最終更新日：2026/7/10

第一建設工業(株)【東証スタンダード上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

建設
設備工事・設備設計
建築設計
不動産

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 33億237万円

売上高: 600億円（2026年3月実績）

従業員数: 1,004名（2026年3月末現在就業者数）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【福利厚生充実】【安心の研修制度】「鉄道工事」を新潟から展開するゼネコンです！

2027年新卒技術職（土木/線路）積極採用中！（2026/07/10更新）

伝言板画像

会社説明会、現場見学会を随時開催しています！

第一建設工業は新潟を中心とした東日本エリアにおいて、線路の点検・整備、鉄道構造物や関連施設の建設・補修など幅広く手掛けています。
1942年の創業以来、「鉄道工事」を基盤とした総合建設業として、安全で豊かな街づくりを支え続けてきました。
地域を支える鉄道工事で、人々の暮らしを守り、よりよい物へと挑戦を続けています。

鉄道工事、施工管理の業務について、まずは知るところから始めてみませんか。
エントリー及び、会社説明会、現場見学会へのご参加をお待ちしております！

技術・研究

「鉄道工事」に特化したゼネコンとして高い技術・経験があります。
安定性・将来性

利益率、自己資本比率など安定性が高いことも特徴です。
制度・働き方

新入社員研修後も、技術研修や同期と成長を確認する階層別研修等、段階に合わせ様々な研修を実施します。

会社紹介記事

新CM　放送中！鉄道があって当たり前、インフラが整備されて当たり前。第一建設工業はその当たり前の生活を支えているというプライドがあります。

: 新CM　放送中！

: 鉄道があって当たり前、インフラが整備されて当たり前。第一建設工業はその当たり前の生活を支えているというプライドがあります。

私たちが作り上げているものは、明日をつなげ、人を豊かにする未来。

東日本エリア（東北、信越、関東）での施工管理が主な業務。	「鉄道工事」を基盤とした総合建設業として、各種施工を行っています。 ●土木事業：鉄道橋りょうやトンネルなどの建設やメンテナンス ●建築事業：駅舎やマンション、商業施設などの建設 ●線路事業：在来線や新幹線のメンテナンス採用部門は、 ◇土木部門（土木工事の施工管理ほか） ◇建築部門（建築工事の施工管理ほか） ◇線路部門（線路工事の施工管理ほか） ◇営業部門（民間工事における営業活動（提案受注）、官庁工事における入札業務） ◇事務部門（総務、経理を中心に、システム、法務、経営企画など）上記５部門の部門別採用となります。鉄道を通じて人々の「当たり前」を支え、よりよい明日の暮らしをつくることが私達の使命です。また、鉄道工事は、相応の技術やノウハウがなければ施工ができません。災害時の交通インフラ復旧、冬期の除雪など、高い技術力が魅力です。＊＊＊特徴１　勤務エリアは東日本のみ＊＊＊支店は５か所（新潟、東京、長野、秋田、仙台）新潟を地盤に、東日本エリアで展開しています。また、帰省にかかる交通費は複数回の支給あり（独身者年12回、単身者月4回）。＊＊＊特徴２　経営安定性＊＊＊鉄道工事の高い技術を誇り、利益率13.1％（経常利益）、自己資本比率85.4％（実質無借金経営）といった抜群の経営安定度があり、社員に還元する基盤につながっています。＊＊＊特徴３　福利厚生＊＊＊ 180万円の奨学金返済補助や、手厚い住宅補助・帰省時の交通費支給などにより生活基盤を支えることはもちろん、鉄道を利用した旅行の補助制度、健康やリフレッシュに利用できる選択的福利厚生制度など、ワークライフバランスを保つための制度が多数あります。

東日本エリア（東北、信越、関東）での施工管理が主な業務。

「鉄道工事」を基盤とした総合建設業として、各種施工を行っています。
●土木事業：鉄道橋りょうやトンネルなどの建設やメンテナンス
●建築事業：駅舎やマンション、商業施設などの建設
●線路事業：在来線や新幹線のメンテナンス

採用部門は、
◇土木部門（土木工事の施工管理ほか）
◇建築部門（建築工事の施工管理ほか）
◇線路部門（線路工事の施工管理ほか）
◇営業部門（民間工事における営業活動（提案受注）、官庁工事における入札業務）
◇事務部門（総務、経理を中心に、システム、法務、経営企画など）
上記５部門の部門別採用となります。

鉄道を通じて人々の「当たり前」を支え、よりよい明日の暮らしをつくることが私達の使命です。
また、鉄道工事は、相応の技術やノウハウがなければ施工ができません。
災害時の交通インフラ復旧、冬期の除雪など、高い技術力が魅力です。

