最終更新日：2026/2/12

(株)カナモト【東証プライム市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

リース・レンタル
商社（機械・プラント・環境）
商社（鉄鋼・金属）
機械
サービス（その他）

基本情報

本社: 北海道

資本金: 178億2,986万円

売上高: 連結：2,132億6,600万円（2025年10月期）

従業員: 連結：3,933名（正社員／2025年10月現在）

募集人数: 51～100名

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3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

建機レンタル業は「重要な社会インフラのひとつ」。常に変化する世の中、顧客ニーズに柔軟に応えられる「ゼネラルな対応力」がカナモトの強み

企業のここがポイント

安定性・将来性

建設機械のレンタルが当たり前となる中、国内外550拠点以上の展開で業容拡大し、海外にも進出中です。
制度・働き方

充実した教育研修制度や資格取得支援制度の他、産休・育児休暇や借上社宅制度等があります。
やりがい

レンタルサービスを通じ、インフラ整備や災害復旧といった大きな規模で社会貢献をすることができます。

会社紹介記事

約5,000機種、180万点のレンタルアイテムを保有。様々な要望に応えるレンタルアイテムを取り揃え「レンタルの使命」を果たしています。営業‐事務‐技術がワンチームで対応。お客様の機材調達をワンストップで行えるようフルラインナップ、フルサポートに努めています。

: 約5,000機種、180万点のレンタルアイテムを保有。様々な要望に応えるレンタルアイテムを取り揃え「レンタルの使命」を果たしています。

: 営業‐事務‐技術がワンチームで対応。お客様の機材調達をワンストップで行えるようフルラインナップ、フルサポートに努めています。

―この国に、つくる力を届ける―

これまで業界を牽引してきましたが、更なる成長と拡大を目指し「建機レンタルといえば”カナモト“」と誰からも言われる企業を目指します。	■最先端の「レンタル・ソリューション」で日本の未来を創造する必要な時に、必要なモノを、必要な数だけレンタルする─DVDや車のレンタルはよく知られていますが、工事現場においても建設機械のレンタルがごく一般的に利用されているのをご存じですか？ブルドーザーなどの重機からトラック、仮設ハウスに至るまで、工事の現場は実は私たちが貸し出す多くの機械・商品によって作業が進められています。私たちカナモトは建設機械のレンタル事業をメインに、コア業務で培ったノウハウを活かした事業展開を行っている会社です。およそ半世紀にわたって、建設業者様をサポートする形で全国のインフラ整備工事や災害復興工事に携わってきました。排ガス規制など顧客ニーズに対応する最新鋭機種を取り揃えてきたほか、品質管理、衛星による情報通信技術を用いた情報化施工システムのレンタルなど、時代を先取りする形で進化を遂げてきた当社のビジネスモデルは、新世代の「レンタル・ソリューション」として、お客様の経営効率化をお手伝いすると共に日本の未来を創造します。 ■プライム市場上場企業として長年に渡り建機レンタル業界を牽引建設機械レンタル業界で世界13位（出典：Top10 rental companies 2024/INTER NATIONAL RENTAL）、国内2位（出典：2024年建設機械レンタル年鑑）の売上高を誇るカナモトは、業界屈指の東京証券取引所プライム市場上場企業です。公共事業の減少などで建設業界の経営合理化が進む一方で、近年のお客様の建機レンタル利用率と建機レンタルの社会的ニーズは増加傾向にあり、重要な「社会インフラ」と言える時代を迎えています。 1964年に個人商店から株式会社として設立した当社は、社会の流れと共に拡大を続け、現在は営業部門本部を東京に設置し、国内に200拠点以上を有し、全国規模で事業を展開しています。また、カナモトが担う海外展開も中長期的スパンにおける重要な成長分野と位置づけ、中国、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、マレーシア、オーストラリアへ進出。現在は全世界で約550拠点、従業員数はグループ全体で約4,000名の企業となりました。今後も国内外のビジネスチャンスを的確に捉え更なる躍進を目指します。

