最終更新日：2026/3/16

日信電子サービス(株)【日本信号グループ】

正社員
既卒可

業種

検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億8,000万円

売上高: 166億円（単体）、243億円（連結）（2025年3月期）

従業員: 735名（男性：675名　女性：60名）

募集人数: 21～25名

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セミナー／説明会	【ライブ型】カスタマーエンジニア採用の会社説明会エントリーはこちらから！【録画型】カスタマーエンジニア採用の会社説明会エントリーはこちらから！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【理系積極採用】駅の自動改札機やホームドア、道路の信号機、鉄道信号装置など身近な社会インフラ機器のメンテナンスを通して安心、快適な社会を実現。

会社説明会開催中！鉄道など交通インフラにご興味ある方ぜひご参加ください！（2026/03/16更新）

伝言板画像

日信電子サービス採用ページにアクセスいただきありがとうございます。

当社は、様々な場面で活躍する社会インフラ機器のメンテナンスを行う会社です。
日常生活に欠かすことのできない社会インフラ機器のメンテナンスサービスを
通して人々が安心で快適に暮らせる社会環境づくりに貢献しています。

安心で快適な社会生活づくりに、私たちと一緒に取り組んでみませんか。

3月からライブ型、録画型会社説明会を開始しております！
当社に少し興味のある方、もっと知りたい方、メンテナンス業務についてご興味のある方、ぜひエントリーをお願いいたします。

みなさんのエントリーをお待ちしております！

安定性・将来性

「日本信号」グループ会社として、創業以来半世紀に亘り保守事業を展開しています。
職場環境

当社は新卒で入社する社員の希望を考慮して配属先を決めることで、低い離職率を維持しております。
技術・研究

高度なエンジニアとしてスキル向上に取り組める様々な教育・研修制度を用意しています。

会社紹介記事

全社員の9割以上が技術者！理系学科・高専出身の先輩社員が多く、日々メンテナンス技術を磨いています。日ごろよく目にする駅の自動改札機や、コインパーキングの料金精算システムなど、様々な社会インフラのメンテナンスを行っています。

: 全社員の9割以上が技術者！理系学科・高専出身の先輩社員が多く、日々メンテナンス技術を磨いています。

: 日ごろよく目にする駅の自動改札機や、コインパーキングの料金精算システムなど、様々な社会インフラのメンテナンスを行っています。

社会インフラを支える日信電子サービスの３つのポイント！！

「エンジニア」を育てるにあたり、長期・多角的な視野と豊富な経験から日々研修メニューの開発に取り組んでおります	■日ごろよく目にする社会インフラ機器を支えて半世紀当社は日本信号グループの一員として、メンテナンスサービスを通して社会インフラ機器を支えてきました。現在では、日ごろよく目にする駅の自動改札機や自動券売機などにはじまり、CT・MRIなどの高度医療機器まで非常に様々な領域で活躍しています。創業以来半世紀以上にわたり当社の技術をご評価していただき、確かな経営基盤を持って事業展開をしています。 ■長く安心して働ける職場環境当社は配属にあたり新卒で入社する社員の希望を考慮して配属先を決めることで、低い離職率を維持しております。また、『社員一人ひとりが長く働き続けられる』環境実現のため、「年間休日125日以上」、「平均勤続年数19年以上」と大手企業に引けを取らない企業体制を整えています。各社員のライフスタイルに合わせて選べる福利厚生制度も充実しており、社員を大事にする企業風土があります。 ■充実した教育体制に裏づけされた確かな技術力当社の財産は『高い技術を持ったエンジニア』です。とはいえ、最初から全員が高い技術を持っているわけではありません。入社以降、1年目から継続的に研修を実施しており、保守サービスに必要となる技術研修以外にも、お客様先に立つ際重要な「人間力」に主軸を置いた階層別研修等を整備しています。また、研修内容は定期的に見直しており、時代に即した教育体制が整っているのも当社の魅力の1つです！