＊＊＊特徴１　勤務エリアは東日本のみ＊＊＊
支店は５か所（新潟、東京、長野、秋田、仙台）
新潟を地盤に、東日本エリアで展開しています。
また、帰省にかかる交通費は複数回の支給あり（独身者年12回、単身者月4回）。

＊＊＊特徴２　経営安定性＊＊＊
鉄道工事の高い技術を誇り、利益率13.1％（経常利益）、自己資本比率85.4％（実質無借金経営）といった抜群の経営安定度があり、社員に還元する基盤につながっています。

＊＊＊特徴３　福利厚生＊＊＊
180万円の奨学金返済補助や、手厚い住宅補助・帰省時の交通費支給などにより生活基盤を支えることはもちろん、
鉄道を利用した旅行の補助制度、健康やリフレッシュに利用できる選択的福利厚生制度など、
ワークライフバランスを保つための制度が多数あります。

会社データ

プロフィール	第一建設工業は、新潟を本拠とし、東北・信越・関東のエリアで展開する総合建設業（ゼネコン）です。橋梁やトンネルなどの「土木」部門、線路の敷設や補修を行う「線路」部門、また駅舎やマンションなどを建設する「建築」部門にて、各種工事の施工管理を行っています。無借金経営や自己資本比率・経営安全率の高さなど、財務の健全性も特徴であり、2022年には創立80年を迎えました。
事業内容	1. 土木、建築、軌道等建設工事一式の請負 2. 土木、建築、軌道工事の企画、設計、測量、監理及びコンサルティング 3. 土木、建築、軌道の構造物の調査及び検査 4. 土木、建築、軌道工事用資材の製造販売 5. 不動産の売買、交換、賃貸、仲介及び管理 6. 損害保険代理業 7. 前各号に関連する一切の事業新潟市に当社独自の研修センターを保有。新入社員研修はこのセンターで2か月間行います。

プロフィール

第一建設工業は、新潟を本拠とし、東北・信越・関東のエリアで展開する総合建設業（ゼネコン）です。

橋梁やトンネルなどの「土木」部門、線路の敷設や補修を行う「線路」部門、また駅舎やマンションなどを建設する「建築」部門にて、各種工事の施工管理を行っています。

無借金経営や自己資本比率・経営安全率の高さなど、財務の健全性も特徴であり、2022年には創立80年を迎えました。

事業内容

1. 土木、建築、軌道等建設工事一式の請負
2. 土木、建築、軌道工事の企画、設計、測量、監理及びコンサルティング
3. 土木、建築、軌道の構造物の調査及び検査
4. 土木、建築、軌道工事用資材の製造販売
5. 不動産の売買、交換、賃貸、仲介及び管理
6. 損害保険代理業
7. 前各号に関連する一切の事業

新潟市に当社独自の研修センターを保有。新入社員研修はこのセンターで2か月間行います。

本社郵便番号	950-8582
本社所在地	新潟県新潟市中央区八千代1丁目4番34号
本社電話番号	025-241-8111
第一建設工業株式会社	【東証スタンダード上場】東日本エリアで鉄道工事を施工するゼネコンです！
設立	1942（昭和17）年9月23日
資本金	33億237万円
従業員数	1,004名（2026年3月末現在就業者数）
売上高	600億円（2026年3月実績）
事業所	本社／新潟支店／新潟・東京・長野・秋田・仙台ほか工事所、事務所、営業所（全40か所）
業績推移	2026年3月……売上高：600億円　経常利益：75億円 2025年3月……売上高：580億円　経常利益：76億円 2024年3月……売上高：539億円　経常利益：40億円 2023年3月……売上高：473億円　経常利益：38億円 2022年3月……売上高：427億円　経常利益：33億円
主な取引先	JR東日本及びグループ各社、国土交通省、農林水産省、他主要省庁、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、日本下水道事業団、新潟県、長野県、秋田県、山形県、他主要公共発注機関及び民間各社
平均年齢	39.1歳（2026年3月現在）
沿革	1942年 9月鉄道省新潟鉄道局所管区域内における鉄道土木及び建築工事の請負を事業目的として新鉄工業(株)を設立。新潟県新津町に新津支店、長野県長野市に長野支店、山形県山形市に山形支店（現山形営業所）、秋田県秋田市に秋田支店を設置。 1944年 6月商号を新潟鉄道工業(株)に変更。 1944年 9月鉄道省が運輸通信省となるのに伴い、新潟鉄道局の所管区域が拡大。 1949年10月建設業法により建設大臣登録（イ）第257号を取得。（以後2年ごとに更新） 1950年 8月商号を新鉄工業(株)に変更。事業目的を変更して鉄道工事専門会社から、諸官公庁及び民間の土木建築工事の請負に進出。 1952年 9月経営基盤の強化を図るため鉄道施設工業(株)を吸収合併。 1957年 8月商号を第一建設工業(株)に変更。 1972年 4月不動産に関する業務を事業目的に追加。 1972年 7月宅地建物取引業法により、宅地建物取引業者として新潟県知事免許(1)第1078号を取得。（以後3年ごとに更新） 1973年10月建設業法の改正に伴い、建設大臣許可(特・般一48)第1948号を取得。（以後3年ごとに更新、なお、1997年10月より5年ごとに更新） 1978年 4月東京営業所(東京都台東区)を支店に昇格。 1982年12月仙台営業所(宮城県仙台市)を支店に昇格。 1984年 6月宅地建物取引業法により、宅地建物取引業者として建設大臣免許(1)第3248号を取得。(以後3年ごとに更新。なお、1996年6月より5年ごとに更新) 1989年 2月関連会社として(株)ホームテック・旭を設立。 1989年 7月子会社として(株)シビル旭を設立。 1991年 3月 (株)ホームテック・旭を子会社化。 1994年 8月日本証券業協会に株式を店頭登録。 1998年 7月本店を本社と新潟支店に分離。 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 2008年 4月新潟市江南区にコンクリート事業部を設置。 2010年 4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（現　大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード））に上場。 2012年 3月亀田研修センター内に、安全「DAIICHI」学習館を開設。 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場。 2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に上場。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.3時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.8日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	32名	2名	34名
取得者	27名	2名	29名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

