最終更新日：2026/8/25

中央開発(株)

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建築設計
建設
情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 105億5,000万円(2025年3月実績)

従業員: 378名(2025年4月時点)

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

★くるみん認定企業★完全週休2日・昨年度育休取得率100% / 見えない地盤を“見える化”し、防災と安心をつくる。公官庁等のニーズに合わせた事業を展開中です！

『若手社員の働き方がわかる』WEB会社説明会を開催中！ご参加お待ちしております！（2026/08/25更新）

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★採用継続中★

【書類選考】
中央開発に少しでもご興味をお持ちの方は、ぜひエントリーシートのご提出をお願いいたします！

▼エントリーシート提出はこちら
https://job.axol.jp/qd/c/ckcnet/entry_3915500030/

※志望動機が500文字以内、他の項目につきましても少し多めの文字数になっておりますが、8割以上記載する必要はございません。少ない文字数でも構いませんので皆様が熟考された文面をご記載ください！

ES提出期限：【8月31日(月)】

【会社説明会（所要時間60分）】
下記日程にてWEB会社説明会を開催しております！

■会社説明会の内容
　・建設コンサルタント業界の説明
　・中央開発の事業内容・強みの紹介
　・先輩社員による業務紹介動画（調査職・設計職・営業職のうち2職種）
　・選考フローのご案内
　・質疑応答

★説明会参加者には特典として、環境・社会開発・営業・事務部門それぞれの社員による業務紹介動画（YouTube非公開リンク）をお送りいたします。

※カメラOFF・服装自由でご参加いただけます。
ご自宅などリラックスした環境からお気軽にご参加ください。

建設コンサルタント業界に興味のある方、
インフラや防災に関わる仕事に関心のある方のご参加を心よりお待ちしております！

安定性・将来性

創業80年を迎える歴史ある建設コンサルタントです！
制度・働き方

社員寮制度・資格手当等の福利厚生も充実！
制度・働き方

男女育休取得率100％！子育てサポート企業「くるみん」に認定されています！

会社紹介記事

歴史のある会社ですがオープンな雰囲気。上司との距離が近いため、業務で困ったことがあれば気軽に相談できる環境です。創業80年の長い歴史で培った高い技術力を活かし、今後も時代のニーズに沿ったコンサルティングを提供していきます。

: 歴史のある会社ですがオープンな雰囲気。上司との距離が近いため、業務で困ったことがあれば気軽に相談できる環境です。

: 創業80年の長い歴史で培った高い技術力を活かし、今後も時代のニーズに沿ったコンサルティングを提供していきます。

地質調査を中心に、建設総合コンサルタントとしてインフラ整備に貢献する会社です！

「当社の仕事は即、社会貢献につながるのが特徴であり、やりがいも大きい。そして、会社は若い人のやる気を育てるのが役目だと思っています」と語る田中社長。	■地盤・地質分野に強みを持つ建設コンサルタント “安全の第一歩は、地盤調査から。“　中央開発は1946年の創立以来、建設コンサルタントとしての地位を確立しました。その後は設計事業、防災モニタリング事業、情報技術事業などにも領域を広げ、建設総合コンサルタントとして人々の暮らしに貢献しています。これまでには関西国際空港の調査、新国立競技場の土壌汚染調査などに携わった実績もあり、こうした地盤・地質調査業務で培った技術を核にした防災・減災への取り組みも中央開発(株)ならではの強みです。 ■キャッチフレーズは“人と土と水の調和したエンジニアリング” 中央開発では創業以来、「人を育てる」ことを大切にしています。事業を通じた社会貢献や会社の成長には技術の向上が欠かせませんが、弊社の技術力は社員一人一人の知識や経験に支えられています。弊社では技術力向上のための社内勉強会や資格取得支援制度など、皆さんのスキルアップをサポートする制度が充実しています。そのため、もともと土木系や理学系の学部の出身ではない方でも、最終的により高度な業務を担当してキャリアアップして貰えるような工夫をしています。また、入社1年目から実際に業務を担当するため、生の現場や打ち合わせを経験することで技術者としてだけでなく、社会人としても若手の段階で大きな成長が出来るはずです。その際には新入社員研修やOJT制度を通して、初年度から業務にキャッチアップできるようなフォロー体制を構築しています。自然災害の多い日本で安心・安全な暮らしを提供していくために、中央開発は社員の技術力向上を通じて、未来を拓く新しいエンジニアリングを追求し続けます。

