最終更新日：2025/4/25

ディー・エイチ・エル・ジャパン(株) （DHLジャパン）

業種

空輸
物流・倉庫
陸運（貨物・バス・タクシー）
空港サービス
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 248億ユーロ超（2023年度、DHL Express全体） ※日本単独での売上高は非公表

社員数: 約1,900名（日本法人）約11万名（2023年度、DHL Express全体）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

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企業のここがポイント

やりがい

2025年版「働きがいのある会社」ランキング第1位 *Great Place to Work(R)
製品・サービス力

世界220以上の国と地域を結ぶネットワークにより、人と人をつなぎ、生活の向上に貢献しています。
キャリア

部門別・職種別採用を行っています。社内公募制度による異動や昇格で、主体的にキャリアを築けます。

会社紹介記事

自社で貨物用航空機を保有するのがDHL Expressの強みの1つ。お客様の貨物を安全・確実・スピーディに世界220以上の国・地域にお届けすることが可能です。 DHLジャパンは2030年までのラストマイル車両の60％のEV化、2050年のゼロエミッション達成を目標とするなど環境問題への先進的な取り組みをしています。

: 自社で貨物用航空機を保有するのがDHL Expressの強みの1つ。お客様の貨物を安全・確実・スピーディに世界220以上の国・地域にお届けすることが可能です。

: DHLジャパンは2030年までのラストマイル車両の60％のEV化、2050年のゼロエミッション達成を目標とするなど環境問題への先進的な取り組みをしています。

220以上の国と地域を結ぶネットワークで「人と人を繋ぎ生活の質の向上に貢献する」

2025年版日本における「働きがいのある会社」調査の大企業部門で過去最高の“第1位”となりました。	■グローバルなフィールドでクオリティの高い国際物流サービスを展開 1969年にアメリカで創業して以来、DHLは今や世界中の人々から国際物流の代名詞的存在として認知されるまでに信頼され、成長を続けてきました。国際総合物流の各分野でグローバルに活躍を続けているDHLグループの中でも、自社の貨物航空機を用いて貨物の国際輸送を行うエクスプレスサービスを展開するブランド 'DHL Express' の日本法人であるDHLジャパンは、お客様のビジネスを成功へと導くために全力で走り続けてきました。 ■“自社一貫輸送”がDHLならではの価値をもたらす DHL Expressの最大の強みは“自社一貫輸送”というキーワードで表現することができます。世界220以上の国・地域において、集荷、通関、フライト、配達といったすべての物流プロセスを自社で一貫して担うことで、高いサービスクオリティを実現しています。世界中のDHLで統一した標準作業手順を定めており、すべての施設において高いクオリティのサービスレベルを維持。集荷、発送処理、輸出入通関などの要所にチェックポイントを設け、すべての貨物の現在位置をリアルタイムに把握することが可能です。 ■魅力ある職場がお客様の満足につながる DHLジャパンの魅力の1つは、風通しが良く、一体感のある社風です。 Employee Opinion Survey (EOS)と呼ばれる匿名の従業員満足度調査などが定期的に行われ、その結果に基づき様々な改善活動が行われています。また、DHLのスタッフには相手を問わず「敬意」あるふるまいを求められます。マネジメント層を含む従業員一人一人の距離がとても近く、一体感のある雰囲気を生み出しています。従業員への感謝を示す”Appreciation Week”などのイベントでは和気あいあいとした盛り上がりを見せます。従業員満足度も年々向上しており、13年連続でGreat Place To Work (働きがいのある会社)のベストカンパニーにランクイン、2025年は大企業部門で第1位にランキングされるなど、外部機関からも高く評価されています。魅力的な職場づくりは、意欲の高い従業員を育み、サービスクオリティの向上とお客様の満足度向上につながると考えています。