これまで業界を牽引してきましたが、更なる成長と拡大を目指し「建機レンタルといえば”カナモト“」と誰からも言われる企業を目指します。

■最先端の「レンタル・ソリューション」で日本の未来を創造する

必要な時に、必要なモノを、必要な数だけレンタルする─DVDや車のレンタルはよく知られていますが、工事現場においても建設機械のレンタルがごく一般的に利用されているのをご存じですか？
ブルドーザーなどの重機からトラック、仮設ハウスに至るまで、工事の現場は実は私たちが貸し出す多くの機械・商品によって作業が進められています。

私たちカナモトは建設機械のレンタル事業をメインに、コア業務で培ったノウハウを活かした事業展開を行っている会社です。およそ半世紀にわたって、建設業者様をサポートする形で全国のインフラ整備工事や災害復興工事に携わってきました。排ガス規制など顧客ニーズに対応する最新鋭機種を取り揃えてきたほか、品質管理、衛星による情報通信技術を用いた情報化施工システムのレンタルなど、時代を先取りする形で進化を遂げてきた当社のビジネスモデルは、新世代の「レンタル・ソリューション」として、お客様の経営効率化をお手伝いすると共に日本の未来を創造します。

■プライム市場上場企業として長年に渡り建機レンタル業界を牽引

建設機械レンタル業界で世界13位（出典：Top10 rental companies 2024/INTER NATIONAL RENTAL）、国内2位（出典：2024年建設機械レンタル年鑑）の売上高を誇るカナモトは、業界屈指の東京証券取引所プライム市場上場企業です。

公共事業の減少などで建設業界の経営合理化が進む一方で、近年のお客様の建機レンタル利用率と建機レンタルの社会的ニーズは増加傾向にあり、重要な「社会インフラ」と言える時代を迎えています。
1964年に個人商店から株式会社として設立した当社は、社会の流れと共に拡大を続け、現在は営業部門本部を東京に設置し、国内に200拠点以上を有し、全国規模で事業を展開しています。

また、カナモトが担う海外展開も中長期的スパンにおける重要な成長分野と位置づけ、中国、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、マレーシア、オーストラリアへ進出。現在は全世界で約550拠点、従業員数はグループ全体で約4,000名の企業となりました。今後も国内外のビジネスチャンスを的確に捉え更なる躍進を目指します。

会社データ

事業内容	◆建設機械レンタル事業事業部門別の売上比率で約9割を占めるカナモトの主力事業です。土木・道路・作業用の建設機械、約5,000機種180万点をラインナップとして揃え、各拠点で万全の整備を行い、全国の建設現場へレンタルを行っています。低排出ガス・低騒音・低振動などの「公害対策機」の導入にも積極的に取り組み、他社とは一線を画す最新鋭機材を多数取り揃えています。 ◆鉄鋼製品販売事業当社設立時からの主力事業であり原点とも言える事業。現在も北海道内の鉄鋼製品卸売業界ではトップグループに位置し、棒鋼などの一般形鋼や鉄鋼製品など建設用資材の販売を行っています。 ◆情報機器事業常に最先端のマシンをレンタル。「電脳倉庫サイバーカナモト」を開設し、個人のお客様向けにオンライン販売も実施。 ◆新製品開発事業お客様からの要望に応えるため、メーカや他団体と共同で新製品開発に取り組んでいます。（実績）建設機械を遠隔操縦できる独立型の完全後付アタッチメント（KANA Touch）、遠隔操作で橋梁点検が出来る機械（橋竜）、天井設備材の取付をアシストする専用機械（アップロー）など「レンタル」はシェアリングエコノミーそのものであり、社会全体の低炭素化に貢献するビジネスとも言えます。