「当社の仕事は即、社会貢献につながるのが特徴であり、やりがいも大きい。そして、会社は若い人のやる気を育てるのが役目だと思っています」と語る田中社長。

■地盤・地質分野に強みを持つ建設コンサルタント
“安全の第一歩は、地盤調査から。“　中央開発は1946年の創立以来、建設コンサルタントとしての地位を確立しました。その後は設計事業、防災モニタリング事業、情報技術事業などにも領域を広げ、建設総合コンサルタントとして人々の暮らしに貢献しています。
これまでには関西国際空港の調査、新国立競技場の土壌汚染調査などに携わった実績もあり、こうした地盤・地質調査業務で培った技術を核にした防災・減災への取り組みも中央開発(株)ならではの強みです。

■キャッチフレーズは“人と土と水の調和したエンジニアリング”
中央開発では創業以来、「人を育てる」ことを大切にしています。事業を通じた社会貢献や会社の成長には技術の向上が欠かせませんが、弊社の技術力は社員一人一人の知識や経験に支えられています。
弊社では技術力向上のための社内勉強会や資格取得支援制度など、皆さんのスキルアップをサポートする制度が充実しています。そのため、もともと土木系や理学系の学部の出身ではない方でも、最終的により高度な業務を担当してキャリアアップして貰えるような工夫をしています。
また、入社1年目から実際に業務を担当するため、生の現場や打ち合わせを経験することで技術者としてだけでなく、社会人としても若手の段階で大きな成長が出来るはずです。その際には新入社員研修やOJT制度を通して、初年度から業務にキャッチアップできるようなフォロー体制を構築しています。
自然災害の多い日本で安心・安全な暮らしを提供していくために、中央開発は社員の技術力向上を通じて、未来を拓く新しいエンジニアリングを追求し続けます。

会社データ

プロフィール	当社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。日本と自然災害は切っても切り離せない関係にあります。弊社では、建設物設置計画の調査段階から自然災害による被害を想定した施工案を提案するなど、ハード面での防災・減災対策に力を入れています。また、地震被害想定や地域防災計画等、各種ハザードマップの作成等のソフト面の防災・減災対策も実施しています。海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC、2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。創業80年を迎える歴史ある会社ですが、風通しがよく、自由でのびのびと働ける環境です。昨年、職場環境向上のための専門部署を設置し、従業員満足度の向上に取り組んでいます。その中で行ったアンケートで得られた『当社の良いところ』を紹介します。・人間関係がよい。部署を問わず相談しやすい。・リラックスして働ける。おおらか。・風通しが良い。上司にも意見しやすい。・技術力の高さ。業界での高い認知度。・資格取得の手厚い補助。・やりたいことを実現、反映させてくれる。・意思決定が早い。柔軟な対応力。・休暇が取得しやすい。・充実した福利厚生（社員寮や資格手当など） 2023年度より「CKC(中央開発)共創成長ビジョン」を掲げ、高品質を追求し、安全・安心の国土形成と持続未来社会の発展に技術貢献するオンリーワンカンパニーを目指しています。
事業内容	・調査業務道路・橋・河川・建物を安全につくるためには、まず「地盤がどんな状態か」を知る必要があります。私たちはボーリング調査や土質試験などを通じて、「地盤の強さは十分か」「液状化の危険性はないか」「土壌汚染の可能性はないか」などを科学的に調べます。単なる調査会社ではなく、調査結果をもとに“どうすれば安全に建設できるか”まで提案するのが建設コンサルタントの役割です。若手社員も、現場立会い・データ整理・報告書作成からスタートし、徐々に計画立案や発注者との協議に関わっていきます。・設計業務調査で得たデータをもとに、「どんな基礎構造にするか」「どの工法が最適か」「コストと安全性のバランスはどうするか」を検討し、設計図に落とし込みます。さらに近年は、「老朽化した橋梁の補修設計」「災害に強い構造への改良設計」「長寿命化計画の策定」といった維持管理の重要性が高まっています。 “つくる”だけでなく、“守り続ける”設計も重要な仕事です。・情報業務当社で展開するG-Cubeや地盤情報ナビなどの各種ソフトウェアの開発のほか、地盤沈下のリスク検討、地下水の三次元解析、洪水被害シミュレーションなど高度な解析を必要とする業務への対応を行います。「もし大雨が降ったら？」「この地域で地盤沈下は起きるか？」など、将来リスクを数値で可視化します。・防災業務 K3-Systemに代表される当社のモニタリング技術を駆使して、土砂災害危険箇所の監視や、河川水位情報の監視など、減災の観点から住民の皆さまの安全を守るためのコンサルティングを行います。また、防災ハザードマップの作成、防災のための各種計画の策定、避難訓練の企画運営など防災に関するコンサルティングにも携わります。地質調査だけでなく設計業務、防災関連業務など幅広い業務に携わり、人々の安全な暮らしを支えています。

