最終更新日：2026/5/21

デジタル・インフォメーション・テクノロジー(株)【東証プライム市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億5,315万円

売上高: 241憶5,900万円（2025年6月実績）

従業員数: 1,642名（2025年6月現在）

募集人数: 51～100名

エントリー	エントリーはこちらから
セミナー／説明会	【WEB】ITの仕事&DITの幅広い事業領域がわかるセミナー

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【福利厚生推進法人】「ハタラクエール2026」受賞！カンパニー制と独自性の高い製品・サービスが成長の原動力。

採用担当者からの伝言板（2026/05/12更新）

伝言板画像

こんにちは。DIT採用担当です。
会社説明会受付中です！
皆さまのご参加お待ちしております☆

---------------------
【募集終了カンパニーについて】
2027年4月入社の「新卒採用」について下記のカンパニーは募集を終了いたしました。
・eビジネスサービスカンパニー(eB)
---------------------
なお、以下のカンパニーについては、引き続き募集を行っております。
・ビジネスソリューションカンパニー（BS）
・サポートビジネスカンパニー(SB)
・エンベデッドソリューションカンパニー(ES)
・クオリティエンジニアリングカンパニー(QE)
・西日本カンパニー(NN)
・愛媛カンパニー(EM)

制度・働き方

フレックスタイムや時短勤務、育児休暇など制度が充実。3大疾病サポート保険等の健康管理もあります。
安定性・将来性

2025年6月の売上高は241億5,900万円で、安定した成長を続けています。

会社紹介記事

IT技術を深く掘り下げていくとともに、お客さまに寄り添ったきめ細かなサービスを実現するべく「カンパニー制」を導入。専門性を極めるために有効な手段となっている。自社独自技術を活用して新しいカンパニーも誕生させようとしている。DITの未来を担う若手たちの前には無限の可能性が広がっている。

: IT技術を深く掘り下げていくとともに、お客さまに寄り添ったきめ細かなサービスを実現するべく「カンパニー制」を導入。専門性を極めるために有効な手段となっている。

: 自社独自技術を活用して新しいカンパニーも誕生させようとしている。DITの未来を担う若手たちの前には無限の可能性が広がっている。

新入社員たちは経営者の“卵”。カンパニー制で経営センスと専門性を磨く！

「社員満足度調査を実施して、より働きやすく成長しやすい環境づくりへ社員の貴重な意見を生かしています」（柴尾取締役）	■"カンパニー制"のメリットを生かしてビジネスを展開デジタル・インフォメーション・テクノロジー（DIT）は、1982年創業の独立系SI企業。フットワークの軽さを生かし、幅広い領域でコンピュータソフトウェアの開発やインフラの構築に取り組んできました。2017年には東証一部(現：東証プライム)上場を果たし、これまで築いてきた実績やノウハウを礎に、さらなる発展を目指しています。当社の特徴の1つがカンパニー制を敷いていることです。カンパニー制とは、社内の各事業分野を独自性の高い1つの企業に見立てて運営する手法のことです。現在、事業領域や地域ごとに、概ね200名規模の合計7つのカンパニーが存在しており、それぞれが大きな権限を持ってスピーディーにビジネスを展開しています。また、ベンチャー的な性質を持つ組織であり、社員一人ひとりの声が経営層へ確実に届くということも当社の特徴です。 ■熱い想いを持った人にこそチャンスが開ける当社が事業の柱としているのは、「業務システム開発」「組み込み系ソフト開発」「自社商品」の3つです。「自社商品」のジャンルでは、サーバセキュリティ最後の砦となるWebARGUS（ウェブアルゴス）、働き方改革の時流に沿った業務の効率化及び自動化に役立つxoBlos（ゾブロス）という2つの商品が急成長しています。この2つの事業のカンパニー化と、既存カンパニーのさらなる発展が当社の現在の目標です。市場の変化にすばやく対応しながらも当社の良さを堅持し、新たなステージへ向けて社員一丸となって働いています。入社前からITの知識や経験を持っている人でなくても、当社では十分活躍することができます。文系・理系の出身を問わず、熱い想いを持ってチャレンジする人に活躍のチャンスがある会社です。＜取締役管理本部長／柴尾明子＞

