最終更新日：2025/4/25

GMOインターネットグループ(株)【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

インターネット関連
情報処理
各種ビジネスサービス・BPO
通信・インフラ
広告

基本情報

本社: 東京都

資本金: 50億円（2024年12月末日時点）

売上高: 2774億円億円（連結）　※2024年12月末

従業員: グループ連結：7,565名　単体：1,135名 ※2024年12月末

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

最高のポテンシャルを秘めた、次世代リーダー求む。

企業のここがポイント

製品・サービス力

ドメインやサーバー、インターネット接続（プロバイダー）など高いシェアを誇るサービスを提供。
職場環境

ライブラリー・お昼寝スペース・リラクゼーション・託児所・24時間無料カフェなどの施設があります。
戦略・ビジョン

近年は、AIで未来を創るNo.1企業グループを目指し、先端的取り組みも続けています。

会社紹介記事

ドメイン・ホスティングをはじめとするインターネットインフラ事業は国内で圧倒的No.1のシェアを頂いております。【すべての人にインターネット】これは、1995年にインターネット事業を創業して以来、掲げているコーポレートステートメントです。

: ドメイン・ホスティングをはじめとするインターネットインフラ事業は国内で圧倒的No.1のシェアを頂いております。

: 【すべての人にインターネット】これは、1995年にインターネット事業を創業して以来、掲げているコーポレートステートメントです。

「すべての人にインターネット」

アジア圏を中心として世界に拠点を作り、世の中になくてはならない総合インターネットグループ企業をめざします！	私たちは「すべての人にインターネット」のコーポレートステートメントの下、インターネットに初めてつながり、触れたときの感動を広めていくことに取り組み続けてきました。私たちには「スピリットベンチャー宣言」という、1995年以来全パートナーが共有すべきスピリットがあります。このスピリットは「夢」・「ヴィジョン」・「フィロソフィー」の3つの考え方と「経営マインド（基本行動原理・原則）」で構成されており、仲間一人ひとりが発揮する高いパフォーマンスに、このスピリットを共有することで生まれる一体感が加わることで、私たちの大いなる夢である「すべての人にインターネット」の実現が可能となるのです。【事業内容】・インターネットインフラ事業・インターネットセキュリティ事業・インターネット広告・メディア事業・インターネット金融事業・暗号資産事業これら5つの事業領域で日本のインターネットを支え、世界に通じる、世の中になくてはならない総合インターネットグループ企業を目指します。【福利厚生拡充プロジェクト】 No.1のサービスを提供することを目指すGMOインターネットグループでは、働く仲間の意欲・能力が十分に発揮でき、また世界中から優秀な人財の集まる仕組みを作ることが不可欠と考えています。そのためGMOインターネットグループでは、世界一の福利厚生をパートナーへ提供するため、様々な福利厚生制度の拡充を進めています。「シナジーカフェ GMO Yours」 24時間・365日オープン、食事・ドリンクをすべて無料で提供するコミュニケーションスペース「フィットネスGYM GMO OLYMPIA」健康増進、パフォーマンス向上に繋がる本格的な完全無料のフィットネスジム「キッズルーム GMO Bears」パパ・ママが安心して働くことができる、世界一の託児所へ「マッサージ＆おひるね GMO Bali Relax」マッサージと仮眠スペースでパートナーの疲れを癒やす安らぎ空間これらの福利厚生の更なる拡充を進めています。 ※詳細は以下をご確認ください https://www.gmo.jp/csr/partners/office/ （福利厚生は各拠点によって一部異なります）

アジア圏を中心として世界に拠点を作り、世の中になくてはならない総合インターネットグループ企業をめざします！

私たちは「すべての人にインターネット」のコーポレートステートメントの下、インターネットに初めてつながり、触れたときの感動を広めていくことに取り組み続けてきました。

私たちには「スピリットベンチャー宣言」という、1995年以来全パートナーが共有すべきスピリットがあります。このスピリットは「夢」・「ヴィジョン」・「フィロソフィー」の3つの考え方と「経営マインド（基本行動原理・原則）」で構成されており、仲間一人ひとりが発揮する高いパフォーマンスに、このスピリットを共有することで生まれる一体感が加わることで、私たちの大いなる夢である「すべての人にインターネット」の実現が可能となるのです。

【事業内容】
・インターネットインフラ事業
・インターネットセキュリティ事業
・インターネット広告・メディア事業
・インターネット金融事業
・暗号資産事業

これら5つの事業領域で日本のインターネットを支え、
世界に通じる、世の中になくてはならない総合インターネットグループ企業を目指します。

【福利厚生拡充プロジェクト】
No.1のサービスを提供することを目指すGMOインターネットグループでは、働く仲間の意欲・能力が十分に発揮でき、また世界中から優秀な人財の集まる仕組みを作ることが不可欠と考えています。そのためGMOインターネットグループでは、世界一の福利厚生をパートナーへ提供するため、様々な福利厚生制度の拡充を進めています。

