最終更新日:2025/5/1

(株)松屋フーズ

業種

  • 外食・レストラン
  • 食品
  • 商社(食品・農林・水産)
  • 給食・デリカ・フードビジネス
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
66億5,593万円
売上高
1276億円(2024年3月期)
従業員
社員:2002名(2025年2月末現在)

ワクワクする未来を、人と社会へ。無限の可能性へチャレンジします。

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    「みんなの食卓でありたい」業態展開や新メニュー開発を加速し、顧客及び従業員のワクワク感を追求します。

  • 安定性・将来性

    売上高は2024年3月期で約1276億円。2期連続115%以上の成長により全従業員の給与ベースアップを実施。

  • 制度・働き方

    やりたいことが固まっていなくても、やりたいことがありすぎても、あれもこれも松屋フーズで挑戦できます!

会社紹介記事

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牛めし「松屋」、とんかつ「松のや」をはじめ、ステーキ、カレー、寿司、カフェなど11のブランドを有し、国内1,312、海外26の店舗を展開しています。(2024年11月末時点)
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「みんなの食卓でありたい」がスローガン。ワクワクしながら仕事をして、お客様にワクワクする食の体験を提供してください。松屋フーズはあなたのワクワクを応援します。。

多様な事業とキャリアパス。“あれも、これも、松屋で”挑戦してください!

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1年2ヶ月で店長にスピード昇格し、採用活動のブラッシュアップを提案して採用への異動を果たした工藤さんと(左)、2年目に上長推薦で採用へ異動した聖徳さん(右)。

松屋フーズが大切にしているのは≪ワクワク感≫です。
お客様にワクワクするような食の体験を届けたくて、次々と新規ブランドを展開し、既存ブランドでは2週間に一度のペースで新メニューを開発。そして、その担い手は従業員であることから、従業員がワクワクしながら働けるような仕組みづくりにも力を入れています。ワクワク感を抱いた従業員からアイデアが生まれ、良い店舗が生まれていくからです。

若いうちから責任ある仕事を任せていきます。まずは店舗でフードビジネスの最前線を学んでいただきますが、昇格は速く、半年から1年で店長代理に昇格。そこから約1年で2~3店舗を束ねる店長となり、ブロックマネジャーを経て、15~20店舗を統括するエリアマネジャーのポジションを、30代前半のうちに獲得した社員も多くいます。

ジョブローテーションで本部やグループ企業へ異動しながら、自分に合ったキャリアを見つけることも可能です。年に1度提出をする自己申告書や、社内公募、上長面談などで異動希望を出し、本部では、採用、人事、総務、広報、経理、財務、IT、経営企画、商品開発、購買、販売促進、事業推進、店舗開発、オンラインショップを運営する外販事業、リサイクルやフードロスを推進する環境事業など、多様な部署へ異動した実績があります。業務に必要な知識や技術を外部へ学びに行くこともできます。例えば外販事業へ異動した社員は、E-Commerceの運営会社へ1年間出向していました。工場や物流、ユニフォームをクリーニングするグループ会社で、松屋フーズの循環型ビジネス全体を経験していただくこともできます。入社の時点でやりたいことが固まっていなくても、あれもこれも松屋フーズで挑戦しながら、やりたいことを見つけていってほしいと思います。

2024年度の売上高は1,508億円(見込み)。来年度に飲食業界トップ10入り、次いでトップ5入りを目標に掲げ、≪食のインフラ企業≫としてのブランド力を高めていきます。従業員が自慢できる会社を目指していきたいのです。そのためには皆さんの協力が不可欠。経営理念以外は何を変えてもいいと、社長からいつも言われています。若手の意見にも耳を傾けてくれる会社です。私たちと一緒に、ワクワクする未来づくりに挑戦してみませんか。

(採用教育部 採用グループ 写真左から工藤優太さん、聖徳紗千さん)

会社データ

事業内容
牛めし定食店「松屋」チェーン
とんかつ事業、鮨事業、ラーメン事業、カフェ事業、外販事業など。

牛めし・カレー・定食事業「松屋」 /とんかつ事業「松のや」 /鮨事業「すし松」「福松」 /ラーメン事業「松軒中華食堂」 /カフェ事業「テラスヴェルト」 /カレー事業「マイカリー食堂」 /ステーキ事業「ステーキ屋 松」他、外販事業(食品・厨房機器等)、フランチャイズ加盟店への接客・調理などの飲食店業の技術、および経営指導・コンサルティング

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牛めし・カレー・定食の「松屋」はもちろん、とんかつ、鮨、ラーメン、カフェ、外販事業と多岐に渡り展開!今後も食卓は広がり続けます!

