエア
文具・事務機器関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 29億9,200万円

売上高: 198億5,600万円（2024年6月末）

従業員: 547名　2024年6月末時点（男性426名、女性121名）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【セキュリティ分野で業界2位！】デバイスからクラウドまで、ワンストップで安心安全のサービスを提供。最先端のIoT技術を取り入れ、新たなマーケットを拡大中！

企業のここがポイント

制度・働き方

2025年度の年間休日は130日以上。働き方のポイントは仕事とプライベートを両立できるところ！
安定性・将来性

高い利益率・高い自己資本比率・無借金経営と安定した経営基盤を持ち、ニッチな業界で事業を展開中です！
製品・サービス力

国内シェア2位を誇るセキュリティシステム事業をはじめ、複数の事業で業界トップクラスのシェアを獲得！

会社紹介記事

努力を惜しまない、その姿勢に成果はついてくる。社内表彰制度には、社員の取り組みを評価し支援していきたいという想いが込められている。時代の変化とともに変わるニーズを先取りし、世の中のセキュリティ業界を先導していく存在。夢を実現するため日々挑戦する先輩たちが活躍する。

: 努力を惜しまない、その姿勢に成果はついてくる。社内表彰制度には、社員の取り組みを評価し支援していきたいという想いが込められている。

: 時代の変化とともに変わるニーズを先取りし、世の中のセキュリティ業界を先導していく存在。夢を実現するため日々挑戦する先輩たちが活躍する。

安定した環境の中で、のびのびチャレンジ！

「安心し続けていただく」ために、当社の高い技術力と数々の実績が生む信頼はもちろん、最後は人と人とのつながりが、次の一歩を踏み出す重要なカギとなる。	■業界シェア2位※を誇る、創業70年の老舗リーディングカンパニー独立系の専門商社として1950年に設立した当社は、『安全・安心・便利の実現』をテーマに事業を展開してきました。1994年には、現在の主力事業であるセキュリティシステム事業を立ち上げ、防犯カメラを主とするセキュリティ商材の取り扱いをスタート。時代のニーズを捉えたサービスは徐々に社会へ広まり、2003年には東証一部に上場を果たしました。官公庁や銀行、学校、百貨店、病院、マンションなど、全国約15万台の導入実績があり、セキュリティ分野における業界シェアは第2位。街のいたるところで当社の防犯カメラが活躍しています。創業70年の歴史をベースに、常に新しいチャレンジを続ける姿勢が、当社の強み。『安定性』と『将来性』を兼ね備え、業界のリーディングカンパニーとして、確かな地位を確立しています。 ※「2018年監視カメラ市場予測と次世代戦略」矢野経済研究所調べ ■脱炭素システム事業をスタート。いよいよ『第2創成期』がスタート当社は、これからの10年を『第2創成期』と位置付けIoTビジネスへの進出を加速させていきます。その一環として、新しく脱炭素システム事業がスタート。エアコンの室外機に電子制御機器を取り付け、室内の温度と湿度を制御し、快適な環境を維持しつつ消費電力を抑える事ができるデマンドコントロールシステムの提案・販売をはじめました。私達のこの新しい事業は電気代の削減・二酸化炭素削減と企業だけでなく環境にも大きな貢献につながっていきます。 ■「信頼と誠実」を合言葉に、お客様と共に目指す新しい未来『全ては「信頼」と「誠実」から始まり、人と社会に認められる価値を創造する』この企業理念を合言葉に、私たちは世の中が抱えるさまざまな課題に向き合ってきました。刻一刻と変化する市場のニーズに耳を傾けることで、時代の一歩先をゆく新しい商品・サービスの開発に努め、その信頼を強固なものにしてきました。当社が携わるセキュリティマーケットは、ビジネスチャンスの宝庫。つまり、当社社員にも成長のチャンスが大いにあります。若手にも惜しみなく成長の機会を与え、大きな裁量を任せるのが当社の風土。

「安心し続けていただく」ために、当社の高い技術力と数々の実績が生む信頼はもちろん、最後は人と人とのつながりが、次の一歩を踏み出す重要なカギとなる。

■業界シェア2位※を誇る、創業70年の老舗リーディングカンパニー
独立系の専門商社として1950年に設立した当社は、『安全・安心・便利の実現』をテーマに事業を展開してきました。1994年には、現在の主力事業であるセキュリティシステム事業を立ち上げ、防犯カメラを主とするセキュリティ商材の取り扱いをスタート。時代のニーズを捉えたサービスは徐々に社会へ広まり、2003年には東証一部に上場を果たしました。官公庁や銀行、学校、百貨店、病院、マンションなど、全国約15万台の導入実績があり、セキュリティ分野における業界シェアは第2位。街のいたるところで当社の防犯カメラが活躍しています。
創業70年の歴史をベースに、常に新しいチャレンジを続ける姿勢が、当社の強み。『安定性』と『将来性』を兼ね備え、業界のリーディングカンパニーとして、確かな地位を確立しています。
※「2018年監視カメラ市場予測と次世代戦略」矢野経済研究所調べ