「社員満足度調査を実施して、より働きやすく成長しやすい環境づくりへ社員の貴重な意見を生かしています」（柴尾取締役）

■"カンパニー制"のメリットを生かしてビジネスを展開
デジタル・インフォメーション・テクノロジー（DIT）は、1982年創業の独立系SI企業。フットワークの軽さを生かし、幅広い領域でコンピュータソフトウェアの開発やインフラの構築に取り組んできました。2017年には東証一部(現：東証プライム)上場を果たし、これまで築いてきた実績やノウハウを礎に、さらなる発展を目指しています。

当社の特徴の1つがカンパニー制を敷いていることです。カンパニー制とは、社内の各事業分野を独自性の高い1つの企業に見立てて運営する手法のことです。現在、事業領域や地域ごとに、概ね200名規模の合計7つのカンパニーが存在しており、それぞれが大きな権限を持ってスピーディーにビジネスを展開しています。また、ベンチャー的な性質を持つ組織であり、社員一人ひとりの声が経営層へ確実に届くということも当社の特徴です。

■熱い想いを持った人にこそチャンスが開ける
当社が事業の柱としているのは、「業務システム開発」「組み込み系ソフト開発」「自社商品」の3つです。「自社商品」のジャンルでは、サーバセキュリティ最後の砦となるWebARGUS（ウェブアルゴス）、働き方改革の時流に沿った業務の効率化及び自動化に役立つxoBlos（ゾブロス）という2つの商品が急成長しています。この2つの事業のカンパニー化と、既存カンパニーのさらなる発展が当社の現在の目標です。市場の変化にすばやく対応しながらも当社の良さを堅持し、新たなステージへ向けて社員一丸となって働いています。

入社前からITの知識や経験を持っている人でなくても、当社では十分活躍することができます。文系・理系の出身を問わず、熱い想いを持ってチャレンジする人に活躍のチャンスがある会社です。

＜取締役管理本部長／柴尾明子＞

会社データ

プロフィール	1982年7月に創業した東洋コンピュータシステム(株)をはじめとするグループ会社4社を子会社とする持株会社「東洋アイティーホールディングス(株)」を2002年1月に設立。 2006年10月上記4子会社を統合し、社名をデジタル・インフォメーション・テクノロジー(株)に変更。変化の激しいIT業界に対応するため、統合した子会社を技術特化した社内カンパニーとした。 2015年にJASDAQに株式上場、2016年に東証二部に市場変更、2017年に東証一部に市場変更。幅広い事業内容と高度な技術を武器に、IT業界で存在感のある企業として品質の向上と事業の伸展を目指す。
事業内容	□ビジネスソリューションカンパニー　　ビジネスアプリケーション分野におけるオープン系、　　Web系システム開発を中心に、あらゆる業界・業務に即した　　幅広いソフトウェアの設計・開発　□eビジネスサービスカンパニー　　最先端Webテクノロジーと独自のアプローチにより　　eビジネス基盤やECサイトを構築　□サポートビジネスカンパニー　　システムの導入支援、インフラ構築、ソフト開発、　　カスタマイズ、ネットワークの運用管理　　システム運用サポート　□エンベデッドソリューションカンパニー　　車載関連、半導体関連、モバイル関連を中心とした　　組み込みシステム開発　□西日本カンパニー　　西日本の活動拠点　　モバイル／Webアプリ開発、組み込みシステム開発、　　業務システム開発　□クオリティエンジニアリングカンパニー　　車載機器、医療機器、IoT機器、通信機器などの　　ソフトウェア評価、検証業務　□愛媛カンパニー　　愛媛県をはじめとする四国地方の拠点　　地域密着型の新しいビジネスモデルを展開　　各種ソフトウェア開発、システム機器販売、ソフトウェア販売、　　トータルITサポート

プロフィール

1982年7月に創業した東洋コンピュータシステム(株)をはじめとするグループ会社4社を子会社とする持株会社「東洋アイティーホールディングス(株)」を2002年1月に設立。
2006年10月上記4子会社を統合し、社名をデジタル・インフォメーション・テクノロジー(株)に変更。変化の激しいIT業界に対応するため、統合した子会社を技術特化した社内カンパニーとした。
2015年にJASDAQに株式上場、2016年に東証二部に市場変更、2017年に東証一部に市場変更。
幅広い事業内容と高度な技術を武器に、IT業界で存在感のある企業として品質の向上と事業の伸展を目指す。