2025年版日本における「働きがいのある会社」調査の大企業部門で過去最高の“第1位”となりました。

■グローバルなフィールドでクオリティの高い国際物流サービスを展開
1969年にアメリカで創業して以来、DHLは今や世界中の人々から国際物流の代名詞的存在として認知されるまでに信頼され、成長を続けてきました。
国際総合物流の各分野でグローバルに活躍を続けているDHLグループの中でも、自社の貨物航空機を用いて貨物の国際輸送を行うエクスプレスサービスを展開するブランド 'DHL Express' の日本法人であるDHLジャパンは、お客様のビジネスを成功へと導くために全力で走り続けてきました。

■“自社一貫輸送”がDHLならではの価値をもたらす
DHL Expressの最大の強みは“自社一貫輸送”というキーワードで表現することができます。世界220以上の国・地域において、集荷、通関、フライト、配達といったすべての物流プロセスを自社で一貫して担うことで、高いサービスクオリティを実現しています。世界中のDHLで統一した標準作業手順を定めており、すべての施設において高いクオリティのサービスレベルを維持。集荷、発送処理、輸出入通関などの要所にチェックポイントを設け、すべての貨物の現在位置をリアルタイムに把握することが可能です。

■魅力ある職場がお客様の満足につながる
DHLジャパンの魅力の1つは、風通しが良く、一体感のある社風です。
Employee Opinion Survey (EOS)と呼ばれる匿名の従業員満足度調査などが定期的に行われ、その結果に基づき様々な改善活動が行われています。
また、DHLのスタッフには相手を問わず「敬意」あるふるまいを求められます。マネジメント層を含む従業員一人一人の距離がとても近く、一体感のある雰囲気を生み出しています。従業員への感謝を示す”Appreciation Week”などのイベントでは和気あいあいとした盛り上がりを見せます。
従業員満足度も年々向上しており、13年連続でGreat Place To Work (働きがいのある会社)のベストカンパニーにランクイン、2025年は大企業部門で第1位にランキングされるなど、外部機関からも高く評価されています。
魅力的な職場づくりは、意欲の高い従業員を育み、サービスクオリティの向上とお客様の満足度向上につながると考えています。

会社データ

事業内容	【DHL Expressについて】 ■DHL Expressは、新進起業家のダルシー（Dalsey）、ヒルブロン（Hillblom）、リン（Lynn）の3名により、1969年に米国・サンフランシスコで誕生しました。DHLブランドの由来は、創業者3名の頭文字です。 ■創業者達は、サンフランシスコからホノルルまで、船積書類を自ら飛行機で輸送するクーリエサービスをスタートしました。これがDHLのはじまりです。 ■船便で送られた貨物を受け取るには、その所有権を証明する船積書類が必要ですが、従来貨物とは別の船で買い手に送ることが一般的でした。しかし、書類を乗せた船が到着するまでには時間がかかり、スケジュールが読みにくい問題がありました。DHLはこの書類を船ではなく、飛行機で輸送する画期的な方法を生み出しました。これにより、お客様は船で出荷した貨物が実際に港へ到着する前に通関手続きを開始できるようになり、港での待ち時間が大幅に短縮されました。 ■DHLが始めたこの画期的なサービスは、瞬く間に世界のビジネスパーソンに知れ渡り、サービス地域を急速に拡大しました。 ■日本では、1972年に日本初の国際エクスプレス事業を開始し、1979年に「ディー・エイチ・エル・ジャパン株式会社」（DHLジャパン株式会社）を設立しています。 ■2002年にドイツポストグループの一員となった後、グループはエクスプレス事業にとどまらず、フォワーダーや3PLビジネスを行う企業を吸収合併し、今では世界的な国際総合物流企業 'DHL Group' となりました。DHL Expressは現在でもグループの中核事業として、日々お客様のビジネスや暮らしに貢献しています。【DHL ジャパン株式会社について】 ■DHL Groupのなかで、エクスプレス事業(クーリエ・国際宅配便)を展開する 'DHL Express' の日本法人です。 ■緊急の書類から貨物まで、ドア・ツー・ドアで、安全・確実・スピーディーに輸送するクーリエ(Courier)サービスを、世界220以上の国・地域で展開しています。 ■世界各地に自社の貨物航空機やトラックを所有し、国際航空貨物輸送を行う「インテグレーター」として、出荷国での集荷から通関・空輸・仕向国での配達までの輸送プロセスをすべて自社で一貫して行っています。 ■各国の市場を熟知したスタッフが、最先端のテクノロジーを駆使したスピーディで高品質な輸送サービスを提供し、世界中のお客様から厚い信頼を獲得しています。 DHLジャパンは成田空港、関西国際空港、中部国際空港へ週240便(コマーシャルフライト含む)のフライトで世界中を結びます。