事業内容

◆建設機械レンタル事業
事業部門別の売上比率で約9割を占めるカナモトの主力事業です。
土木・道路・作業用の建設機械、約5,000機種180万点をラインナップとして揃え、各拠点で万全の整備を行い、全国の建設現場へレンタルを行っています。
低排出ガス・低騒音・低振動などの「公害対策機」の導入にも積極的に取り組み、他社とは一線を画す最新鋭機材を多数取り揃えています。

◆鉄鋼製品販売事業
当社設立時からの主力事業であり原点とも言える事業。現在も北海道内の鉄鋼製品卸売業界ではトップグループに位置し、棒鋼などの一般形鋼や鉄鋼製品など建設用資材の販売を行っています。

◆情報機器事業
常に最先端のマシンをレンタル。「電脳倉庫サイバーカナモト」を開設し、個人のお客様向けにオンライン販売も実施。

◆新製品開発事業
お客様からの要望に応えるため、メーカや他団体と共同で新製品開発に取り組んでいます。
（実績）建設機械を遠隔操縦できる独立型の完全後付アタッチメント（KANA Touch）、遠隔操作で橋梁点検が出来る機械（橋竜）、天井設備材の取付をアシストする専用機械（アップロー）など

「レンタル」はシェアリングエコノミーそのものであり、社会全体の低炭素化に貢献するビジネスとも言えます。

本社郵便番号	060-0041
本社所在地	北海道札幌市中央区大通東3丁目1番地19
本社電話番号	011-209-1600
創業	1935年
設立	1964（昭和39）年10月28日
資本金	178億2,986万円
従業員	連結：3,933名（正社員／2025年10月現在）
売上高	連結：2,132億6,600万円（2025年10月期）
中期経営計画(1)	【中期経営計画「2030年ビジョンに向けて」】 ■レンタル資産の稼働率の向上各地区（北海道・東北・関東甲信越・西日本・九州）およびグループ全体で保有するレンタル資産の適正配置を常に管理し、DX （デジタルトランスフォーメーション）を利用した将来予測を踏まえてレンタル資産の稼働率の向上を図っています。 ■脱炭素につながる「レンタル」というビジネスカナモトグループが主業としている「レンタル」はシェアリングエコノミーそのものであり、社会全体の低炭素化に貢献するビジネスともいえます。また、当社が毎年定期的に購入している建設機械の製造業界においても、ハイブリッド機、ICT機、電気駆動機などの省エネ性能に優れた機械の開発が進んでいます。日本建設機械工業会の資料「低炭素社会実行計画2030年目標」によれば、建設機械主要３機種（油圧ショベル、ホイールローダー、ブルドーザー）の燃費改善や、ハイブリッド式を含めた省エネ型建設機械の開発と実用化によって、2030年のCO2削減ポテンシャルは約160万t-CO2（1990年基準）と試算されています。また、業界全体における2030年のCO2削減目標として「製造に係る消費エネルギー原単位を、2013年実績に対して17%減」が掲げられており、製造分野においても脱炭素への動きが加速しています。当社は新たに『バイオ燃料発電機』を導入しレンタルを開始しました。軽油代替燃料（バイオ燃料）を使用する同商品の導入により建設現場でのCO2排出量削減、2050年カーボンニュートラルの実現に貢献します。
中期経営計画(2)	■脱炭素に向けた環境対策機への資産シフトカナモトは、従前から計画的に排ガス対策機への資産シフトを実施しています。建設機械の排ガス規制に則った機種を毎年定期的に約3,000台購入し入れ替えていることに加えて、効率的な配車手配やDXの取り組みによる業務の最適化も含めると、着実に脱炭素を進めていると考えています。また、当社ではレンタル用建設機械だけではなく、自社用の営業車両にも低燃費・低排出ガス認定を受けた車両を積極的に導入しています。ハイブリッド車の量産が始まった1988年以来、いち早く営業用車両に採用し、その後も同様の低燃費・低排出ガス車への更新を継続しています。さらに、営業所の屋上に太陽光発電設備を設置し、再生可能エネルギーを積極的に利用する活動も行っています。再生可能エネルギーを社内の消費電力に充てることでCO2削減に寄与するとともに、大規模災害などで停電が発生した場合でも電源が確保でき、災害対応に必要な業務遂行体制の確保にもつながります。脱炭素を果たし持続可能な社会を実現するためには、ユーザーニーズへの対応と環境保全への配慮の両立が不可欠です。これからも環境配慮型ビジネスであるレンタルを堅実に提供し、環境技術を生かした機械への更新を積極的に進めてまいります。
事業所	北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、長野県、新潟県、富山県、石川県、福井県、静岡県、愛知県、三重県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、香川県、愛媛県、福岡県、鹿児島県