■脱炭素システム事業をスタート。いよいよ『第2創成期』がスタート
当社は、これからの10年を『第2創成期』と位置付けIoTビジネスへの進出を加速させていきます。その一環として、新しく脱炭素システム事業がスタート。
エアコンの室外機に電子制御機器を取り付け、室内の温度と湿度を制御し、快適な環境を維持しつつ消費電力を抑える事ができるデマンドコントロールシステムの提案・販売をはじめました。

私達のこの新しい事業は電気代の削減・二酸化炭素削減と企業だけでなく環境にも大きな貢献につながっていきます。

■「信頼と誠実」を合言葉に、お客様と共に目指す新しい未来
『全ては「信頼」と「誠実」から始まり、人と社会に認められる価値を創造する』
この企業理念を合言葉に、私たちは世の中が抱えるさまざまな課題に向き合ってきました。刻一刻と変化する市場のニーズに耳を傾けることで、時代の一歩先をゆく新しい商品・サービスの開発に努め、その信頼を強固なものにしてきました。
当社が携わるセキュリティマーケットは、ビジネスチャンスの宝庫。つまり、当社社員にも成長のチャンスが大いにあります。若手にも惜しみなく成長の機会を与え、大きな裁量を任せるのが当社の風土。

会社データ

事業内容	■セキュリティシステム事業（防犯カメラの販売事業） ≪防犯カメラ作動中≫―こんなステッカーを見たことがありませんか？街中、いたる所で見かける防犯カメラ。この防犯カメラで捉えた映像を映し出すモニターや、その映像を録画するレコーダーなどを組み合わせ、お客様に最適なシステム（防犯カメラ）を提案しています。捜査の証拠資料として事件の解決に役立つこともありますが、より重要なのは、犯罪を未然に防ぐ効果。「車上荒らしが減って助かった」「安心して生活できるようになった」というお客様の声にあるように、安全・安心な生活空間の創出に大きく貢献しています。 ■脱炭素システム事業 SDGｓ（持続可能な開発目標）の目標13では「気候変動に具体的な対策を」と示されています。あいホールディングスでは、エアコンの室外機を電子制御し、クラウドによる運用ができるデマンドコントロールシステムの販売を始めました。当社のこの事業は、消費電力・二酸化炭素の削減と社会・環境への貢献へつながります。ドッドウエルも今後、この事業を大きく育てていくべく活動していきます。 ■メディカルシステム事業銀行のキャッシュカードやクレジットカード、診察券、学生証、各種会員カードなど、今や生活に欠かせなくなったカード。皆さんもお持ちですよね？皆さんが普段使っているカードを作成するシステムです。セキュリティ業界で防犯カメラの高いシェアを誇る当社。銀行や学校、病院、マンション等全国に9万台設置し、人々が安心できる生活を守るべく日々技術の向上に努めている。

事業内容

■セキュリティシステム事業（防犯カメラの販売事業）
≪防犯カメラ作動中≫―こんなステッカーを見たことがありませんか？
街中、いたる所で見かける防犯カメラ。この防犯カメラで捉えた映像を映し出すモニターや、その映像を録画するレコーダーなどを組み合わせ、お客様に最適なシステム（防犯カメラ）を提案しています。
捜査の証拠資料として事件の解決に役立つこともありますが、より重要なのは、犯罪を未然に防ぐ効果。「車上荒らしが減って助かった」「安心して生活できるようになった」というお客様の声にあるように、安全・安心な生活空間の創出に大きく貢献しています。

■脱炭素システム事業
SDGｓ（持続可能な開発目標）の目標13では「気候変動に具体的な対策を」と示されています。あいホールディングスでは、エアコンの室外機を電子制御し、クラウドによる運用ができるデマンドコントロールシステムの販売を始めました。
当社のこの事業は、消費電力・二酸化炭素の削減と社会・環境への貢献へつながります。ドッドウエルも今後、この事業を大きく育てていくべく活動していきます。