プロフィール

当社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。
その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。
日本と自然災害は切っても切り離せない関係にあります。弊社では、建設物設置計画の調査段階から自然災害による被害を想定した施工案を提案するなど、ハード面での防災・減災対策に力を入れています。
また、地震被害想定や地域防災計画等、各種ハザードマップの作成等のソフト面の防災・減災対策も実施しています。

海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC、2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。

創業80年を迎える歴史ある会社ですが、風通しがよく、自由でのびのびと働ける環境です。
昨年、職場環境向上のための専門部署を設置し、従業員満足度の向上に取り組んでいます。その中で行ったアンケートで得られた『当社の良いところ』を紹介します。
・人間関係がよい。部署を問わず相談しやすい。
・リラックスして働ける。おおらか。
・風通しが良い。上司にも意見しやすい。
・技術力の高さ。業界での高い認知度。
・資格取得の手厚い補助。
・やりたいことを実現、反映させてくれる。
・意思決定が早い。柔軟な対応力。
・休暇が取得しやすい。
・充実した福利厚生（社員寮や資格手当など）

2023年度より「CKC(中央開発)共創成長ビジョン」を掲げ、高品質を追求し、安全・安心の国土形成と持続未来社会の発展に技術貢献するオンリーワンカンパニーを目指しています。

事業内容

・調査業務
道路・橋・河川・建物を安全につくるためには、まず「地盤がどんな状態か」を知る必要があります。
私たちはボーリング調査や土質試験などを通じて、「地盤の強さは十分か」「液状化の危険性はないか」「土壌汚染の可能性はないか」などを科学的に調べます。
単なる調査会社ではなく、調査結果をもとに“どうすれば安全に建設できるか”まで提案するのが建設コンサルタントの役割です。
若手社員も、現場立会い・データ整理・報告書作成からスタートし、徐々に計画立案や発注者との協議に関わっていきます。

・設計業務
調査で得たデータをもとに、「どんな基礎構造にするか」「どの工法が最適か」
「コストと安全性のバランスはどうするか」を検討し、設計図に落とし込みます。
さらに近年は、「老朽化した橋梁の補修設計」「災害に強い構造への改良設計」
「長寿命化計画の策定」といった維持管理の重要性が高まっています。
“つくる”だけでなく、“守り続ける”設計も重要な仕事です。

・情報業務
当社で展開するG-Cubeや地盤情報ナビなどの各種ソフトウェアの開発のほか、地盤沈下のリスク検討、地下水の三次元解析、洪水被害シミュレーションなど高度な解析を必要とする業務への対応を行います。
「もし大雨が降ったら？」「この地域で地盤沈下は起きるか？」
など、将来リスクを数値で可視化します。

・防災業務
K3-Systemに代表される当社のモニタリング技術を駆使して、土砂災害危険箇所の監視や、河川水位情報の監視など、減災の観点から住民の皆さまの安全を守るためのコンサルティングを行います。
また、防災ハザードマップの作成、防災のための各種計画の策定、避難訓練の企画運営など防災に関するコンサルティングにも携わります。

