最終更新日：2025/5/6

プレス工業(株)【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

自動車・自動車部品
金属製品
機械設計
機械
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 80億7,000万円

売上高: 197,817百万円　（単独:2024年3月期）

従業員: 5,602名　（連結：2024年4月1日現在） 1,768名　（単独：2024年4月1日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「製造の先の創造へ」プレス技術でコア商品世界No.1を目指します!!

会社紹介記事

製品製造に欠かせない治具の開発・設計を行っており、生産ラインもその一つ。従業員のアイデアがたくさん詰まっています。設計・開発から実験、解析、製造、検査まで一貫して行い、タイムリーな生産を目指しています！部署の垣根を越えたコミュニケーションも当社の魅力です！

: 製品製造に欠かせない治具の開発・設計を行っており、生産ラインもその一つ。従業員のアイデアがたくさん詰まっています。

: 設計・開発から実験、解析、製造、検査まで一貫して行い、タイムリーな生産を目指しています！部署の垣根を越えたコミュニケーションも当社の魅力です！

「製造の先の創造へ。」プレス加工技術で世界No.1へ!!

プレス工業はプレス加工のパイオニアとして常に技術を磨いており、様々な独自技術を保有しています。	1929年に国産第一号のトラックのフレームを製作して以来、国内のみならずグローバルに自動車産業を支えてきました。他社にはまねできない高度な技術力と設計・開発から実験、解析、製造、検査までを自社で行う一貫体制により、当社製品であるフレーム・アクスル、建設キャビンは国内～海外で高いシェアを誇ります。近年、自動車業界ではEV/FCV化へ向けた動きが加速し、同社においても次世代EV/FCVトラックに向けた技術の開発に力を入れています。客先の開発動向を踏まえ最適構造を検討し、新工法の開発・EV仕様のバリエーション検討など、「私たちだからできる」という自信と誇りを胸に一人ひとりが未来に向けて成長し続けます。

プレス工業はプレス加工のパイオニアとして常に技術を磨いており、様々な独自技術を保有しています。

1929年に国産第一号のトラックのフレームを製作して以来、国内のみならずグローバルに自動車産業を支えてきました。他社にはまねできない高度な技術力と設計・開発から実験、解析、製造、検査までを自社で行う一貫体制により、当社製品であるフレーム・アクスル、建設キャビンは国内～海外で高いシェアを誇ります。近年、自動車業界ではEV/FCV化へ向けた動きが加速し、同社においても次世代EV/FCVトラックに向けた技術の開発に力を入れています。客先の開発動向を踏まえ最適構造を検討し、新工法の開発・EV仕様のバリエーション検討など、「私たちだからできる」という自信と誇りを胸に一人ひとりが未来に向けて成長し続けます。

会社データ

事業内容	自動車部品、建設機械用部品などの設計開発、製造、販売【自動車部品部門】フレームアクスル（車軸）ハウジングアクスルユニットサスペンションボディパネルバンパー（RUPD・FUPD）樹脂部品その他の自動車部品【建設機械部門】建設機械キャブ（運転室）建設機械カウンターウエイトカバーその他の建設機械用部品【金型及び産業用ロボット部門】プレス用金型組立治具部品生産ライン自動車組立ライン自動溶接機器【その他部門】立体駐車装置パーキングパレット金属屋根瓦主力製品であるトラックの『フレーム』『アクスル』『建設機械キャビン』は国内～世界で高いシェアを誇ります。

事業内容

自動車部品、建設機械用部品などの設計開発、製造、販売

【自動車部品部門】
フレーム
アクスル（車軸）ハウジング
アクスルユニット
サスペンション
ボディパネル
バンパー（RUPD・FUPD）
樹脂部品
その他の自動車部品