■メディカルシステム事業
銀行のキャッシュカードやクレジットカード、診察券、学生証、各種会員カードなど、今や生活に欠かせなくなったカード。皆さんもお持ちですよね？皆さんが普段使っているカードを作成するシステムです。

セキュリティ業界で防犯カメラの高いシェアを誇る当社。銀行や学校、病院、マンション等全国に9万台設置し、人々が安心できる生活を守るべく日々技術の向上に努めている。

本社郵便番号	103-0015
本社所在地	東京都中央区日本橋箱崎町19番21号　MSH日本橋箱崎ビル9階
本社電話番号	03-3249-6333
設立	1950年9月27日
資本金	29億9,200万円
従業員	547名　2024年6月末時点（男性426名、女性121名）
売上高	198億5,600万円（2024年6月末）
業績推移	◆無借金経営、収益性の高さが自慢です！ ◆2017年4月19日付日本経済新聞18面で、持株会社のあいホールディングス(株)が、資本効率が高く手元資金が潤沢な会社として紹介されました。決算期　　　　　　売上高　　　　　　　経常利益（経常利益率） ─────────────────────────────── 2024年6月　　198億5,600万円　　　65億8,000万円（33.1％） 2023年6月　　196億7,900万円　　　64億8,000万円（32.9％） 2022年6月　　182億4,400万円　　　62億3,200万円（34.1％） 2021年6月　　175億2,400万円　　　58億5,900万円（33.4%） 2020年6月　　178億1,300万円　　　56億5,600万円（31.7%） 2019年6月　　179億0,500万円　　　60億4,500万円（33.7%） 2018年6月　　170億6,211万円　　　57億9,925万円（33.9％） 2017年6月　　166億5,024万円　　　54億0,377万円（32.4%） 2016年6月　　161億9,700万円　　　50億8,600万円（31.4％） 2015年6月　　151億8,800万円　　　41億2,100万円（27.1％） 2014年6月　　142億4,700万円　　　38億4,400万円（27.0％） 2013年6月　　120億4,600万円　　　30億7,300万円（25.5%）
代表者	代表取締役社長　佐々木　秀吉＜あいホールディングス(株) 代表取締役会長兼CEO＞
事業所	本社／東京都中央区支店・営業所／国内主要都市を中心に32拠点
主な取引先	【省庁】東京都庁、大阪府庁、防衛省、文部科学省、金融庁、社会保険庁【事業団体】（東、中、西）日本高速道路、都市再生機構、宇宙航空研究開発機構、日本原子力研究開発機構、雇用・能力開発機構【大使館】イギリス、アメリカ、ブラジル、オランダ、オーストリア、韓国、スペイン、ベルギー、パナマ、アルゼンチン、インド、カナダ、ニュージーランド、フィンランド【大学】慶應義塾大学、青山学院大学、北里大学、上智大学、千葉大学、東京大学、東北大学、日本大学、神奈川大学、東京農業大学、日本歯科大学、日本女子大学、法政大学、明治大学【病院】国立病院東京医療センター、聖路加国際病院、順天堂大学病院、東京都済生会中央病院、埼玉県立癌センター、国立印刷局東京病院、東松山市立市民病院、国立循環器病センター【国内企業】富士フイルム、ローレルバンクマシン、コスモ石油、東洋興業、トッパンフォームズ、ファミリーマート、オムロン、大日本印刷、キャノンメディカルシステムズ、日本事務器、デュプロ、富士通マーケティング、NTTアイティ、全日本空輸、住友倉庫、東京電力、三越伊勢丹、富士フイルムビジネスイノベーションジャパン【外国企業】 BNPパリバ銀行、ソシエテジェネラル銀行、バークレイズ銀行、パキスタンナショナル銀行、エアカナダ、ユナイテッド航空、カンタス航空、AIU保険、昭和シェル石油、モービル石油、イタリア貿易振興会（敬称略）
取引先業界	■メーカー食品、アパレル、自動車、鉄鋼　他 ■サービス外食、ホテル、ブライダル、旅行、教育　他 ■金融メガバンク、証券会社、生命保険、損害保険　他 ■商業施設 ■教育 ■商社（総合・専門） ■その他出版、介護、福祉、スポーツ、学校　他
平均年齢	44歳
平均勤続年数	14年
沿革	1950年 (有)タイプライターサービス社を創立 1963年 (有)ドッドウエル・ビジネスマシーンズ・サービス社に商号変更 1978年 (株)ドッドウエル　ビー・エム・エスに商号変更 1994年現社長　佐々木秀吉が代表取締役社長に就任 1999年日本証券業協会に株式を店頭登録 2000年セキュリティシステム（映像監視システム）事業を開始 (株)プロメック＜現NBSカード(株)：カード発行機の製造・販売＞を子会社化 2002年東京証券取引所第二部へ上場 2003年東京証券取引所第一部へ上場マンション向けに映像監視システムの本格的な導入開始 2007年あいホールディングス(株)を設立、東京証券取引所第一部へ上場（当社社長佐々木秀吉が会長に就任） 2010年創立60周年を迎える金融機関向けに最適なマルチアイシステムを販売開始 2011年大手地方銀行向けに小型ICキャッシュカード即時発行機の本格的な導入開始 2014年小型ICキャッシュカード即時発行機を初めてメガバンクに導入 2015年マンションへの映像監視システム導入件数2万棟を突破マンション向けに最適な高画質のDNXシリーズを販売開始 (株)メディック＜労働者派遣事業（電子カルテのインストラクター派遣）＞を子会社化 2016年プールス(株)を子会社化エスエスユニット(株)を子会社 (株)アレスシステムを子会社化あいホールディングス(株)がProphetStor Data Services,Incと資本業務提携あいホールディングス(株)が(株)見果てぬ夢＜IoTプラットフォームに関わるソリュ―ション提供＞と資本業務提携 2017年マンションへの映像監視システム導入件数3万棟を突破あいホールディンス(株)がWICKS(株)＜LPWAを主とする通信ネットワークの提供＞と資本業務提携 2018年あいホールディングス(株)がGOXD Technology Limited（突維科技有限公使）と業務提携契約を締結。＜眼鏡を使用しない3Dモニターや2Dから3Dへのクラウド変換サービス＞ 2019年杜の公園ゴルフクラブ（株）を子会社化 2022年あいホールディングス（株）が東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東証一部からプライム市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	12名	9名	21名
取得者	5名	9名	14名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