事業内容

【DHL Expressについて】
■DHL Expressは、新進起業家のダルシー（Dalsey）、ヒルブロン（Hillblom）、リン（Lynn）の3名により、1969年に米国・サンフランシスコで誕生しました。DHLブランドの由来は、創業者3名の頭文字です。
■創業者達は、サンフランシスコからホノルルまで、船積書類を自ら飛行機で輸送するクーリエサービスをスタートしました。これがDHLのはじまりです。
■船便で送られた貨物を受け取るには、その所有権を証明する船積書類が必要ですが、従来貨物とは別の船で買い手に送ることが一般的でした。しかし、書類を乗せた船が到着するまでには時間がかかり、スケジュールが読みにくい問題がありました。DHLはこの書類を船ではなく、飛行機で輸送する画期的な方法を生み出しました。これにより、お客様は船で出荷した貨物が実際に港へ到着する前に通関手続きを開始できるようになり、港での待ち時間が大幅に短縮されました。
■DHLが始めたこの画期的なサービスは、瞬く間に世界のビジネスパーソンに知れ渡り、サービス地域を急速に拡大しました。
■日本では、1972年に日本初の国際エクスプレス事業を開始し、1979年に「ディー・エイチ・エル・ジャパン株式会社」（DHLジャパン株式会社）を設立しています。
■2002年にドイツポストグループの一員となった後、グループはエクスプレス事業にとどまらず、フォワーダーや3PLビジネスを行う企業を吸収合併し、今では世界的な国際総合物流企業 'DHL Group' となりました。DHL Expressは現在でもグループの中核事業として、日々お客様のビジネスや暮らしに貢献しています。

【DHL ジャパン株式会社について】
■DHL Groupのなかで、エクスプレス事業(クーリエ・国際宅配便)を展開する 'DHL Express' の日本法人です。
■緊急の書類から貨物まで、ドア・ツー・ドアで、安全・確実・スピーディーに輸送するクーリエ(Courier)サービスを、世界220以上の国・地域で展開しています。
■世界各地に自社の貨物航空機やトラックを所有し、国際航空貨物輸送を行う「インテグレーター」として、出荷国での集荷から通関・空輸・仕向国での配達までの輸送プロセスをすべて自社で一貫して行っています。
■各国の市場を熟知したスタッフが、最先端のテクノロジーを駆使したスピーディで高品質な輸送サービスを提供し、世界中のお客様から厚い信頼を獲得しています。