【建設機械部門】
建設機械キャブ（運転室）
建設機械カウンターウエイトカバー
その他の建設機械用部品

【金型及び産業用ロボット部門】
プレス用金型
組立治具
部品生産ライン
自動車組立ライン
自動溶接機器

【その他部門】
立体駐車装置
パーキングパレット
金属屋根瓦

主力製品であるトラックの『フレーム』『アクスル』『建設機械キャビン』は国内～世界で高いシェアを誇ります。

本社郵便番号	210-8512
本社所在地	神奈川県川崎市川崎区塩浜1-1-1
本社電話番号	044-266-2581
創立	1925年2月16日
設立	1934年6月29日
資本金	80億7,000万円
従業員	5,602名　（連結：2024年4月1日現在） 1,768名　（単独：2024年4月1日現在）
売上高	197,817百万円　（単独:2024年3月期）
売上高推移	≪連結≫ 1,978億円　（連結：2024年3月期） 1,848億円　（連結：2023年3月期） 1,600億円　（連結：2022年3月期）
上場	東京証券取引所プライム市場（上場年月　1961年8月）
事業所	《国内拠点》【本社】　神奈川県川崎市【横浜事務所】　神奈川県横浜市【工場】　川崎工場（神奈川県川崎市）　藤沢工場（神奈川県藤沢市）　尾道工場（広島県尾道市）　宇都宮工場（栃木県下野市）　埼玉工場（埼玉県川越市）
海外関連会社	PK U.S.A.,INC 　 PK U.S.A.,INC 　 PK U.S.A.,INC.PKU.S.A. INC 　 OCEAN STREAM ENTERPRISE,INC 　 THAI SUMMIT PKK CO.,LTD. 　 TTHAI SUMMIT PKK BANGPAKORN CO.,LTD. 　 THAI SUMMIT PK CO.,LTD 　 THAI SUMMIT PKK ENGINEERING CO., LTD. 　 OCEAN STREAM(THAILAND) CO.,LTD 　普莱斯冲圧部件（蘇州）有限公司（PK MANUFACTURING(SUZHOU) CO.,LTD.）　普莱斯工業小型駕駛室（蘇州）有限公司（PK MINI CABIN(SUZHOU) CO.,LTD.）　　 Press Kogyo Sweden AB 　 PT.PK MANUFACTURING INDONESIA
主な取引先	いすゞ自動車(株) 　ダイハツ工業(株) 　トヨタ自動車(株)（TEMA）　日産自動車(株) 　日野自動車(株) 　三菱自動車工業(株) 　三菱ふそうトラック・バス(株) 　UDトラックス(株) 　キャタピラージャパン(株) 　(株)クボタ　コベルコ建機(株) 　(株)小松製作所　住友建機(株) 　長野工業(株) 　日立建機(株) 　(株)日立建機ティエラ　ヤンマー建機(株) 　　IHI運搬機械(株) 　(株)IHI扶桑エンジニアリング　東邦車輌(株) 　ベバストジャパン(株)
関連会社	(株)協和製作所　(株)ピーケーサービス　(株)ピーケーシー　PKロジスティックス(株) 　(株)テクモ　尾道プレス工業(株) 　鈑金工業(株)
平均勤続年数	19.9年
平均年収	763万円（総合職）
※製品シェアについて	商用車のフレーム（骨格）及びアクスル（車軸）国内シェア60％ ※自社調べ建設機械用キャビン世界シェア23％ ※自社調べ
福利厚生	社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険）施設：社員寮、社宅、社員食堂、スポーツセンター、総合グラウンド、診療所他制度：社員持株会、財形貯蓄、財形年金、乗用車購入資金貸付、育児休業、介護休業、ヤングバカンス（入社6年目休暇制度）、リフレッシュ旅行、永年勤続慰安旅行他
研修	新入社員教育、フォローアップ教育、新任役職者教育、社内通信教育、TOEIC社内受験他
沿革	1925年(大正14) 当社前身「合資会社プレッス作業所」創業（東京都品川区）鉄道車両部品、建築材料類のプレス加工開始 1929年(昭和4) 自動車用フレーム生産開始、自動車部品事業に進出 1934年(昭和9) 会社組織を(株)に改め、現社名に改称 1937年(昭和12) 本社、工場を東京都品川区大井より川崎市に移転 1953年(昭和28) 大型リアアクスルハウジングのプレス化に日本で初めて成功 1961年(昭和36) 藤沢工場稼動 1967年(昭和42) 完成車組立事業に進出 1968年(昭和43) 尾道工場稼動 1976年(昭和51) 宇都宮工場稼動 1977年(昭和52) 建設機械用キャビン生産開始 1988年(昭和63) PK U.S.A., INC.を設立 1989年(平成元) THAI SUMMIT PK CO., LTD.を設立 1991年(平成3) 小型アクスルユニット生産開始 1993年(平成5) 特装車生産開始 1999年(平成11) 異形鋼管加工技術を建設機械用キャビンに応用 2000年(平成12) 大型アクスルユニット生産開始 2001年(平成13) 事業構造改革により「コア商品の専門企業」を目指す 2004年(平成16) 蘇州普美駕駛室有限公司を中国に設立 2005年(平成17) (株)プレス工業埼玉製作所と合併、埼玉工場として稼動 2008年(平成20) THAI SUMMIT PK CORPORATION LTD.を設立 2011年(平成23) PT.PK MANUFACTURING INDONESIAをインドネシア国に設立 2012年(平成24) 普莱斯工業小型駕駛室（蘇州）有限公司を設立 2015年(平成27) 地震シェルターを開発、販売開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 32.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	37名	3名	40名
取得者	7名	3名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

