最終更新日：2025/4/25

独立行政法人国立病院機構　中国四国グループ（メディカルスタッフ職）

業種

公益・特殊・独立行政法人
医療機関
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2,029億円（2022年3月決算）

売上高: 11,486億円（2022年3月決算）

職員数（常勤）: 国立病院機構全体：約64,000名　　当グループ内：約11,200名（R6.4.1時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

日本最大級の病院組織のなかで、きっとあなたのやりがいが見つかるはず。

企業のここがポイント

やりがい

日本最大級の病院組織のなかで、きっとあなたのやりがいが見つかるはず。
制度・働き方

休日休暇が充実しており、年次有給休暇は年間20日、その他特別休暇も多数用意されています。
キャリア

各種研修や院内規程に則った経験を通じ、専門性を高めることができます。

会社紹介記事

全国140病院ある中で、中国四国グループには9県に22の病院があります。すべては患者さんへ安全かつ適正な治療を行うため、職種の壁を越え全員がチーム医療の一員として尽力しています。

: 全国140病院ある中で、中国四国グループには9県に22の病院があります。

: すべては患者さんへ安全かつ適正な治療を行うため、職種の壁を越え全員がチーム医療の一員として尽力しています。

全国140の病院ネットワークとしての誇りを胸に、地域医療に貢献する。

国立病院機構のシンボルマーク。懇切丁寧を意味するHospitalityの「Ｈ」を土台に、国民一人ひとりの健康と我が国の医療の向上を、飛翔する「翼」であらわしている。	全国に140の病院ネットワークを持つ国立病院機構。その中でも中国四国グループは、中国四国地方に22の病院を持つ医療グループです。全国的な病院ネットワークを活用しながら、地域の医療機関及び地方公共団体と連携し、急性期医療、セーフティーネット医療、救急医療、災害医療を着実に実施するとともに新型コロナウイルスなどの新興感染症へ対応し、我が国の医療政策の実施や医療水準の向上に貢献しています。また、病院ネットワークを最大限に活用した質の高い治験の推進や大規模臨床研究に取り組むとともに、これらの分野に精通する医療従事者の育成及び倫理面での適正な運用を図ることにより、我が国の臨床研究及び治験の活性化に取り組んでいます。地域において必要とされる医療や災害時の危機的な状況における適切な医療の提供のため、また、チーム医療に貢献するため、職員一人ひとりが「使命」を持ち、職務に当たっています。地域医療のため、そして、日本の医療の当たり前を支えるため、私たちと一緒に国立病院機構で活躍してみませんか。きっとあなたのやりがいが見つかるはずです。

国立病院機構のシンボルマーク。懇切丁寧を意味するHospitalityの「Ｈ」を土台に、国民一人ひとりの健康と我が国の医療の向上を、飛翔する「翼」であらわしている。

全国に140の病院ネットワークを持つ国立病院機構。その中でも中国四国グループは、中国四国地方に22の病院を持つ医療グループです。

全国的な病院ネットワークを活用しながら、地域の医療機関及び地方公共団体と連携し、急性期医療、セーフティーネット医療、救急医療、災害医療を着実に実施するとともに新型コロナウイルスなどの新興感染症へ対応し、我が国の医療政策の実施や医療水準の向上に貢献しています。
また、病院ネットワークを最大限に活用した質の高い治験の推進や大規模臨床研究に取り組むとともに、これらの分野に精通する医療従事者の育成及び倫理面での適正な運用を図ることにより、我が国の臨床研究及び治験の活性化に取り組んでいます。

地域において必要とされる医療や災害時の危機的な状況における適切な医療の提供のため、また、チーム医療に貢献するため、職員一人ひとりが「使命」を持ち、職務に当たっています。