41.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.0%
  （150名中6名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修（約1カ月半） ■年次別研修（1年次～3年次） ■リーダー研修
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、秋田大学、亜細亜大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉県立大学、相模女子大学、札幌大学、産業能率大学、静岡県立大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根県立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京富士大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟産業大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子体育大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、白鴎大学、阪南大学、梅花女子大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、宮城学院女子大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学、大阪学院大学、長崎県立大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣコンピュータ専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ大阪、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大原法律専門学校、大原簿記学校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、麻生情報ビジネス専門学校、大阪医療技術学園専門学校、大阪電子専門学校、大月短期大学、鹿児島工業高等専門学校、専門学校神田外語学院、九州電気専門学校、京都コンピュータ学院鴨川校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、共立女子短期大学、神戸電子専門学校、国際短期大学、札幌商工会議所付属専門学校、産業技術短期大学、高崎商科大学短期大学部、筑波研究学園専門学校、辻調理師専門学校、東京工学院専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京電子専門学校、東北電子専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、広島工業大学専門学校、福岡女子短期大学、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、松江工業高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校、情報科学専門学校、アルスコンピュータ専門学校、国際情報工科自動車大学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年入社：16名 2023年入社：14名 2022年入社：11名 2021年入社： 5名 2020年入社：15名 2019年入社：18名 2018年入社：23名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、秋田大学、亜細亜大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉県立大学、相模女子大学、札幌大学、産業能率大学、静岡県立大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根県立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京富士大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟産業大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子体育大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、白鴎大学、阪南大学、梅花女子大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、宮城学院女子大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学、大阪学院大学、長崎県立大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣコンピュータ専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ大阪、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大原法律専門学校、大原簿記学校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、麻生情報ビジネス専門学校、大阪医療技術学園専門学校、大阪電子専門学校、大月短期大学、鹿児島工業高等専門学校、専門学校神田外語学院、九州電気専門学校、京都コンピュータ学院鴨川校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、共立女子短期大学、神戸電子専門学校、国際短期大学、札幌商工会議所付属専門学校、産業技術短期大学、高崎商科大学短期大学部、筑波研究学園専門学校、辻調理師専門学校、東京工学院専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京電子専門学校、東北電子専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、広島工業大学専門学校、福岡女子短期大学、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、松江工業高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校、情報科学専門学校、アルスコンピュータ専門学校、国際情報工科自動車大学校

採用実績（人数）

2024年入社：16名
2023年入社：14名
2022年入社：11名
2021年入社： 5名
2020年入社：15名
2019年入社：18名
2018年入社：23名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）