最終更新日:2025/7/23

(株)船井総合研究所

業種

  • 専門コンサルティング
  • コンサルティングファーム
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
30億円(単体・2023年末時点)
売上高
204億1,921万円(単体・2023年末時点)
従業員
1276名(単体・2024年4月1日時点)

中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する日本最大級の経営コンサルティング会社

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会社紹介記事

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私たちは「サステナグロースカンパニーをもっと。」というグループパーパスを掲げ、全国各地のクライアントに伴走しながらコンサルティングを行っています。
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グループパーパスである「サステナグロースカンパニーをもっと。」の実現と、グループシナジーの創出を目指し、2024年4月にグループ東京本社を移転しました。

国内中堅・中小企業経営者に寄り添い、"サステナグロースカンパニー"をともに創る。

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若手社員が中心となり、業界にインパクトを与える新しいソリューションを開発し続けています。

船井総合研究所は中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する日本最大級の経営コンサルティング会社です。船井総研グループが掲げるパーパス“サステナグロースカンパニーをもっと。” には、変化が激しい不確実性の時代においても、力強く持続的に成長し続けられる会社を数多く輩出すること、また当社自身もそのような会社になるという思いが込められています。
企業が抱える問題が多様化する中、中堅・中小企業の"持続的成長"にコミットしている我々ですが、その担い手の中心は若手社員です。新しい革新を繰り返しながら、業界にインパクトを与える新しいソリューションを展開することによって、クライアントの業績を何億、何十億と伸ばすことができます。
今後、船井総合研究所は縮小する日本のマーケットでもその存在感を如何なく示し、より多くの中堅・中小企業の経営を活性化させます。その手法は従来の船井流経営法だけでなく、最新のAI・IoT・RPA・ドローンなどの活用ソリューション、採用・人材育成などの人材開発支援、さらには地方創生や、企業同士のM&Aなど、多岐にわたります。更に、中国を中心に海外におけるコンサルティング事業も拡大していく予定です。時流に乗り、常にアップデートを続ける船井流経営法を武器に、船井総合研究所は今後も革新を続けていきます。

会社データ

事業内容
■経営コンサルティング業

船井総合研究所では、現在950名を超えるコンサルタントが約230の業界・業種・テーマに基づき、約6,070社におよぶクライアント企業の経営者に対して経営コンサルティングを展開しています。
約230の業界・業種・テーマは例えば以下のようなものがあります。


・住宅、不動産業界
・医療、福祉、介護サービス業界
・弁護士、税理士、社労士などの士業
・製造業
・モビリティ業界
・ライフイベント・ビューティ業界
・レジャー・スポーツ・観光業界
・フード、飲食業界
・学習塾、教育サービス業界
・環境ビジネス業界
・人材ビジネス業界
・DXコンサルティング
・地方創生コンサルティング
・人財開発コンサルティング
・財務コンサルティング
・M&Aコンサルティング
・大手向けの戦略コンサルティング    …etc

どの業種の、どの経営者に対して、どのテーマでコンサルティングを提供するかは、コンサルタント自身が決めます。キャリアステップや成長スピードを自分の意志のままに決定できるのは、船井総合研究所ならではだと考えます。

中堅・中小企業の経営者に並走し、成長の喜びを分かち合う経験をできる社会人は滅多にいません。経営者と同じ目線で、新しいバリューを社会に発信することにコミットできるのが弊社の最大の特徴です。

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経営者に寄り添った独自のコンサルティング・スタイルを貫く船井総合研究所。真に経営者への価値提供を支える“ビジネスモデルの秘訣"が船井総合研究所にはあります。

