最終更新日:2026/5/21

日本基礎技術(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
59億797万円
売上高
【単独】188億円【連結】302億円(2025年3月期)
従業員
379名(連結)(2025年3月現在)
募集人数
16~20名

【地盤スペシャリストが集う特殊土木の専門会社】事務/機械/施工管理、地質調査、研究開発

  • 積極的に受付中

エントリーの受付開始しました!日本基礎技術/採用担当 (2026/05/21更新)

こんにちは 日本基礎技術/採用担当の大古場です。
エントリー受付開始しました。
具体的な仕事内容や社風等お伝えしていますので
是非エントリ^ー^・説明会予約をお願いします

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    独自の工法を開発、ICT技術を活用し自動化施工!

  • 職場環境

    独身寮を完備、リーズナブルな価格で住める!仕事の失敗を担当でない先輩たちも気にかけくれる感じがいい

  • 安定性・将来性

    これから(現在進行)補修、修繕、補強など線路、道路、橋、河川、ビルなど様々なところで活躍

会社紹介記事

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基礎工事を強みとする特殊土木の会社として、官公庁や大手ゼネコン、鉄道会社、電力会社などから高い信頼を獲得。全国に拠点を展開し、社会インフラ整備を支えてきた。
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地質調査から設計、工事まで、ワンストップで担っているのが強み。また、自社で建設機械の開発やメンテナンスも手がけており、幅広い活躍のフィールドが広がっている。

基礎工事に特化したプロ集団!社会インフラ整備や街づくりのベースをつくる仕事

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「資格の取得を積極的に応援している当社。若手の多くは、1級土木施工管理技士を目指します。技術者の最高峰資格『技術士』を取れば、報奨金は20万円!」と山下さん。

★構造物の土台をつくる基礎工事に特化

道路やトンネル、ダム、橋梁などの基礎工事を手がける会社として、70年以上の歴史を誇る当社。長年にわたって、官公庁や大手ゼネコン、鉄道会社、電力会社のプロジェクトに参画してきました。基礎工事とは、地面を補強して構造物の土台をつくる工事のこと。構造物の強度に大きな影響を与え、地震などの災害から社会インフラを守るうえで、重要な役割を担っていると言えるでしょう。

★工事をプロデュースする施工管理職

入社以来、私は施工管理を担当しています。発注者との調整から資材や協力会社の手配、工事の予算・進捗・品質・安全の管理までに携わる仕事で、先輩の下で仕事の流れや進め方を学び、入社5年目には現場のメイン担当を任されました。基礎工事には、地面を掘って地盤を固める作業と、地面を掘ることで斜面が崩れるのを防ぐ作業、地中の障害物などを取り除く作業があり、私は斜面が崩れるのを防ぐ作業を担当。これまでに、高速道路や国道のトンネル工事、都心の再開発、ため池の造成工事、浄水施設の井戸を掘る工事などを手がけました。

★一体感あるモノづくりに携われるのが魅力

この仕事の醍醐味は、社会インフラ整備や街づくりの一翼を担い、広く社会に貢献できること。しかも、構造物の安定性や耐久性を支える工事なので、大きな働きがいを味わえます。先輩や作業員さんたちとの一体感も、やりがいのひとつ。工事で壁にぶつかった際、みんなで意見やアイデアを出し合って、課題を乗り越えられたときの達成感はひとしおです。また、新人時代に大変だったのは、自分の思いどおりに作業員さんを動かすこと。仕事以外のことでも積極的にコミュニケーションを取り、信頼関係を築くことを心がけました。

★しっかり休める環境で福利厚生も充実

当社には、働きやすい職場環境が整っています。仕事で失敗した際、直接関わりがない先輩まで気にかけてくれるような温かい社風。完全週休2日制で年間休日は124日あり、残業は月平均27時間と、オンとオフのメリハリがつけやすいのも魅力です。都内で1万2千円で住める寮制度があることもポイント。鹿児島出身の私にとって、帰省する際の旅費をサポートしてくれる制度もありがたいです。働きやすい職場なので、気がつけば入社から10数年が過ぎていました。

〈首都圏支店工事部 主任/山下 大地さん/2011年入社〉

会社データ

プロフィール

社会の持続的発展に不可欠なインフラの整備、維持管理、安心、安全、豊かな暮らしのための防災、減災工事、次世代のための環境問題対策まで、調査、設計、技術開発、施工、維持管理の総合的なソリューションを提供しています。