本社郵便番号 180-0006
本社所在地 東京都武蔵野市中町1-14-5
本社電話番号 0422-38-1121
商号 (株)松屋フーズホールディングス
創業 1966年6月
資本金 66億5,593万円
従業員 社員:2002名(2025年2月末現在)
売上高 1276億円(2024年3月期)
売上高推移 1065億円(2023年3月期)
944億円(2022年3月期)
944億円(2021年3月期)
1,065億円(2020年3月期)
930億円(2019年3月期)
事業所 ●本社/東京 
●店舗数
国内:1,329(2025年2月末現在)
  ・関東地域…東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、栃木、群馬
  ・東海地域…愛知、岐阜、三重、静岡
  ・関西地域…大阪、兵庫、京都、奈良、滋賀、和歌山
  ・北海道・東北地域…北海道、青森、秋田、岩手、山形、宮城、福島
  ・甲信越・北陸地域…山梨、新潟、長野、富山、石川、福井
  ・中四国・九州地域…岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、高知
            福岡、佐賀、大分、熊本、宮崎、鹿児島、沖縄
海外:29店舗(上海、台湾、広東、香港、モンゴル、ベトナム)
●工場(セントラルキッチン)
  埼玉県比企郡川島町/埼玉県比企郡嵐山町/静岡県富士宮市/兵庫県神戸市
役員 取締役会長   瓦葺 利夫
代表取締役社長 瓦葺 一利
取締役     薄井 芳人
取締役     中村 洋一
※取締役    藤原 英理
監査役     菊地 慶幸
※監査役    小堀 優
※監査役    田島 照久
※社外取締役および社外監査役です。
株主構成 《主要株主名》    
瓦葺 利夫       
(有)ティケイケイ    
(有)トゥイール   
主要取引銀行 (株)商工組合中央金庫
(株)三井住友銀行
(株)三菱東京UFJ銀行
(株)みずほ銀行
農林中央金庫
平均年齢 37.6歳(2025年2月末現在)
沿革
  • 1966年 6月
    • 東京練馬区羽沢に中華飯店「松屋」開店(創業)
  • 1968年 6月
    • 牛めし焼肉定食店「松屋」(江古田店)開業
  • 1975年10月 
    • (有)「松屋商事」と法人に改組(第一期)
  • 1989年 6月
    • (株)松屋フーズに商号変更
  • 1995年11月
    • 100店舗達成(神奈川県日の出町店)
  • 1990年10月
    • 社団法人日本証券業協会に店頭登録
  • 1996年11月
    • 埼玉県比企郡嵐山町に嵐山工場を開設
  • 1999年12月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2001年 3月
    • 東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2002年11月
    • 500店舗達成(大阪府谷町九丁目店)
  • 2001年 4月
    • 直営の新業態として「チキン亭」高円寺店、東京都杉並区に開店
      環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001の認証取得
  • 2002年10月
    • 品質マネジメントシステムの国際規格ISO9001の認証取得
  • 2003年 3月
    • 優良フードサービス事業者表彰の
      「環境配慮部門」において、農林水産大臣賞を受賞
  • 2004年 5月
    • 外販事業を開始。第一弾の商品として
      「冷凍個食パック」を販売
  • 2004年11月
    • 中華人民共和国 青島市に「青島松屋快餐有限公司」を
      設立し、海外初進出となる青島ジャスコ1号店がオープン
  • 2005年 1月
    • 1,000店舗体制を視野に入れ、静岡県富士宮市に
      富士山工場を開設
  • 2005年 8月
    • 東京都練馬区と「災害時における弁当等の供給協定」を締結
  • 2005年12月
    • 米国現地法人子会社Matsuya Foods USA,Inc.がYonehama,Inc.とYonehama International,Inc.の株式取得(100%)及びJapan Catering Service,Inc.の資産の一部購入
      米国において孫会社Matsuya International,Inc.を設立
  • 2006年 2月
    • 嵐山工場に無洗米精米ラインを新設し、精米事業を開始
  • 2012年10月
    • 松屋フーズ業態国内総店舗数1,000店舗達成
      (東京都西日暮里店)
  • 2014年7月
    • プレミアム牛めし発売
  • 2016年10月
    • とんかつ業態「松のや」100店舗達成(大阪府松のや松原店)
  • 2017年8月
    • ラーメン業態の「松軒中華食堂」オープン
  • 2018年 9月
    • 台湾 台北市に「台湾松屋餐飲股有限公司」を
      設立
  • 2019年3月
    • ステーキ業態の「ステーキ屋 松」オープン

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.6
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 5.6
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 11 10 21
    取得者 5 9 14
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    45.5%