事業内容

　□ビジネスソリューションカンパニー
　　ビジネスアプリケーション分野におけるオープン系、
　　Web系システム開発を中心に、あらゆる業界・業務に即した
　　幅広いソフトウェアの設計・開発

　□eビジネスサービスカンパニー
　　最先端Webテクノロジーと独自のアプローチにより
　　eビジネス基盤やECサイトを構築

　□サポートビジネスカンパニー
　　システムの導入支援、インフラ構築、ソフト開発、
　　カスタマイズ、ネットワークの運用管理
　　システム運用サポート

　□エンベデッドソリューションカンパニー
　　車載関連、半導体関連、モバイル関連を中心とした
　　組み込みシステム開発

　□西日本カンパニー
　　西日本の活動拠点
　　モバイル／Webアプリ開発、組み込みシステム開発、
　　業務システム開発

　□クオリティエンジニアリングカンパニー
　　車載機器、医療機器、IoT機器、通信機器などの
　　ソフトウェア評価、検証業務

　□愛媛カンパニー
　　愛媛県をはじめとする四国地方の拠点
　　地域密着型の新しいビジネスモデルを展開
　　各種ソフトウェア開発、システム機器販売、ソフトウェア販売、
　　トータルITサポート

本社郵便番号	104-0032
本社所在地	東京都中央区八丁堀4-5-4 FORECAST桜橋 5F
本社電話番号	03-6311-6520（代表）
創業	1982年7月
設立	2002年1月
資本金	4億5,315万円
従業員数	1,642名（2025年6月現在）
売上高	241憶5,900万円（2025年6月実績）
売上高推移	2024年6月　198憶8,800万円 2023年6月　181億4,900万円 2022年6月　161億5,600万円 2021年6月　144憶4,400万円 2020年6月　134億9,500万円 2019年6月　123億5,500万円 2018年6月　110億7,600万円 2017年6月　102億7,300万円 2016年6月　 93億4,100万円安定した売上高で成長しています
事業所	■本社　東京都中央区八丁堀4-5-4　FORECAST桜橋5F 　　・ビジネスソリューションカンパニー　　・eビジネスサービスカンパニー　　・サポートビジネスカンパニー ■川崎事業所　神奈川県川崎市川崎区砂子1-2-4　川崎砂子ビルディング10F 　　・エンベデッドソリューションカンンパニー　　・クオリティエンジニアリングカンパニー ■大阪事業所　大阪府大阪市西区江戸堀1-5-16　JMFビル肥後橋01 3F 　　・西日本カンパニー　　・クオリティエンジニアリングカンパニー ■愛媛事業所　愛媛県松山市三番町7-1-21　ジブラルタ生命松山ビル12F 　　・愛媛カンパニー ■東日本センター　宮城県仙台市宮城野区榴岡4-6-1　東武仙台第1ビル6F ■函館分室　函館市桔梗町379-32　函館市産業支援センターインキュベータルーム2号室
関連会社	DITマーケティングサービス(株) DIT America (株)シンプリズムシステム・プロダクト(株) (株)ジャングル
平均年齢	37.9歳
沿革	1982年 7月東洋コンピュータシステム(株)（TCS）設立【現：ビジネスソリューションカンパニー】 1993年10月東洋テクノ(株)（TTC）設立【現：eビジネスサービスカンパニー】 1997年 4月日本オートマン(株)（JAC）全額出資によりグループに統合【現：エンベデッドソリューションカンパニー】 1998年 8月東洋ユースウエアサービス(株)（TUS）設立【現：サポートビジネスカンパニー】 2002年 1月株式移転による、TCS、TTC、JAC、3社の100％子会社化にて、東洋アイティーホールディングス(株)（TITH）設立 2002年12月株式交換により、TUSをTITHの100％子会社化 2006年 1月子会社4社（TCS、TTC、JAC、TUS）をTITHに吸収合併社名をデジタル・インフォメーション・テクノロジー(株)（DIT）に変更 2006年 5月東洋インフォネット(株)（TIN）：株式交換により、DITの100％子会社化 2006年 8月本社および東京の4事業所を統合し新事務所（東京都中央区）に移転 2009年 7月ビジネスソリューションカンパニーから、関西支社が西日本カンパニーとして独立 2010年 7月エンベデットソリューションカンパニーから、エンジニアリング事業部がクオリティエンジニアリングカンパニーとして独立 2011年 1月 DIT America LLCを設立 2013年 4月　愛媛県松山市に愛媛カンパニー設立 2013年 11月宮城県仙台市に事業所を開設（東日本センター） 2015年　6月 JASDAQ株式上場 2016年　5月東証二部株式上場 2017年　3月東証一部株式上場 2022年　4月東証新市場区分「プライム市場」に移行 2022年　6月株式会社シンプリズムを株式譲渡契約により完全子会社化 2023年　11月函館分室を函館市に開設 2024年　2月システム・プロダクト株式会社を株式譲渡契約により子会社化株式会社ジャングルを株式譲渡契約により完全子会社化 2025年　1月北斗AIサテライトを北斗市に開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.0年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	13名	7名	20名
取得者	9名	7名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