東京本社郵便番号 104-0028
東京本社所在地 東京都中央区八重洲2丁目2番1号
東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー35階
東京本社電話番号 03-4356-0271
大阪本社社郵便番号 541-0041
大阪本社所在地 大阪府大阪市中央区北浜4-4-10
船井総研大阪本社ビル
大阪本社電話番号 06-6232-0271
創業 1970年3月6日(現、船井総研ホールディングス)
設立 2013年11月28日(2014年7月に持株会社体制に移行)
資本金 30億円(単体・2023年末時点)
従業員 1276名(単体・2024年4月1日時点)
売上高 204億1,921万円(単体・2023年末時点)
事業所 東京(中央区八重洲)
大阪(中央区北浜)
関連会社 (株)船井総研ホールディングス
船井(上海)商務信息咨詢有限公司
船井総研ロジ(株)
(株)HRForce
(株)プロシード
(株)船井総研あがたFAS
アルマ・クリエイション(株)
平均年齢 31.6歳(2023年12月末時点)
沿革
  • 1970年03月
    • 大阪にて(株)日本マーケティングセンター設立。
  • 1985年03月
    • (株)船井総合研究所に社名変更。
  • 1988年09月
    • 大阪証券取引所市場第二部(特別指定銘柄)に上場。
  • 1990年03月
    • 本告正が二代目社長に就任。
      舩井幸雄は代表取締役会長となる。
  • 1993年06月
    • 大阪証券取引所市場第二部に指定される。
  • 2000年03月
    • 小山政彦が三代目社長に就任。
      舩井幸雄は経営から退く。
  • 2004年12月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場。
  • 2005年12月
    • 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定される。
  • 2010年03月
    • 高嶋栄が四代目社長に就任。
      小山政彦が会長に就任。
  • 2010年07月
    • 大阪本社を大阪市中央区北浜に移転。
  • 2014年01月
    • 船井総研ロジ(株)を完全子会社化
  • 2014年07月
    • 持株会社体制へ移行。商号を(株)船井総研ホールディングスに変更し、経営コンサルティング事業を(株)船井総合 研究所に事業継承。
  • 2015年02月
    • (株)プロシードを子会社化。
  • 2016年03月
    • (株)船井総合研究所の社長に中谷貴之が就任。
  • 2018年02月
    • (株)HR Force 設立
  • 2018年06月
    • 新和コンピュータサービス(株)を完全子会社化
  • 2020年03月
    • 中核事業である(株)船井総合研究所の代表取締役社長 社長執行役員に真貝大介が就任
  • 2021年03月
    • 中谷貴之が(株)船井総研ホールディングス社長に就任
  • 2022年04月
    • 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、プライム市場へ移行
  • 2022年07月
    • (株)船井総研コーポレートリレーションズと新和コンピュータサービス(株)の2社を合併し、合併後の商号を(株)船井総研デジタルに変更
  • 2023年01月
    • (株)船井総合研究所が成長戦略(株)を完全子会社化
      「サステナグロースカンパニーをもっと。」をグループ共通の志を示すグループパーパスとして制定
  • 2024年04月01日
    • 東京本社を中央区八重洲に移転。
  • 2025年01月
    • あがたグローバル経営グループと合弁会社(株)船井総研あがたFASを設立
      アルマ・クリエイション(株)のグループイン

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 27 12 39
    取得者 21 12 33
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    77.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.0%
      (178名中16名)
    • 2023年度

    当社はコンサルティング会社として手本となるべく社員の働く環境整備に努めております。近年では、リモートワークやフレックスタイム制度を本格的に導入しています。

社内制度

研修制度 制度あり
支援同行、社内勉強会、新入社員研修(会社の歴史、ビジネスマナー、社内規定、パソコンスキル)、新卒フォロー研修(入社3カ月後、6カ月後の業務修得チェック)、先輩社員研修(後輩育成、受け入れのための心構え)、全社研修(全社員対象・理念、経営方針浸透チェック)、その他各種階層別研修
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、関西大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、中央大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、一橋大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

<海外大学>
北京大学/ 上海交通大学/ University of Texas at Dallas/The University of Texas/State University of New York/University of Paris 3 / San Francisco State University / The Pennsylvania State University / Indiana University, Bloomington / University of California Riverside / Chapman University/ Jacobs University Bremen

採用実績(人数) 2024年  :146名
2023年  :148名
2022年  :133名
2021年  :140名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 108 38 146
    2023年 102 46 148
    2022年 92 41 133
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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