    女性

    90.0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.2%
      (1040名中64名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
○新入社員研修…接客エクスペリエンス、調理エクスペリエンス、食品衛生責任者講習、
        防火管理責任者講習等
○ストアスタッフ研修…運営力向上研修、コミュニケーション+セルフコントロール、
           商品衛生管理研修、金銭・労務管理研修、顧客対応研修(基礎)、
           計数管理研修(基礎)
○ストアチーフ研修…時間管理+PDCA研修、計数管理研修(初級)、顧客対応研修(初級)、          衛生管理研修、アルバイト定着率向上研修
○ストアマネジャー研修…計数管理基本研修、特殊事例研修、ティーチング研修、
            工場見学
○ブロックマネジャー研修…上級計数管理研修、上級コミュニケーション研修、
             部下育成研修、工場見学
○エリアマネジャー研修…営業部Mt、AM 事務実務研修、AM 評価者研修、
            AM 運営力向上実践研修
自己啓発支援制度 制度あり
○自己啓発マネジメントプログラム制度
・各部門に関する専門スキルの能力アップが目的!
・企業として自己啓発を推進!
・補助支給上限35,000円/年 ※複数回の申請可
 Ex.通信教育、社外セミナー、資格取得(調理師、販売士、簿記等)

○カフェテリアプラン
・利用者自らが必要な福利厚生を自由に選択可能。
・自己啓発や業務負担軽減が目的。
・1人1年度 上限50,000円
  Ex.パソコン購入、旅行(研修、個人)、健康管理(人間ドック、スポーツクラブ会費)、
    ビジネス誌・業界専門誌購読
メンター制度 制度あり
〇wellbeingセミナー(入社2・3・4年目の社員が対象)
「仕事のやりがい」について学ぶ機会にすると同時に、同期の交流を深める機会です。
※別途懇親会もあり

○同期会
入社3年以内の社員を対象に、自分自身への見直しの機会、同期の存在を確認する機会を設け、自分の中の新たな気付きや皆で相談しあえる職場環境を再確認する為。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告書、営業部インタビュー、評価制度、社内公募制度
社内検定制度 制度あり
○接客調理技術認定
○e-learning

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大谷大学、駒澤大学、専修大学、帝京大学、富山大学、一橋大学
<大学>
愛知大学、青森大学、青山学院大学、旭川大学、麻布大学、亜細亜大学、石川県立大学、茨城大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、嘉悦大学、活水女子大学、神奈川大学、金沢大学、金沢学院大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、岐阜大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲子園大学、高知大学、島根大学、筑波大学、四国大学、高知工科大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、産業能率大学、静岡大学、下関市立大学、秀明大学、淑徳大学、松蔭大学、尚絅学院大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和音楽大学、昭和女子大学、信州大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京聖栄大学、東京電機大学、東京農業大学、東京富士大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、長崎国際大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、奈良大学、西日本工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、北海道文教大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、盛岡大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、四日市大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
赤堀製菓専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校天王寺校、大阪社体スポーツ専門学校、大阪電子専門学校、専門学校大阪ビジネス・アカデミー、大阪法律公務員専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記法律専門学校梅田校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記法律専門学校難波校、大原ビジネス公務員専門学校福井校、織田調理師専門学校、札幌大学女子短期大学部、彰栄保育福祉専門学校、新宿調理師専門学校、城西短期大学、西武文理大学附属調理師専門学校、中央工学校、辻学園調理・製菓専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京誠心調理師専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東京法律公務員専門学校杉並校、東京マックス美容専門学校、東放学園専門学校、東放学園音響専門学校、東北電子専門学校、日本ウェルネススポーツ専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ21、日本大学歯学部附属歯科技工専門学校、日本電子専門学校、専門学校日本ホテルスクール、服部栄養専門学校、華学園栄養専門学校、吉祥寺二葉栄養調理専門職学校、船橋情報ビジネス専門学校

北海道大学、札幌学院大学、東京農業大学、愛知大学、青山学院大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪学院大学、学習院大学、関東学院大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、駒澤大学、高知大学、神戸松蔭女子学院大学、埼玉大学、実践女子大学、駿河台大学、女子栄養大学、城西大学、信州大学、神戸学院大学、神奈川大学、成蹊大学、専修大学、慶應義塾大学、大東文化大学、工学院大学、千葉大学、東海大学、東京経済大学、明治大学、東京理科大学、長野大学、中央大学、東京工業大学、工学院大学、日本獣医畜産大学(日本獣医生命科学大学)、東洋大学、日本大学、法政大学、明治学院大学、桃山学院大学、立正大学、獨協大学、筑波大学、立教大学、立命館大学、同志社大学、早稲田大学、東京大学、福岡大学、西南学院大学、他

採用実績(人数) 2024年 88名(実績)
2023年 81名(実績)
2022年 79名(実績)
2021年 89名(実績)
2020年 64名(実績)
2019年 64名(実績)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 47 24 71
    2024年 53 35 88
    2023年 62 19 81
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 71 0 100%
    2024年 88 25 71.6%
    2023年 81 26 67.9%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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