地域医療のため、そして、日本の医療の当たり前を支えるため、私たちと一緒に国立病院機構で活躍してみませんか。
きっとあなたのやりがいが見つかるはずです。

会社データ

事業内容	○国立病院機構が担う医療　地域における医療に一層貢献するため、都道府県が策定する医療計画を踏まえ、がん、精神、脳卒中、急性心筋梗塞及び糖尿病の5疾病並びに救急医療、災害時における医療、へき地の医療、周産期医療及び小児医療（小児救急を含む）の5事業を中心に、地域連携クリティカルパスを始め、地域の医療機関との連携強化を図っています。 ○セーフティネット分野の医療（政策医療）の実施　国民の健康を守るため、国を挙げて取り組まなければならない医療に対し、我々国立病院機構は、全国的なネットワークを活かした医療提供体制の充実を図っています。 ○臨床研究の実施　我が国の医療の質を向上させるためには、安全で有効な治療方法を追求し続けることが大切です。そのためにはなるべく地域の偏りなく、多くの医療機関から詳細な診療データを集めて研究することが必要です。国立病院機構は、全ての都道府県で病院を有しており、140の病院からなる日本有数の病院ネットワークを構築しています。また民間ではアプローチ困難な分野も含め幅広い診療実績があります。このような国立病院機構の特色を活かして、医療の質を向上させるための研究を行っています。 ○教育研修の実施　患者の目線に立った安全で良質な医療を提供できるよう、経験豊かな指導者と、幅広く豊富な症例を活かして次代を担う医療人を育成しています。 ○災害等における活動の実施　災害などが発生した場合には国立病院機構の全国ネットワークを活用し、いち早く医療班やDMATを派遣するなどの対応を行っています。

事業内容

○国立病院機構が担う医療
　地域における医療に一層貢献するため、都道府県が策定する医療計画を踏まえ、がん、精神、脳卒中、急性心筋梗塞及び糖尿病の5疾病並びに救急医療、災害時における医療、へき地の医療、周産期医療及び小児医療（小児救急を含む）の5事業を中心に、地域連携クリティカルパスを始め、地域の医療機関との連携強化を図っています。

○セーフティネット分野の医療（政策医療）の実施
　国民の健康を守るため、国を挙げて取り組まなければならない医療に対し、我々国立病院機構は、全国的なネットワークを活かした医療提供体制の充実を図っています。

○臨床研究の実施
　我が国の医療の質を向上させるためには、安全で有効な治療方法を追求し続けることが大切です。そのためにはなるべく地域の偏りなく、多くの医療機関から詳細な診療データを集めて研究することが必要です。国立病院機構は、全ての都道府県で病院を有しており、140の病院からなる日本有数の病院ネットワークを構築しています。また民間ではアプローチ困難な分野も含め幅広い診療実績があります。このような国立病院機構の特色を活かして、医療の質を向上させるための研究を行っています。

