最終更新日：2025/4/1

帝人フロンティア(株)

業種

商社（アパレル・ファッション関連）
商社（化学・石油・ガス・電気）
商社（スポーツ・レジャー用品）
繊維
化学

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 20億円

売上高: 3,215億円（2024年3月期）

従業員数: 単体：864名／連結：5,607人（2024年3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

繊維業界唯一　「商社」と「メーカー」の機能を併せ持つ、”せんいの総合企業”

企業のここがポイント

技術・研究

貿易や商流づくりのノウハウと、合成繊維メーカーがもつ技術力と開発力で世界中のお客様に貢献。

会社紹介記事

暮らしは、せんいで進化する。

	当社は、繊維業界唯一「商社」と「メーカー」の機能を併せ持つ ”せんいの総合企業”として、独自の価値を発揮しています。当社は、繊維専門商社「NI帝人商事」と、繊維メーカー「帝人ファイバー」の統合によって誕生しました。「繊維専門商社」としては、長年のノウハウを活かし、「商社業のプロフェッショナル」としてビジネスを展開。「繊維メーカー」としては、帝人グループ100年以上の歴史を背景に、「繊維のプロフェッショナル」として、国内外で価値を発揮する新たな繊維素材を生み出し続けています。 ”せんい” という商材には、皆さんが想像できない程の可能性が秘められています。衣料品は勿論、自動車資材やインテリア用品、また近年では、環境・インフラ資材やヘルスケア用品など、その用途は未だ拡大途上です。当社はこれからも、”せんいの総合企業”という業界独自の存在として、繊維の”フロンティア”を開拓し続けます。

当社は、繊維業界唯一「商社」と「メーカー」の機能を併せ持つ
”せんいの総合企業”として、独自の価値を発揮しています。

当社は、繊維専門商社「NI帝人商事」と、
繊維メーカー「帝人ファイバー」の統合によって誕生しました。

「繊維専門商社」としては、長年のノウハウを活かし、
「商社業のプロフェッショナル」としてビジネスを展開。
「繊維メーカー」としては、帝人グループ100年以上の歴史を背景に、
「繊維のプロフェッショナル」として、
国内外で価値を発揮する新たな繊維素材を生み出し続けています。

”せんい” という商材には、
皆さんが想像できない程の可能性が秘められています。
衣料品は勿論、自動車資材やインテリア用品、
また近年では、環境・インフラ資材やヘルスケア用品など、
その用途は未だ拡大途上です。

当社はこれからも、”せんいの総合企業”という業界独自の存在として、
繊維の”フロンティア”を開拓し続けます。

会社データ

事業内容	繊維原料・衣料製品、工業資材、産業資材、車輌資材、インテリア関連製品、生活用品、樹脂、フィルム化学品、工業製品、包装資材、建設資材、人工皮革、クリーン製品、その他各種機械などの販売および輸出入取引

本社郵便番号	530-8605
本社所在地	大阪府大阪市北区中之島3-2-4　中之島フェスティバルタワー・ウエスト
本社電話番号	06-6233-2444
設立	2012年10月1日／創業1869年
資本金	20億円
従業員数	単体：864名／連結：5,607人（2024年3月31日現在）
売上高	3,215億円（2024年3月期）
国内事業所	大阪本社、東京支社、名古屋支社、五泉支店（新潟）、北陸営業所、松山事業所
海外事業拠点・所在地	ニューヨーク、ロサンゼルス、メキシコシティ、ハンブルグ、アハン、ロンドン、パリ、ヴェルチェッリ、香港、南通、上海、大連、青島、広州、バンコック、パトゥムターニー、アユタヤ、ジャカルタ、ビエンホア、ハノイ、ヴィエットチー、ヤンゴン、グルグラム
駐在員事務所	台北、マニラ、ダッカ

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	17名	13名	30名
取得者	10名	13名	23名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

58.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.7%
  （195名中13名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修　3か月に及ぶ新入社員研修は、帝人グループの集合研修からスタートします。　その後は大阪での帝人フロンティア単体研修に加え、　北陸の繊維産地での工場研修も実施します。　この研修を通し、現場を知った上での実務開始が可能となります。・階層別研修　若手から中堅社員、管理職に至るまで、　その時の実務に必要なスキル・知識や役割認識を学ぶ階層別の研修を体系化し、　実施しています。・実務派遣研修　総合職社員は原則全員、　入社3～7年目の間に最大6カ月間の国内外事業所での実務研修を経験します。　多くは海外への派遣となりますが、　現地では日常業務に加え、海外の文化や商習慣を学びます。
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得手当　事業運営に必須の公的資格取得に対して、　資格取得奨励金（10,000～50,000円）と　資格取得援助（受験料、講習会・書籍費等）を支給。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、信州大学、東京理科大学、長崎大学、奈良女子大学、広島大学、福井大学、山形大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都女子大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、実践女子大学、上智大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ──────────────────────────── 総合職　　24名　　14名　　8名　　　10名　　18名一般職　　　4名　　 0名　　 0名　　　0名　　 0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、信州大学、東京理科大学、長崎大学、奈良女子大学、広島大学、福井大学、山形大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都女子大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、実践女子大学、上智大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
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総合職　　24名　　14名　　8名　　　10名　　18名
一般職　　　4名　　 0名　　 0名　　　0名　　 0名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）