DHLジャパンは成田空港、関西国際空港、中部国際空港へ週240便(コマーシャルフライト含む)のフライトで世界中を結びます。

本社郵便番号	140-0002
本社所在地	東京都品川区東品川1-37-8
本社電話番号	弊社規定により非公開
担当メールアドレス	jrecruit@dhl.com
創業	1972年6月
設立	1979年8月
資本金	5,000万円
社員数	約1,900名（日本法人）約11万名（2023年度、DHL Express全体）
売上高	248億ユーロ超（2023年度、DHL Express全体） ※日本単独での売上高は非公表
設立	1969年　米国にて、サンフランシスコ～ホノルル間の緊急輸送サービスを開始 1972年　DHLグループの日本支社として、東京・高輪に事務所を開設 1979年　日本法人 "DHLジャパン" 設立
役員	代表取締役社長　トニーカーン
株主構成	DHL Groupが100％株主
国内における事業所	■本社：東京都 / DHLジャパン本社ビル（品川区東品川） ■カスタマーサービス：東京都 / 東京ディストリビューションセンター (江東区新木場) 大阪府 / 波除サービスセンター (大阪市港区) ■ゲートウェイ：東京都 / 東京ゲートウェイ (江東区新木場) 大阪府 / 大阪ゲートウェイ (堺市堺区) 愛知県 / 中部国際空港ゲートウェイ (常滑市・中部国際空港) ■サービスセンター (27カ所、デポ1カ所)：東京都(6カ所)/神奈川県/千葉県/埼玉県/福島県/群馬県/茨城県/新潟県/福井県/滋賀県/ 長野県/静岡県/愛知県(2か所)/京都府/大阪府(3カ所)/兵庫県/岡山県/広島県/福岡県 ※その他、パートナーサービスポイント157カ所、DHL貨物受け取りロッカー約2300カ所
サービスネットワーク	世界220以上の国・地域
DHL Groupについて	DHL Groupは、5つのコーポレート・ディビジョンで構成されています。 DHLジャパン株式会社は、DHL Expressの日本法人です。 ■ DHL Express ■ DHL Global Forwarding, Freight ■ DHL Supply Chain ■ DHL eCommerce ■ Post & Parcel Germany（ドイツポスト） ※ DHLグループは、2023年7月に 'Deutsche Post DHL Group' から 'DHL Group' に名称変更いたしました。グループ名の変更後も、ドイツポストはDHL Groupの一員です。
DHL Express グローバル	■本社：ドイツ（ボン） ■グローバルハブ：ライプツィヒハブ (ドイツ) シンシナティハブ (アメリカ) セントラルアジアハブ (香港)
国内における兄弟会社	■DHLグローバルフォワーディングジャパン(株) (DHL Global Forwarding Japan K.K.) ■DHLサプライチェーン(株) (DHL Supply Chain Ltd.)
沿革	1969年・ダルシー（Dalsey）、ヒルブロン（Hillblom）、リン（Lynn）の3名により、米国サンフランシスコで 'DHL' を創業。サンフランシスコ～ホノルル間の緊急輸送サービスを開始 1972年・アジア、ヨーロッパ、中南米へのネットワーク拡大に伴い、日本で業務開始。東京高輪に事務所を開設 1979年・日本法人「ディー・エイチ・エル・ジャパン株式会社」を設立 1989年・東京都品川区に本社ビル竣工 1991年・国際エクスプレス企業として初めて、湾岸戦争後のクウェートへの輸送サービスを開始・運輸省（当時）より国際宅配便業（第二種利用運送事業）許可第一号を受け、日本初の“公認”国際宅配便企業となる。 1999年・日本への投資計画策定 2000年・新アジア・エア・ネットワーク構築、日本からアジアへの主要都市へ翌日午前配達を実現する 2002年・ドイツポスト・ワールドネット(DPWN)グループがDHLの100％株主となる・DHLアジア太平洋地区最大の物流施設「東京ディストリビューションセンター」開設 2003年・ダンザス、ドイツポスト・ユーロエクスプレスとのブランド統合・エアボーン・エクスプレスがDPWNグループの傘下に加わり米大陸を完全に網羅するネットワークが完成・DPWNグループにおけるエクスプレスとロジスティクス業務を「DHL」ブランドに統合 2004年・DHLブランドのもと、ドイツポスト・ワールドネットの国際メール便サービスを担うブランド「DHL Global Mail」が誕生・インドの国内宅配便および小口航空貨物の大手であるブルーダートエクスプレスの株式を取得 2005年・英国の輸送およびロジスティクスソリューションサービスプロバイダー・エクセル社がDPWNグループに加わる・「DHL Disaster Response Teams (DRT)」を発足。突発的な大規模自然災害発生後、国連と救援活動を支援・大型物流倉庫「DHL大阪エクスプレスロジスティクスセンター」を開設 2006年・国内3番目のゲートウェイ施設となる「DHL中部国際空港ゲートウェイ」を開設 2007年・最新鋭の研究開発センターであるDHLイノベーションセンターをボン近郊に開設・中部国際空港および関西国際空港のゲートウェイ施設に貨物の自動仕分け装置を導入 2008年・ヨーロッパのメインハブをブリュッセルからライプツィヒに移転し、環境に配慮した最新鋭のハブを開設 2009年・グループ名称をドイツポスト・ワールドネット(DPWN)グループから、ドイツポストDHLグループ 'Deutsche Post DHL Group' に変更 2016年・DHL東京ゲートウェイを東京・新木場に開設 2020年・DHL大阪ディストリビューションセンターを大阪・堺市に開設 2023年・グループ名称をDeutsche Post DHL Groupから、DHL Groupに変更 2025年・国際エクスプレスとして、アジア初となるSAF燃料活用による定期航空貨物サービスを開始 *SAF 'Sustainable Aviation Fuel' (持続可能な航空燃料)