「シナジーカフェ GMO Yours」
24時間・365日オープン、食事・ドリンクをすべて無料で提供するコミュニケーションスペース

「フィットネスGYM GMO OLYMPIA」
健康増進、パフォーマンス向上に繋がる本格的な完全無料のフィットネスジム

「キッズルーム GMO Bears」
パパ・ママが安心して働くことができる、世界一の託児所へ

「マッサージ＆おひるね GMO Bali Relax」
マッサージと仮眠スペースでパートナーの疲れを癒やす安らぎ空間

これらの福利厚生の更なる拡充を進めています。

※詳細は以下をご確認ください
https://www.gmo.jp/csr/partners/office/
（福利厚生は各拠点によって一部異なります）

会社データ

事業内容	■インターネットインフラ事業 ■インターネットセキュリティ事業 ■インターネット広告・メディア事業 ■インターネット金融事業 ■暗号資産（仮想通貨）事業これら5つの事業領域で日本のインターネットを支え、世界に通じる、世の中になくてはならない総合インターネットグループ企業を目指します。今後も絶えず革新を追求し圧倒的なNo.1サービスを創出することで、インターネットインフラ産業を牽引するなくてはならない企業を目指しています。

本社郵便番号	150-8512
本社所在地	東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
本社電話番号	03-5456-2735
第二本社郵便番号	150-0043
第二本社所在地	東京都渋谷区道玄坂1丁目2番3号渋谷フクラス
設立	1991年5月24日
資本金	50億円（2024年12月末日時点）
従業員	グループ連結：7,565名　単体：1,135名 ※2024年12月末
売上高	2774億円億円（連結）　※2024年12月末
事業所	【グループ本社】東京都渋谷区桜丘町26-1　セルリアンタワー【グループ第2本社】東京都渋谷区道玄坂1-2-3　渋谷フクラス【GMOインターネットTOWER】東京都世田谷区用賀4丁目10番1号　26-27階【大阪オフィス】大阪市北区大深町3番1号　グランフロント大阪タワーB23階【宮崎オフィス】宮崎県宮崎市老松2丁目2-1 GMO hinataオフィス【北九州オフィス】福岡県北九州市小倉北区京町3-1-1 セントシティ 12階【仙台オフィス】宮城県仙台市青葉区本町1-1-1　大樹生命仙台本町ビル（アジュール仙台）
主なグループ会社	GMOペイメントゲートウェイ(株)、GMOグローバルサイン・ホールディングス(株)、GMOペパボ(株)、GMOフィナンシャルホールディングス(株)、GMOリサーチ＆AI(株)、GMO TECH(株)、GMOメディア(株)、GMOフィナンシャルゲート(株)、他、上場10社を含め、グループ全114社（2024年12月末時点）
売上高推移	【GMOインターネットグループ　連結】 2,774億700万円(2024年12月期) 2,586億4,300万円(2023年12月期) 2,456億9,600万円(2022年12月期) 2,414億4,600万円(2021年12月期) 2,105億5,900万円(2020年12月期) 1,961億7,000万円(2019年12月期) 1,851億7,000万円(2018年12月期) 1,542億5,600万円(2017年12月期) 1,350億2,600万円 (2016年12月期) 1,263億3,700万円（2015年12月期）
所属協会・研究会・認定	【所属協会・研究会】財団法人インターネット協会(IAjapan)、公益社団法人企業メセナ協議会、警視庁サイバー犯罪対策協議会、日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会（略称：日本シーサート協議会）、日本ブロックチェーン協会、ブロックチェーン推進協会【認定】〇次世代育成支援対策推進法（愛称：くるみん）〇健康経営優良法人（経済産業省）〇スポーツエールカンパニー（スポーツ庁）〇東京都スポーツ推進企業（東京都）
平均年齢	37歳／GMOインターネットグループ単体※2024年12月末時点