「エンジニア」を育てるにあたり、長期・多角的な視野と豊富な経験から日々研修メニューの開発に取り組んでおります

■日ごろよく目にする社会インフラ機器を支えて半世紀
当社は日本信号グループの一員として、メンテナンスサービスを通して社会インフラ機器を支えてきました。現在では、日ごろよく目にする駅の自動改札機や自動券売機などにはじまり、CT・MRIなどの高度医療機器まで非常に様々な領域で活躍しています。
創業以来半世紀以上にわたり当社の技術をご評価していただき、確かな経営基盤を持って事業展開をしています。

■長く安心して働ける職場環境
当社は配属にあたり新卒で入社する社員の希望を考慮して配属先を決めることで、低い離職率を維持しております。また、『社員一人ひとりが長く働き続けられる』環境実現のため、「年間休日125日以上」、「平均勤続年数19年以上」と大手企業に引けを取らない企業体制を整えています。
各社員のライフスタイルに合わせて選べる福利厚生制度も充実しており、社員を大事にする企業風土があります。

■充実した教育体制に裏づけされた確かな技術力
当社の財産は『高い技術を持ったエンジニア』です。とはいえ、最初から全員が高い技術を持っているわけではありません。入社以降、1年目から継続的に研修を実施しており、保守サービスに必要となる技術研修以外にも、お客様先に立つ際重要な「人間力」に主軸を置いた階層別研修等を整備しています。
また、研修内容は定期的に見直しており、時代に即した教育体制が整っているのも当社の魅力の1つです！

会社データ

プロフィール	私たち日信電子サービスは、信号メーカーである日本信号のグループ会社です。当社は1968年の創業以来、電気・電子機器のメンテナンスサービスの専門企業として、「安全と信頼」の優れたテクノロジーを通じてより安心、快適な社会の実現に貢献してまいりました。近年は既存市場における事業基盤の強化に努め、新技術（ＩｏＴ／ＡＩ等）の活用にチャレンジすると共に、幅広いお客様のニーズにお応えするべく、「成長力の強化」「収益力の向上」「グループ価値の最大化」に取り組み、収益の拡大を推進してきました。さらに、急激に変化する社会に適応した新規ビジネスの開拓を進め、今後成長が期待されるロボティクス市場や、超高齢化社会の到来による医療技術の進展等、新たなビジネス価値を創造する「デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）」ビジネスの推進にも鋭意取り組んでおります。今後も社会に貢献し続ける企業として、「チャレンジする風土づくり」「人に誇れる会社づくり」「公平・公正な環境づくり」の行動指針の下、情熱をもって挑戦する会社を目指し、これまで培ってきた技術力と高品質なＳｍａｒｔＳｅｒｖｉｃｅの提供と企業価値の持続的向上に努めてまいります。時代とともに社会インフラ機器の形は変わっていきますが、社会を支える「思い」、社会を支えていることへの「誇り」は、いつまでも変わりません。より安心で快適な社会生活づくりに、私たちと一緒に取り組んでみませんか。
事業内容	私たちは、普段みなさんが目にしている社会インフラに特化した機器をメンテナンスしています。例えば、こんなところで活躍しています。　○　電車に乗る時に必要な自動改札機や自動券売機　○　駅のホームで線路転落や電車接触を防止するホーム柵　○　電車を安全に走行させるための鉄道運行管理システム　○　交通信号機をはじめ道路交通の流れを円滑にする交通管制システム　○　大型駐車場からコインパーキングまで様々な駐車場の料金精算システム　○　医療の現場で用いられるCT・MRIなどの高度医療機器　○　企業や官公庁、教育機関で使われるIT機器やセキュリティ関連製品などのITシステム私たちは、日常生活に欠かすことのできない社会インフラ機器のメンテナンスサービスを通して人々が安全で快適に暮らせる社会環境づくりに貢献しています。【主な取引先企業】京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、東京メトロ電気メインテナンス(株)、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東急電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ　他金融、IT、化粧品、スポーツ、食品、アニメ、ゲーム、運輸、プラント、様々な業界に興味がある方が弊社にご応募いただいております。交通インフラ以外にも、CT・MRIなどの高度医療機器、PCやプリンターなどのIT機器の保守メンテナンスにも携わっています