株主構成	日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口）／（株）日本カストディ銀行（信託口）／SMBC日興証券（株）／オリックス（株）／カナモトキャピタル（株）／（株）北海道銀行／三菱UFJモルガン・スタンレー証券（株）／東京海上日動火災保険（株）／（株）北洋銀行／CEP LUX-ORBIS SICAV
主な取引先	（株）アイチコーポレーション／（株）安藤・間／いすゞ自動車（株）／伊藤忠ＴＣ建機（株）／（株）大林組／（株）奥村組／鹿島建設（株）／（株）熊谷組／コマツカスタマーサポート（株）／五洋建設（株）／酒井重工業（株）／清水建設（株）／大成建設（株）／（株）竹中工務店／（株）タダノ／（株）鶴見製作所／デンヨー（株）／戸田建設（株）／トヨタモビリティサービス（株）／西松建設（株）／日本キャタピラー合同会社／阪和興業（株）／日立建機日本（株）／日野自動車（株）／（株）不動テトラ／北越工業（株）／前田建設工業（株）／三井物産（株）／三菱ふそうトラック・バス（株）／ヤンマー建機（株）
関連会社	（株）アシスト／（株）カナテック／（株）カンキ／（株）KGフローテクノ／（株）セントラル／（株）ソーキホールディングス／（株）ソーキ／東洋工業（株）／（株）ニシケン／ユナイト（株）／KANAMOTO AUSTRALIA HOLDINGS PTY LTD／MADICA PTY LTD／PORTER EXCAVATIONS PTY.LTD.／PORTER GROUP NOMINEES PTY LTD／PORTER UTILITIES HOLDINGS PTY LTD／PORTER UTILITIES PTY LTD／カナモト（中国）投資有限公司
平均年齢	40.5歳
沿革	1964年 10月　（株）金本商店設立（改組、北海道室蘭市） 1971年 10月　営業拠点展開を開始（北海道） 1972年 12月　（株）カナモトに社名変更 1979年 9月　北海道外初の拠点として青森県に進出 1985年 11月　経営戦略の要である全店オンラインネットワーク完成 1989年 6月　ほぼ北海道地区全域に拠点配置 1991年 6月　札幌証券取引所に上場 1996年 3月　東京証券取引所市場第二部上場 6月　本社を札幌市中央区に移転 1998年 4月　東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 1999年 11月　カナモト浜松町Kビル竣工（東京） 2012年 6月　ユナイト（株）を子会社化 2014年 10月　設立50周年 2015年 1月　設立したPT Kanamoto Indonesiaが営業開始 6月　FECON・HASSYUとの共同出資により KANAMOTO FECON HASSYU CONSTRUCTION EQUIPMENT RENTAL JSCを設立 7月　設立したSIAM KANAMOTO CO.,LTDが営業開始 2016年 3月　（株）ニシケンを子会社化 2017年 8月　東友エンジニアリング（株）及び名岐エンジニアリング（株）の株式取得 12月　設立したカナモト（中国）投資有限公司が営業を開始 2018年 7月　福岡県に九州総合機材センター及び福岡営業所を開設 8月　（株）サンワ機械リースの株式取得 11月　設立したKANAMOTO & JP NELSON EQUIPMENT (M) SDN. BHD.が営業開始 2019年 9月　（株）小松土木通商の株式取得に伴いセフティー石川（株）を子会社化 2020年 9月　（株）ソーキホールディングスを子会社化 10月　設立したKanamoto Australia Holdings Pty LtdのPorter Groupの主要事業会社3社並びにその持株会社2社を子会社化 2021年気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同し、TCFDコンソーシアムに参画 2022年 3月　（株）NEK（現：（株）セントラル）を設立　 4月　東京証券取引所プライム市場へ移行 6月　（株）サンワ機械リースを吸収合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.2年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.0時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.5日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	44名	11名	55名
取得者	11名	11名	22名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