事業内容
地盤改良、アンカー、岩盤グラウチング、基礎杭、斜面安定、地すべり対策、
汚染対策、自然復元、トンネル補強、建設コンサルタント、地質調査、建設発生土リサイクル技術等

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安心・安全・豊かな暮らしのための防災・減災工事、インフラの整備・維持管理、環境問題対策まで、調査・設計・技術開発・施工の総合的なソリューションを提供する。

本社郵便番号 151-0072
本社所在地 東京都渋谷区幡ヶ谷1-1-2
本社電話番号 03-5365-2500
創業 昭和28年11月5日
資本金 59億797万円
従業員 379名(連結)(2025年3月現在)
売上高 【単独】188億円【連結】302億円(2025年3月期)
事業所 ・東京本社
 東京都渋谷区幡ヶ谷1丁目1番12号NKG東京ビル

・支店
 札幌支店(札幌市中央区北) 、東北支店(仙台市若林区荒井)、東京支社・首都圏支店(渋谷区)、中部支店(名古屋市北区平安) 、関西支店(大阪市北区天満) 、九州支店(福岡市南区長丘)

・営業所
 盛岡(花巻市)、福島(福島市)、横浜(横浜市)、北関東(前橋市)、新潟(新潟市)、北陸(福井市)、静岡(静岡市)、神戸(神戸市)、広島(山県郡北広島町)、鹿児島(鹿児島市)、沖縄(浦添市)

・総合テクニカルセンター、東日本機械センター、植物工場(群馬県邑楽郡明和町)、西日本機械センター(兵庫県宍粟市)
業績    【2025年3月】【2024年3月】
売上高  302億円    235億円
経常利益  19億円     10億円
純利益   14億円      9億円
株主構成 日本基礎技術取引先持株会 13.98%
日本国土開発株式会社    5.36%
株式会社りそな銀行     4.00%
日本基礎技術従業員持株会  3.99%
株式会社北陸銀行      3.87%
東陽商事株式会社      2.63%
日本生命保険相互会社    2.01%
前川貞夫          2.01%
三菱UFJ信託銀行株式会社 1.80%
丸全昭和運輸株式会社    1.80%
主な取引先 国土交通省ほか各中央官庁、地方自治体、各独立行政法人、大林組、大成建設、清水建設、鹿島建設、西松建設、安藤・間、東鉄建設、鉄建建設、東急建設、佐藤工業、五洋建設、奥村組、鴻池組、飛島建設、前田建設工業など
関連会社 JAFEC USA,Inc.
(株)オーケーソイル
日本施設管理(株)
(株)オリオン計測
平均年齢 平均年齢 44.0歳
平均勤続年数 平均勤続年数 19.0年
平均年収 平均年収794万円(賞与含む)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.8
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 2 1 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.3%
      (359名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
[教育制度]
新入社員研修、初級社員研修(事務、工事、調査、機械、安全)、
専門研修(事務、工事、調査、機械、安全、品質および環境)

[新入社員研修の内容]
一 般 座 学: 心構え、会社概要、規則・規定、建設業の仕組み、ビジネスマナー等
技 術 座 学: 工法概論、安全教育等
フィールド研修: 段取り、安全管理、削孔作業、片付け等(西日本機械センター敷地内)
後 期 研 修: 西日本機械センター内にて、足場研修、機械研修をおこなう。
自己啓発支援制度 制度あり
日本基礎技術では、能力を育て、大きく伸ばすために業務上必要な資格の取得を積極意的に応援しています。
尚、資格によっては、取得後一時金を支給しています。
※資格取得奨励金(5千円から最大20万円)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東北大学、九州大学、北見工業大学、弘前大学、金沢大学、三重大学、大阪市立大学、山口大学、鹿児島大学、東海大学、東邦大学、福井工業大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州産業大学、近畿大学、熊本大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大同大学、大東文化大学、玉川大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京農業大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡教育大学、北海学園大学、北海道科学大学、松山大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、大原簿記学校

採用実績(人数)    2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
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大卒   8名   10名    5名    5名    5名
高卒   1名    1名    1名    4名    9名
採用実績(学部・学科) 学部:工、理、理工、農、海洋、地球環境、生産資源、経済、商、経営、法
学科:土木、建築、建設工、海洋土木、地球科、地質工、都市デザイン、農業土木、機械、電気電子、経済、商、法
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 7 0 7
    2023年 6 0 6
    2022年 10 1 11
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 2 71.4%
    2023年 6 3 50.0%
    2022年 11 2 81.8%

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