最終更新日:2025/2/3

学校法人 明治学院【明治学院大学】

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のためなし
売上高
学校法人のためなし
従業員
常勤教職員703名(法人全体1,859名)※2024年5月1日現在

“歴史を活かし、未来をつくる”  明治学院は次の160年を目指します

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会社紹介記事

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本校は、1863年に開設された「ヘボン塾」を淵源とするミッションスクール。主な勤務先は、都心の白金キャンパスと自然豊かな横浜キャンパスです。
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横浜キャンパスにあるヘボンフィールド。学生が安心・安全に課外活動に励むことができる環境づくりも大切な仕事のひとつです。

学生の快適なキャンパスライフをサポート。想像以上の多彩なステージを用意しています

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教育理念である「Do for Others(他者への貢献)」を実践することができる環境。学生の快適なキャンパスライフのサポートは、広い意味で社会貢献につながっている。

教務課の職員の使命は、学生の「学び」をサポートすること。具体的には、履修や成績に関する学生たちの相談・指導を行ったり、教員と連携して講義の時間割を作成したり、定期試験の運営を行ったりしています。4年間で大きく成長し、社会へ巣立っていく学生たちを支える仕事なので、やりがいは充分。講義の時間割作成や試験の運営などを通じて、教員とのやりとりも多数あります。明治学院大学には外国人の教員も多いので、英語でのコミュニケーションを通じて語学スキルを磨けるのも魅力ですね。

明治学院大学の教育理念は、「Do for Others(他者への貢献)」。職員一人ひとりが学生のために何ができるかを真剣に考え、自主的に仕事に取り組んでいます。物事を決める際に、トップの意見だけが反映されることはなく、誰もが自由に提案できるのも大きな特長。若手の声にも積極的に耳を傾けてくれるので、自分の存在価値を実感できる機会もたくさんあります。人と接するのが好きな方や教育の仕事に興味がある方はもちろん、チャレンジ精神旺盛な方にとっても、明治学院大学は最適な職場だと言えるでしょう。

〈横浜キャンパス/教務課職員〉


職場としての明治学院の魅力は、部署や教職員の垣根を越えて、若手から責任のある仕事を任せてもらえる点です。日々のルーティーンの業務をこなすことも重要ですが、今後の明治学院を支える人材の一人として、意見を求められる場面もあります。もちろん大学の主役は学生です。大学を運営する職員として、積極的に足を動かし幅広い業務を経験することで、自身の能力を高めていくことが、主役を引き立てることなのだと感じています。

就職活動をしている皆さんにとって、人事課は採用業務を行っているイメージが強いと思います。しかし、それ以外にも、勤務員の給与支給や勤務管理、研修実施、福利厚生など多岐にわたる業務があります。学生に対して、授業や窓口等をとおして直接対応する機会は多くありませんが、勤務員がより働きやすい環境を整え、本務に集中できるようにすることが、学生への教育環境を整えることにつながりますので、とても重要な役割を担っています。

〈白金キャンパス/人事課職員〉

会社データ

事業内容

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「キリスト教による人格教育」という建学の精神のもと、次の4つの学校を運営しています。
■明治学院大学
■明治学院高等学校
■明治学院東村山高等学校
■明治学院中学校
本社郵便番号 108-8636
本社所在地 東京都港区白金台1-2-37
本社電話番号 03-5421-5253
設立 1863(文久3)年
資本金 学校法人のためなし
従業員 常勤教職員703名(法人全体1,859名)※2024年5月1日現在
売上高 学校法人のためなし
事業所 東京都港区(法人本部・大学白金キャンパス・高等学校)
神奈川県横浜市(大学横浜キャンパス)
東京都東村山市(中学校・東村山高等学校)
平均年齢 専任職員の平均年齢 42歳
平均勤続年数 専任職員の平均勤続年数 16年
明治学院と創設者ヘボン 明治学院大学の淵源は1863年、アメリカ人宣教医師ヘボン博士が、夫人とともに横浜において開設した英学塾「ヘボン塾」に遡ることができます。
幕末の日本で、ヘボン博士は無償で弱者への施療活動を行い、患者との出会いを通して日本語を学び、日本で最初の本格的和英・英和辞典である『和英語林集成』を編集・出版、ついに聖書の日本語への翻訳を果たします。
建学の精神と教育理念 明治学院大学は「キリスト教による人格教育」を建学の精神とし、創設者ヘボンが生涯貫いた精神“Do for Others(他者への貢献)”を教育理念に掲げています。
沿革
  • 1863年
    • J.C.ヘボン夫妻が横浜に明治学院大学の歴史的起源となるヘボン塾を開設。
  • 1877年
    • アメリカ長老教会、アメリカ・オランダ改革教会およびスコットランド一致長老教会の3教会合同による東京一致神学校が築地居留地に設立された。
  • 1880年
    • ヘボン塾が築地居留地に移転して築地大学校と改称し、J.C.バラが校長となった。
  • 1886年
    • 東京一致神学校、東京一致英和学校および英和予備校を合併して、名称を「明治学院」とした。
  • 1887年
    • 東京府から私立明治学院の設置が認可され、現在の白金の地にキャンパスが開かれた。
  • 1889年
    • J.C.ヘボンが初代総理に就任。
  • 1907年
    • 島崎藤村作詞により校歌を制定(作曲者 前田久八)。
  • 1949年
    • 明治学院大学の設置が認可された。文経学部第一部(英文学科・社会学科・経済学科)と文経学部第二部(同)を開設。
  • 1952年
    • 学部名称変更および学科増設が認可され、文学部(英文学科・社会学科)、文学部第二部(同)と、経済学部(経済学科・商学科)、経済学部第二部(同)を設置。
  • 1965年
    • 文学部社会学科を廃止して社会学部を置き、社会学科と社会福祉学科を設置するとともに、文学部にフランス文学科を設置。文学部第二部社会学科を廃止し、社会学部第二部社会学科を置いた。
  • 1966年
    • 法学部法律学科および法学部第二部法律学科を設置。
  • 1985年
    • 横浜校舎開校。
  • 1986年
    • 国際学部/国際学科設置。
  • 1990年
    • 文学部/芸術学科・心理学科、法学部/政治学科設置。
  • 1996年
    • 経済学部/経営学科(商学科を改称)設置。
  • 1998年
    • 一般教育科目を全学共通科目と改め、カリキュラムを改革実施。
  • 2000年
    • 法学部に昼夜開講制の消費情報環境法学科新設。
      社会学部社会学科および社会福祉学科は昼夜開講制となる。
  • 2001年
    • セメスター制完全実施。
  • 2004年
    • 心理学部心理学科、法科大学院を設置。
  • 2006年
    • 経済学部に国際経営学科を設置。
  • 2010年
    • 心理学部に教育発達学科を設置。
  • 2011年
    • 国際学部に国際キャリア学科を設置。
  • 2013年
    • 創立150周年。
  • 2018年
    • 法学部にグローバル法学科を設置。
  • 2024年
    • 情報数理学部情報数理学科を設置。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 38.0%
      (50名中19名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
職能資格別研修、役職位別実務研修、共通研修など
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発研修、英語研修など
メンター制度 制度あり
あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪市立大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、玉川大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

(中途採用者含む)

採用実績(人数) 2016年 4名
2017年 4名
2018年 3名
2019年 3名
2020年 1名
2021年 2名
2022年 2名
2023年 2名
2024年 1名
2025年 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 1 1
    2023年 1 1 2
    2022年 0 2 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 1 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 2 1 50.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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