84.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新入社員研修・入社後は、研修センターにおいて2カ月間の研修を行います。・また、同期とともにセンターの宿泊棟にて生活します（個室あり）。　2021年にリニューアルし最新設備が整ったセンターで快適な生活が送れます。・配属先は４月末に通知され、６月より各箇所配属として業務に従事します。 ●配属後・配属後も、同期で集まる1年目・2年目フォローアップ研修のほか、　各部門ごとに主催される様々な技術研修があります。・各研修では「アクティブラーニング」を取り入れ、議論・対話を重視したスタイルで実施しており、受講社員からも高い評価を得ています。
自己啓発支援制度	制度あり・資格手当の支給（毎月最大60,000円）・学習費の支援　-1級施工管理技士、1級建築士は、会社で資格試験対策講座等を契約可能　合否に関わらず学習費を支援します。　-社員が自主的に講座を契約し受講した場合は、合格時のみ会社が費用を負担します。・社内研修等での演習、サポートあり
メンター制度	制度あり・里親・サポーター制度　入社後２年間、直属の上司とは異なる先輩社員が専属でサポートします。　業務内外の悩みや疑問に対しアドバイスします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり・年に2回、ライフイベントやキャリアプランに関して相談する機会（面談）を設けています。
社内検定制度	制度あり・昇進試験の実施

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞秋田大学、秋田県立大学、岩手大学、北見工業大学、國學院大學、東北工業大学、東北学院大学、山形大学、日本大学、千葉工業大学、新潟大学、長岡技術科学大学、新潟工科大学、前橋工科大学、芝浦工業大学、新潟経営大学、立教大学、ものつくり大学、武蔵野大学、松本大学、弘前大学、新潟産業大学、新潟国際情報大学、新潟県立大学、長野県立大学、長岡造形大学、富山大学、高崎経済大学、国士舘大学、東洋大学、日本工業大学、東海大学、信州大学、山梨大学、金沢工業大学、福井大学、福井工業大学、青森公立大学、新潟医療福祉大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、新潟工科専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、日本工学院八王子専門学校、東京工学院専門学校大学院含むもっと見る
採用実績（人数）	2025年　　2024年　　2023年　 ------------------------------------- 41名　　　39名　　　 53名

採用実績（学校）

＜大学＞
秋田大学、秋田県立大学、岩手大学、北見工業大学、國學院大學、東北工業大学、東北学院大学、山形大学、日本大学、千葉工業大学、新潟大学、長岡技術科学大学、新潟工科大学、前橋工科大学、芝浦工業大学、新潟経営大学、立教大学、ものつくり大学、武蔵野大学、松本大学、弘前大学、新潟産業大学、新潟国際情報大学、新潟県立大学、長野県立大学、長岡造形大学、富山大学、高崎経済大学、国士舘大学、東洋大学、日本工業大学、東海大学、信州大学、山梨大学、金沢工業大学、福井大学、福井工業大学、青森公立大学、新潟医療福祉大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、新潟工科専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、日本工学院八王子専門学校、東京工学院専門学校

大学院含む

採用実績（人数）

2025年　　2024年　　2023年　
-------------------------------------
41名　　　39名　　　 53名　　
　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	38名	3名	41名
2024年	36名	3名	39名
2023年	50名	3名	53名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	41名	0名	100%
2024年	39名	1名	97.4%
2023年	53名	2名	96.2%

QRコード

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