25.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.7%
  （404名中7名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ■内定者研修入社前年の10月頃に実施します。同期になる仲間とグループワークに取り組み、チームで活動することの重要性を学び、絆を深めます。 ■新入社員研修社内外の講師から会社の規則・規範、ビジネスマナー、仕事の基礎知識、機械の基礎知識などの講義を受講するほか、実務スキルの習得を図ります。期間は職種によって異なり、技術職の社員は機械の操作資格なども取得します。 ■フォローアップ研修入社半年後の新入社員が対象となる研修で、半年間の活動を振り返ります。この研修は、（1）自身が成長したこと、学習したことを同期と共有する、（2）チーム活動において自身の役割を認識して今後のポイントを学習する、（3）以後のパーソナルビジョンを明確にする　以上3点を目的として実施しています。 ■営業・フロント研修入社4年目の営業・フロント職員が対象。研修を通じて営業活動の効率化、対人関係の強化、視点の転換のほか、ベーシックな知識の確認と見直しを図り、営業スキル向上とサービスのスキルアップを目指します。 ■技術研修技術職員対象。建設機械・器具や車両の整備に必要な資格・免許の受験費用を会社が負担するほか、技術講習や安全教育といった勉強会の受講を推奨することで、スタッフ一人ひとりのスキルアップを図っています。 ■所長研修各事業所の所長を対象として、事業所の管理スキル、部下の育成・指導、各部門との連携など管理職として求められるマネジメント能力の向上を図っています。
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度あり研修を受講した先輩社員が、新入社員のメンター（良き相談相手）として精神的・業務的なサポートをします。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知教育大学、青山学院大学、旭川大学、石巻専修大学、岩手大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、小樽商科大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、環太平洋大学、関東学院大学、九州国際大学、釧路公立大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、札幌大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、札幌国際大学、滋賀大学、城西大学、星槎道都大学、星城大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京農業大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、新潟産業大学、二松学舎大学、日本大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、東日本国際大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北陸大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道教育大学、北海道情報大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、酪農学園大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年 49名 2024年 44名 2023年 49名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知教育大学、青山学院大学、旭川大学、石巻専修大学、岩手大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、小樽商科大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、環太平洋大学、関東学院大学、九州国際大学、釧路公立大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、札幌大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、札幌国際大学、滋賀大学、城西大学、星槎道都大学、星城大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京農業大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、新潟産業大学、二松学舎大学、日本大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、東日本国際大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北陸大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道教育大学、北海道情報大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、酪農学園大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学

採用実績（人数）

2025年 49名
2024年 44名
2023年 49名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	43名	6名	49名
2024年	39名	5名	44名
2023年	40名	9名	49名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	49名	2名	95.9%
2024年	44名	3名	93.2%
2023年	49名	13名	73.5%

採用後の待遇はこちら

取材情報

携わった仕事が、人々の暮らしの基礎に。社会貢献を身近に感じられ、大きなやりがいに: 建設機械レンタルの最前線から

セミナー／説明会	【WEB】1day仕事体験☆ご予約はこちら＜オンライン開催＞世界10本の指に入る企業が伝える「企業研究のポイント」紹介 ☆国内2位！世界13位！☆説明会のご予約はこちら！ ☆国内2位！世界13位！☆説明会兼一次選考のご予約はこちら！