プロフィール

私たち日信電子サービスは、信号メーカーである日本信号のグループ会社です。
当社は1968年の創業以来、電気・電子機器のメンテナンスサービスの専門企業として、「安全と信頼」の優れたテクノロジーを通じてより安心、快適な社会の実現に貢献してまいりました。
近年は既存市場における事業基盤の強化に努め、新技術（ＩｏＴ／ＡＩ等）の活用にチャレンジすると共に、幅広いお客様のニーズにお応えするべく、「成長力の強化」「収益力の向上」「グループ価値の最大化」に取り組み、収益の拡大を推進してきました。
さらに、急激に変化する社会に適応した新規ビジネスの開拓を進め、今後成長が期待されるロボティクス市場や、超高齢化社会の到来による医療技術の進展等、新たなビジネス価値を創造する「デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）」ビジネスの推進にも鋭意取り組んでおります。
今後も社会に貢献し続ける企業として、「チャレンジする風土づくり」「人に誇れる会社づくり」「公平・公正な環境づくり」の行動指針の下、情熱をもって挑戦する会社を目指し、これまで培ってきた技術力と高品質なＳｍａｒｔＳｅｒｖｉｃｅの提供と企業価値の持続的向上に努めてまいります。
時代とともに社会インフラ機器の形は変わっていきますが、社会を支える「思い」、社会を支えていることへの「誇り」は、いつまでも変わりません。
より安心で快適な社会生活づくりに、私たちと一緒に取り組んでみませんか。

事業内容

私たちは、普段みなさんが目にしている社会インフラに特化した機器をメンテナンスしています。
例えば、こんなところで活躍しています。
　○　電車に乗る時に必要な自動改札機や自動券売機
　○　駅のホームで線路転落や電車接触を防止するホーム柵
　○　電車を安全に走行させるための鉄道運行管理システム
　○　交通信号機をはじめ道路交通の流れを円滑にする交通管制システム
　○　大型駐車場からコインパーキングまで様々な駐車場の料金精算システム
　○　医療の現場で用いられるCT・MRIなどの高度医療機器
　○　企業や官公庁、教育機関で使われるIT機器やセキュリティ関連製品などのITシステム

私たちは、日常生活に欠かすことのできない社会インフラ機器のメンテナンスサービスを通して人々が安全で快適に暮らせる社会環境づくりに貢献しています。

【主な取引先企業】

京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、東京メトロ電気メインテナンス(株)、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東急電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ　他