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	21名	12名	33名
取得者	8名	12名	20名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

38.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 19.3%
  （233名中45名）
- 2024年度
正社員1336名中女性336名 (25.2%)

社内制度

研修制度	制度あり日本(ローカル)で運営するプログラムのほか、グローバルレベルで運営されているプログラムなど、多岐に渡ります。・新規入社者サポートプログラム：6ヶ月間の導入計画に基づくプログラム／バディ(専任先般社員によるサポート)システム／フォローアップ面談・各種英語研修・Eラーニング・外部通信教育補助・部門トレーニングチームによる各種部門研修・その他各種研修制度
自己啓発支援制度	制度あり・英語学習　"Global English" e-Learning制度　年間2～3万円にて受講可能です・GTEC　会社補助があり自己負担10％程で受検可能です・DHLグローバルのSkillSoftとしてe-Learning Program 約8,000コース(日本語コースも615コースあり)が無料で受講可能です・通信/通学講座受講完了後、受講費用の50％(最大3万円/年)の会社補助が受けられます
メンター制度	制度あり経営陣がメンターとなり、社員のキャリアなどに対して助言などのサポートしています
キャリアコンサルティング制度	制度なしキャリアサポートセミナー開催：職務内容を紹介するなど社内のキャリアアップを促進しています
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬県立女子大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、城西大学、上智大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、同志社大学、東北学院大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋経済大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子体育大学、日本体育大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、文教大学、法政大学、松山大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、麗澤大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生外語観光＆ブライダル専門学校、関西外語専門学校、専門学校神田外語学院、静岡インターナショナル・エア・リゾート専門学校、大阪外語専門学校全国の国公立及び私立大学並びに専門学校、及び海外大学から採用実績有 ※掲載した学校名は過去10年の実績（海外大学採用実績） DePaul University, Korea University, 東呉大学（台湾）もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予) --------------------------------------------------------------------------------- 男性　　　10名　　5名　　　16名　　　9名　　　 6名　　　5名　　10名女性　　　12名　　5名　　　23名　　21名　　　13名　　 5名　　10名 ※障がい者の採用実績あり

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬県立女子大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、城西大学、上智大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、同志社大学、東北学院大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋経済大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子体育大学、日本体育大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、文教大学、法政大学、松山大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、麗澤大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生外語観光＆ブライダル専門学校、関西外語専門学校、専門学校神田外語学院、静岡インターナショナル・エア・リゾート専門学校、大阪外語専門学校

全国の国公立及び私立大学並びに専門学校、及び海外大学から採用実績有
※掲載した学校名は過去10年の実績

（海外大学採用実績）
DePaul University, Korea University, 東呉大学（台湾）

採用実績（人数）

　　　　　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予)
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男性　　　10名　　5名　　　16名　　　9名　　　 6名　　　5名　　10名
女性　　　12名　　5名　　　23名　　21名　　　13名　　 5名　　10名

※障がい者の採用実績あり

過去3年間の新卒採用者数（男女別）