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり研修制度あり・オンボーディング研修（ビジネスマナー、事業・サービス理解、企業理念理解、ビジネス理論他）・技術者研修（GMOテクノロジーブートキャンプ）　※入社後3カ月間エンジニア、クリエイターの技術研修実施します。・成長研修（入社後3年間計12回） ◎社会人及びGMOインターネットグループのメンバーとしての基本をじっくりと学んでもらうために、集合研修を実施し、仕事の進め方やビジネスマナーのほか、ビジネスに必要な基礎的な知識等を習得していただきます。さらにこの期間は、新卒メンバー同士が仲間意識を醸成し、共に切磋琢磨し、自ら考え自ら行動できる社会人への第一歩を踏み出していただくことも目的としています。また、配属前にOJT研修を行い、実際の業務を体験していただきます。 ※研修制度は一部職種により異なります
自己啓発支援制度	制度あり・スポーツジム、英会話スクールなどの月額費用の一部負担。・エンジニア支援制度 [1]　学ぼうぜ！エンジニア、クリエイターに向けた、技術関連の書籍や最新ガジェットの購入、開発合宿への参加費など、毎年10万円を上限に補助するスキルアップ支援です。 [2]　セミろうぜ！業務の一環として、エンジニア・クリエイターは、四半期に1度の勉強会やセミナーへ参加する権利を有することを明示します。 [3]　サバろうぜ！希望するメンバーに、研究・開発環境として自社サービスを「無料」で提供します。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	制度ありあり：・GMOブレイクスルーオプション入社から3年、6年、9年と、3年経過時に、新たなステージへのチャレンジ権を取得。権利を行使してプレゼンに合格すれば、自身の希望する仕事・部門への異動が可能となる制度。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪電気通信大学、慶應義塾大学、高知工科大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東京農工大学、兵庫県立大学、早稲田大学、金沢大学、岡山理科大学、千葉大学、大阪大学、東京大学、東京工業大学、筑波大学、福岡工業大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州国際大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、松蔭大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋商科大学、日本女子大学、日本大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、宮城大学、武蔵野大学、明治大学、盛岡大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、早稲田大学、金沢工業大学、京都大学、同志社大学、追手門学院大学、筑波大学、近畿大学、岡山理科大学、大阪大学、宮崎公立大学、西南学院大学、九州大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、日本電子専門学校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、京都コンピュータ学院京都駅前校、神戸電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校、熊本デザイン専門学校、宮崎情報ビジネス専門学校会津大学、青山学院女子短期大学、青山学院大学、亜細亜大学、麻生情報ビジネス専門学校、岩手大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電気通信大学大学院、大妻女子大学、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州国際大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、慶應義塾大学、慶應義塾大学大学院、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、高知工科大学大学院、神戸松蔭女子学院大学、国学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、首都大学東京、松蔭大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、デジタルハリウッド大学大学院、電気通信大学、電気通信大学大学院、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京純心女子大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京農工大学大学院、東京理科大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎県立大学、長崎大学、名古屋商科大学、日本女子大学、日本大学、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、兵庫県立大学大学院、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、法政大学、法政大学大学院、前橋工科大学、宮城大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、盛岡大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、早稲田大学、早稲田大学大学院、金沢工業大学、奈良先端科学技術大学、同志社大学、京都大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年：40名 2021年：26名 2022年：22名 2023年：16名 2024年：14名 2025年：14名（予定）（短大/専門卒含む）

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪電気通信大学、慶應義塾大学、高知工科大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東京農工大学、兵庫県立大学、早稲田大学、金沢大学、岡山理科大学、千葉大学、大阪大学、東京大学、東京工業大学、筑波大学、福岡工業大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州国際大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、松蔭大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋商科大学、日本女子大学、日本大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、宮城大学、武蔵野大学、明治大学、盛岡大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、早稲田大学、金沢工業大学、京都大学、同志社大学、追手門学院大学、筑波大学、近畿大学、岡山理科大学、大阪大学、宮崎公立大学、西南学院大学、九州大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、日本電子専門学校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、京都コンピュータ学院京都駅前校、神戸電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校、熊本デザイン専門学校、宮崎情報ビジネス専門学校

会津大学、青山学院女子短期大学、青山学院大学、亜細亜大学、麻生情報ビジネス専門学校、岩手大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電気通信大学大学院、大妻女子大学、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、嘉悦大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州国際大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、慶應義塾大学、慶應義塾大学大学院、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、高知工科大学大学院、神戸松蔭女子学院大学、国学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、首都大学東京、松蔭大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、女子美術大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、デジタルハリウッド大学大学院、電気通信大学、電気通信大学大学院、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京純心女子大学、東京情報大学、東京女子大学、東京造形大学、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京農工大学大学院、東京理科大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎県立大学、長崎大学、名古屋商科大学、日本女子大学、日本大学、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、兵庫県立大学大学院、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、法政大学、法政大学大学院、前橋工科大学、宮城大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、盛岡大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、早稲田大学、早稲田大学大学院、金沢工業大学、奈良先端科学技術大学、同志社大学、京都大学

採用実績（人数）

2020年：40名
2021年：26名
2022年：22名
2023年：16名
2024年：14名
2025年：14名（予定）
（短大/専門卒含む）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）