○教育研修の実施
　患者の目線に立った安全で良質な医療を提供できるよう、経験豊かな指導者と、幅広く豊富な症例を活かして次代を担う医療人を育成しています。

○災害等における活動の実施
　災害などが発生した場合には国立病院機構の全国ネットワークを活用し、いち早く医療班やDMATを派遣するなどの対応を行っています。

郵便番号	739-0041
所在地	広島県東広島市西条町寺家513
電話番号	082-493-6654
設立	平成16年4月1日
資本金	2,029億円（2022年3月決算）
職員数（常勤）	国立病院機構全体：約64,000名　　当グループ内：約11,200名（R6.4.1時点）
売上高	11,486億円（2022年3月決算）
事業所	◇鳥取県　鳥取医療センター（鳥取市）　米子医療センター（米子市） ◇島根県　松江医療センター（松江市）　浜田医療センター（浜田市） ◇岡山県　岡山医療センター（岡山市）　南岡山医療センター（早島町） ◇広島県　呉医療センター（呉市）　福山医療センター（福山市）　広島西医療センター（大竹市）　東広島医療センター（東広島市）　賀茂精神医療センター（東広島市） ◇山口県　関門医療センター（下関市）　山口宇部医療センター（宇部市）　岩国医療センター（岩国市）　柳井医療センター（柳井市） ◇徳島県　東徳島医療センター（板野町）　徳島病院（吉野川市） ◇香川県　高松医療センター（高松市）　四国こどもとおとなの医療センター（善通寺市） ◇愛媛県　四国がんセンター（松山市）　愛媛医療センター（東温市） ◇高知県　高知病院（高知市）
沿革	～国立病院明治4年以降日本各地に陸海軍病院、傷痍軍人療養所を設置昭和20年12月国立病院・国立療養所の発足・国立病院は旧陸海軍病院（146施設）・国立療養所は傷痍軍人療養所（53施設）国立病院機構～平成16年　4月国立病院・国立療養所を独立行政法人に移行（国家公務員）平成27年　4月国立病院機構を中期目標管理法人に位置づけ（非公務員）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり国立病院機構では様々な研修が用意されております。国立病院機構内で実施する研修に参加する場合は会場までの交通費・宿泊費を支給いたします。以下は研修の一部です。・新採用職員研修（医師、看護師以外の職種合同）・スキルアップ研修・実習技能研修・マネジメント研修・チーム医療推進研修・青年共同宿泊研修
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛媛大学、大阪大学、大阪薬科大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、川崎医療福祉大学、関西福祉科学大学、北里大学、吉備国際大学、九州大学、九州栄養福祉大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜医療科学大学、熊本保健科学大学、倉敷芸術科学大学、県立広島大学、高知大学、高知県立大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、静岡県立大学、就実大学、摂南大学、帝京大学、東京理科大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、人間総合科学大学、姫路獨協大学、兵庫医療大学、広島大学、広島国際大学、広島女学院大学、広島都市学園大学、福山大学、佛教大学、松山大学、松山東雲女子大学、美作大学、武庫川女子大学、安田女子大学、山口県立大学、立命館大学＜短大・高専・専門学校＞朝日医療大学校、麻生リハビリテーション大学校、出雲医療看護専門学校、愛媛十全医療学院、大阪医療技術学園専門学校、大阪医療福祉専門学校、川崎医療短期大学、専門学校川崎リハビリテーション学院、河原医療大学校、久留米大学医学部附属臨床検査専門学校、高知医療学院、神戸医療福祉専門学校三田校、神戸総合医療専門学校、神戸常盤大学短期大学部、山陽女子短期大学、四国中央医療福祉総合学院、島根リハビリテーション学院、下関看護リハビリテーション学校、玉野総合医療専門学校、徳島医療福祉専門学校、鳥取市医療看護専門学校、日本リハビリテーション専門学校、東名古屋病院附属リハビリテーション学院、広島医療保健専門学校、福岡リハビリテーション専門学校、福島医療専門学校、松江総合医療専門学校、美萩野臨床医学専門学校、山口コアカレッジ、山口コ・メディカル学院、リハビリテーションカレッジ島根、専門学校ＹＩＣリハビリテーション大学校、ＹＭＣＡ米子医療福祉専門学校もっと見る
採用実績（人数）	メディカルスタッフ合計数男・女　　2021年　2022年　2023年－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－　男　　　 34名　　 37名　　20名　女　　　59名 58名　　63名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛媛大学、大阪大学、大阪薬科大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、川崎医療福祉大学、関西福祉科学大学、北里大学、吉備国際大学、九州大学、九州栄養福祉大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜医療科学大学、熊本保健科学大学、倉敷芸術科学大学、県立広島大学、高知大学、高知県立大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、静岡県立大学、就実大学、摂南大学、帝京大学、東京理科大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、人間総合科学大学、姫路獨協大学、兵庫医療大学、広島大学、広島国際大学、広島女学院大学、広島都市学園大学、福山大学、佛教大学、松山大学、松山東雲女子大学、美作大学、武庫川女子大学、安田女子大学、山口県立大学、立命館大学
＜短大・高専・専門学校＞
朝日医療大学校、麻生リハビリテーション大学校、出雲医療看護専門学校、愛媛十全医療学院、大阪医療技術学園専門学校、大阪医療福祉専門学校、川崎医療短期大学、専門学校川崎リハビリテーション学院、河原医療大学校、久留米大学医学部附属臨床検査専門学校、高知医療学院、神戸医療福祉専門学校三田校、神戸総合医療専門学校、神戸常盤大学短期大学部、山陽女子短期大学、四国中央医療福祉総合学院、島根リハビリテーション学院、下関看護リハビリテーション学校、玉野総合医療専門学校、徳島医療福祉専門学校、鳥取市医療看護専門学校、日本リハビリテーション専門学校、東名古屋病院附属リハビリテーション学院、広島医療保健専門学校、福岡リハビリテーション専門学校、福島医療専門学校、松江総合医療専門学校、美萩野臨床医学専門学校、山口コアカレッジ、山口コ・メディカル学院、リハビリテーションカレッジ島根、専門学校ＹＩＣリハビリテーション大学校、ＹＭＣＡ米子医療福祉専門学校

採用実績（人数）

メディカルスタッフ合計数

男・女　　2021年　2022年　2023年
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
　男　　　 34名　　 37名　　20名
　女　　　59名 58名　　63名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）