金融、IT、化粧品、スポーツ、食品、アニメ、ゲーム、運輸、プラント、
様々な業界に興味がある方が弊社にご応募いただいております。

交通インフラ以外にも、CT・MRIなどの高度医療機器、PCやプリンターなどのIT機器の保守メンテナンスにも携わっています

本社郵便番号	131-0045
本社所在地	東京都墨田区押上1-1-2　東京スカイツリーイーストタワー15F
本社電話番号	03-5637-2463
創業	1968年3月
設立	1967年5月
資本金	4億8,000万円
従業員	735名（男性：675名　女性：60名）
売上高	166億円（単体）、243億円（連結）（2025年3月期）
事業所	本社東京都墨田区押上1-1-2　東京スカイツリーイーストタワー15F 東日本支社埼玉県さいたま市中央区鈴谷4-8-1　NES埼玉ビル東京支社東京都台東区東上野2-24-1　東上野ビル西日本支社大阪府大阪市中央区瓦町1-6-10　JPビル京都事業所京都府京都市伏見区竹田東小屋ノ内町94 ■仙台営業所 ■秋田営業所 ■新潟営業所 ■群馬営業所 ■栃木営業所 ■水戸営業所 ■西東京営業所 ■千葉営業所 ■横浜営業所 ■相模原営業所 ■山梨営業所 ■浜松営業所 ■名古屋営業所 ■神戸営業所 ■広島営業所 ■福岡営業所 ■沖縄営業所その他、国内にサテライトオフィス、サービスステーションあり
主な取引先	京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、東京メトロ電気メインテナンス(株)、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東急電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ　他
関連会社	仙台日信電子株式会社中部日信電子株式会社埼玉ユニオンサービス株式会社横浜テクノエンジニアリングサービス株式会社
平均年齢	43歳 1ヶ月（2024年度）
沿革	1967年　5月東京都目黒区に(株)光音を設立、電気・電子機器の修理業務を開始 1968年　3月日本信号(株)の資本参加を受け、日信電子サービス(株)に商号変更 1968年　8月 OA機器の保守サービス業務開始 1969年 10月駅務機器の保守サービス業務開始 1969年 12月駐車場機器の保守サービス業務開始 1972年　3月交通信号機器の保守サービス業務開始 1982年　4月鉄道信号の保守サービス業務開始 1990年　6月医療機器の保守サービス業務開始 2004年　2月 ISO9001（品質マネジメントシステム）、ISO14001（環境マネジメントシステム）審査登録 2012年 11月本社を現在地（東京都墨田区押上1-1-2）に移転 2018年　3月創業50周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	1名	4名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.8%
  （211名中6名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり日信電子サービスの財産は、「高いスキルを持ったエンジニア」です。とはいえ、入社したときから高い技術力を持っているわけではありません。私たちは、「エンジニア」を育てるにあたり、社会人としての基本やマナー、エンジニアの専門的な技術の基礎を学ぶ『新入社員受入教育』にはじまり、配属後も先輩の指導のもと、保守サービス業務に保守サービス業務の品質向上に不可欠な知識・技術をより実践的に身につける『技術教育』、「人材」こそが財産であるとの観点から、人間力を高めるための『階層別・課題別研修』をご用意しています。　　● 入社後（1年目、4月～5月中旬）　　　　　新入社員受入教育（集合研修）　　● 配属後（1年目、5月中旬～）　　　　　職場教育　　　　　　製品基礎知識の習得教育（1年目～2年目）　　　　　　保守メンテナンス概要教育（1年目～3年目）　　　　　　OJT保守メンテナンス実務教育（1年目～4年目）　　　　　集合教育　　　　　　フォローアップ研修（集合研修）（1年目～3年目）　　　　　　階層別・課題別研修（5年目～）　　　　　共通　　　　　　分野別技術研修（5年目～）
自己啓発支援制度	制度あり日信電子サービスでは、上記の通り体系的に教育を行っておりますが、学習の中核は自己啓発と考えています。その支援として、技術資格をはじめ各種資格取得を奨励する制度や通信教育制度を設け、資格取得者へのお祝い金の支給や通信教育の受講費用の補助を行っています。
メンター制度	制度あり 1年目社員を対象に、社会人としての生活面・精神面を含めたケアを目的に先輩社員が新入社員の悩みや疑問に相談役として寄り添う『メンター制度』を実施しています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞東北大学、宇都宮大学、電気通信大学、埼玉大学、新潟大学、北見工業大学、北海道科学大学、東北工業大学、会津大学、埼玉工業大学、日本大学、東海大学、東洋大学、工学院大学、日本工業大学、芝浦工業大学、帝京大学、東京工科大学、東京電機大学、立正大学、千葉工業大学、神奈川大学、湘南工科大学、静岡理工科大学、愛知工業大学、大阪電気通信大学、近畿大学、金沢工業大学、福井工業大学、福岡工業大学＜短大・高専・専門学校＞函館工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、仙台高等専門学校、秋田工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、富山高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、高知工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、熊本高等専門学校、都城工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、岩手県立産業技術短期大学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、日本工学院専門学校、大阪電子専門学校、東京電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年度　　採用人数 24名 2024年度　　採用人数 17名 2023年度　　採用人数 11名 2022年度　　採用人数 24名 2021年度　　採用人数 23名
採用実績（学部・学科）	機械系・電気系・電子系・情報系・通信系　など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	20名	4名	24名
2024年	17名	0名	17名
2023年	11名	0名	11名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	24名	0名	100%
2024年	17名	0名	100%
2023年	11名	3名	72.7%

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