69.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.7%
  （127名中11名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【DITでは、きめ細かい新人研修制度をご用意しています】　専任の講師が独自プログラムで指導します!! 　◇入社前研修　　約5カ月間の内定者研修を実施。コンピュータの基礎知識やJava/C言語プログラ　　ミングの基礎を学んでいただきます。経験者の方は知識の再確認を行うこ　　とができ、初心者の方は未経験の不安を解消していただけます。　◇新入社員研修　　入社後約2カ月間、集合研修を行います。　　ビジネスマナー・Java/C言語プログラミング・ITインフラ・業務知識　　など様々な知識を習得いただきます。　◇OJT研修　　各カンパニーに配属後、経験豊富なトレーナーがマンツーマンで指導に　　あたります。実際の現場で実務を身に着けていただきます。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、愛媛大学、大阪大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、北見工業大学、熊本大学、慶應義塾大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東北工業大学、徳島大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本工業大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、早稲田大学＜大学＞愛知県立大学、愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、開智国際大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、学習院大学、吉備国際大学、九州情報大学、京都大学、京都教育大学、京都産業大学、近畿大学、国立音楽大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、久留米工業大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大谷大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、女子美術大学、椙山女学園大学、鈴鹿大学、駿河台大学、聖カタリナ大学、清泉女子大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、筑波技術大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝塚山大学、天理大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北文化学園大学、東洋大学、常磐大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社大学、日本大学、日本工業大学、日本社会事業大学、日本福祉大学、ノースアジア大学、阪南大学、梅花女子大学、弘前大学、広島経済大学、広島国際学院大学、福井大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、防衛大学校、松山大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治国際医療大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川情報ビジネス専門学校、アーツカレッジヨコハマ、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪情報専門学校、大妻女子大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、京都コンピュータ学院京都駅前校、ＫＣＳ鹿児島情報専門学校、神戸電子専門学校、専門学校国際理工カレッジ、白梅学園短期大学、情報科学専門学校、帝京大学短期大学、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、広島工業大学専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、目白大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	99名（2025年） 91名（2024年） 80名（2023年） 77名（2022年） 53名（2021年） 43名（2020年）

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、愛媛大学、大阪大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、北見工業大学、熊本大学、慶應義塾大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東北工業大学、徳島大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本工業大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知県立大学、愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、開智国際大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、学習院大学、吉備国際大学、九州情報大学、京都大学、京都教育大学、京都産業大学、近畿大学、国立音楽大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、久留米工業大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大谷大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、女子美術大学、椙山女学園大学、鈴鹿大学、駿河台大学、聖カタリナ大学、清泉女子大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、筑波技術大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝塚山大学、天理大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北文化学園大学、東洋大学、常磐大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社大学、日本大学、日本工業大学、日本社会事業大学、日本福祉大学、ノースアジア大学、阪南大学、梅花女子大学、弘前大学、広島経済大学、広島国際学院大学、福井大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、防衛大学校、松山大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治国際医療大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川情報ビジネス専門学校、アーツカレッジヨコハマ、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪情報専門学校、大妻女子大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、京都コンピュータ学院京都駅前校、ＫＣＳ鹿児島情報専門学校、神戸電子専門学校、専門学校国際理工カレッジ、白梅学園短期大学、情報科学専門学校、帝京大学短期大学、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、広島工業大学専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、目白大学短期大学部