18.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.5%
  （198名中5名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【社内教育】・新入社員教育・フォローアップ教育（正式配属より1年後）・中堅社員研修（5年目）・新任役職者教育・社内通信教育(自己啓発支援）・TOEIC社内受験・職種別教育　他
自己啓発支援制度	制度あり・社内通信教育を実施。一定以上の成績で修了した場合、受講料の50～100％会社が負担致します。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞横浜国立大学、広島大学、日本大学、秋田大学、芝浦工業大学、東京理科大学、埼玉大学、鹿児島大学、香川大学、九州産業大学、筑波大学、群馬大学、中央大学、東亜大学、成蹊大学、東京都市大学、立教大学、神奈川工科大学、関東学院大学、玉川大学、慶應義塾大学、国士舘大学、山形大学、順天堂大学、湘南工科大学、聖マリアンナ医科大学、千葉工業大学、川崎医科大学、鳥取大学、南山大学＜大学＞東北大学、横浜国立大学、大阪大学、広島大学、鹿児島大学、早稲田大学、慶應義塾大学、中央大学、上智大学、横浜市立大学、法政大学、明治大学、立教大学、青山学院大学、成蹊大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、東京理科大学、豊橋技術科学大学、静岡県立大学、東京工業大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東京電機大学、同志社大学、関西大学、関西学院大学、フェリス女学院大学、ものつくり大学、亜細亜大学、愛知教育大学、安田女子大学、茨城キリスト教大学、学習院大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、神奈川工科大学、久留米工業大学、宮崎大学、京都光華女子大学、玉川大学、近畿大学、九州工業大学、九州産業大学、熊本学園大学、群馬大学、工学院大学、広島工業大学、広島修道大学、江戸川大学、甲南大学、香川大学、高知大学、国際基督教大学、国士舘大学、浜松医科大学、佐賀大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、埼玉大学、作新学院大学、桜美林大学、札幌学院大学、山形大学、山口大学、産業能率大学、尾道市立大学、尚美学園大学、室蘭工業大学、実践女子大学、秋田大学、順天堂大学、昭和音楽大学、湘南工科大学、上武大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、新潟大学、神奈川大学、成城大学、星槎道都大学、聖マリアンナ医科大学、跡見学園女子大学、千葉工業大学、千葉大学、川崎医科大学、創価大学、相模女子大学、大妻女子大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大東文化大学、拓殖大学、筑波大学、中京大学、鳥取大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、島根大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京慈恵会医科大学、東京大学、東京都立大学、東京農業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋英和女学院大学、同志社女子大学、南山大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、白鴎大学、八戸工業大学、武蔵大学、福山大学、文教大学、北海道大学、名古屋学院大学、名城大学、明治学院大学、立命館大学、獨協大学、聖心女子大学、中国職業能力開発大学校（応用課程）、広島経済大学、長崎大学、松山大学＜短大・高専・専門学校＞東京工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、福島工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2025年　　 ─────────────────────────―― 大・院　　　　　　　15名　　　 13名　　　 14名
採用実績（学部・学科）	【事務系】法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、人文系　他【技術系】機械系、電気・電子系、情報工学系、数学系、物理・応用物理系、科学・物質工学系　他