地質調査だけでなく設計業務、防災関連業務など幅広い業務に携わり、人々の安全な暮らしを支えています。

本社郵便番号	169-8612
本社所在地	東京都新宿区西早稲田三丁目13番5号
本社電話番号	03-6228-0861(人事直通)
創業	1946年3月10日
資本金	1億円
従業員	378名(2025年4月時点)
売上高	105億5,000万円(2025年3月実績)
代表者	代表取締役会長　瀬古一郎代表取締役社長　田中誠
事業所	本　社：東京支　社：東京、関西(大阪)、九州(福岡) 支　店：札幌(北海道)、東北(宮城)、北陸(新潟)、関東(埼玉)、中部(愛知)、岡山、中国(広島)、四国(愛媛)
主な取引先	一次官庁(国土交通省等)・二次官庁(都道府県庁等)・民間企業(鉄道、電力、道路他)など
関連会社	・日建商事(株) ・(株)ホクスイ設計コンサル・新和ボーリング工業(株) ・セントラルグラウト(株) ・成都東中
平均年齢	46.2歳
登録	建設コンサルタント登録（建06第13号）地質調査業者登録（質04第153号）測量業登録（第（16）- 26 号）一級建築士事務所埼玉県知事登録（（3）第10514号）土壌汚染対策法指定調査機関（指定番号　環2003-8-2035）計量証明事業登録（濃度　埼玉県　第585号）計量証明事業登録（音圧レベル　埼玉県　第音36号）計量証明事業登録（振動加速度レベル　埼玉県　第振24号）建設業許可（国土交通大臣許可（特-1）第3546号）
受賞歴	近年の主な受賞歴（一例） ■多点傾斜変位と土壌水分の常時監視による斜面崩壊早期警報システム（K3-System）・内閣府　戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）選定(2014年) ・国土交通省NETIS(新技術情報提供システム)における評価促進技術に選定 (2016年) ■極超微粒子セメントを利用した既存建物下の浸透固化型液状化対策・国土交通省の政策課題解決型技術開発助成制度に採択(2014年) ・英国土木学会（ICE）テルフォード賞　受賞(2017年) ■魚群探知機によるダム貯水池水底の可視化技術（Nソナー）・国土交通省NETIS（新技術情報提供システム）に登録(2022年) ・第7回インフラメンテナンス大賞　優秀賞　受賞(2024年) ※その他の実績につきましては、弊社HPもご参照ください。
福利厚生	・年間休日124日・慶弔休暇、リフレッシュ休暇・資格取得支援制度：報奨金、資格手当の支給（例：技術士/月額30,000円、技術士補/月額5,000円）・独身寮制度：月額22,000円（水道代・光熱費別） ※東京地区は埼玉県蕨市、その他の事業所は社宅として借り上げ（入寮規定あり）・育児休暇（取得率100% R5年度実績）・くるみん認定
有資格者数	技術士：162名 RCCM：44名博士：13名一級土木施工管理技士：55名測量士：33名地質調査技士：122名　地すべり防止工事士：20名土壌汚染調査技術管理者：18名地質情報管理士：13名地盤品質判定士：18名その他：一級建築士、港湾海洋調査士、環境計量士、ソフトウェア開発技術者、コンクリート診断士　など ※2025年4月現在の延べ人数
弊社HP	https://www.ckcnet.co.jp/
沿革	1946年2月匿名組合中央開発技術社を創設 1948年10月中央開発株式会社を発足 1952年土質工学研究所を設置 1956年飯田橋に本社移設 1973年海外事業部新設 1976年新本社ビル完成（新宿区西早稲田） 2003年土壌分析室設置 2013年（成都東中防災減災環境技術有限公司）開所 2019年土と水ホールディングス設立 2020年関西支社社屋の新築移転（吹田市穂波町） 2023年ソリューションラボ開設（埼玉県川口市）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	2名	7名
取得者	5名	2名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.3%
  （121名中4名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（外部講師によるマナー研修）・若手社員研修・中堅社員研修・人事考課者研修・パワハラ研修　など
自己啓発支援制度	制度あり・資格の取得奨励制度（講習会参加費用や受験費用の全額または一部補助・報奨金・資格手当）・社内融資制度（社会人ドクターコースの学費の一部または全額を融資）・外部機関への研修派遣・学協会・委員会活動・社内研究発表・業務報告会など
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、神戸大学、埼玉大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、東京大学、東京電機大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立正大学、早稲田大学、法政大学、山梨大学、琉球大学、ものつくり大学、三重大学、北海道大学、新潟大学、筑波大学＜大学＞愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、九州女子大学、京都大学、京都外国語大学、岐阜大学、熊本大学、高知大学、神戸大学、公立鳥取環境大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、日本福祉大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、福島大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、長野大学、東京都市大学＜短大・高専・専門学校＞大分工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、中央工学校、徳山工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、西日本短期大学、駒沢女子短期大学、福岡女子短期大学ウェストヴァージニア大学、リーズ大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　11名 2025年　10名 2026年(予)　19名
採用実績（学部・学科）	工学部・理工学部・農学部・理学部他法学部・経済学部・商学部他
キーワード集	【調査業務】液状化判定／杭施工方法の提案／ボーリング調査／活断層調査／　　　　　　　土壌汚染対策法／土壌汚染調査／地下水汚染／土壌汚染対策工事／原位置浄化／掘削工事／封じ込め／油汚染【設計業務】港湾設計／漁港構造物設計／海岸構造物設計／砂防施設の計画・設計／道路・橋梁設計／点検／社会インフラの長寿命化／ため池ダム・河川構造物の耐震性能照査／農業水利施設の機能保全計画／風力・太陽光発電の建設に係る設計・施工・維持管理／防災・環境・景観を考慮した整地の設計／下水道施設の老朽化対策／耐震対策等の点検・診断・対策　　　　【情報技術業務】洪水・地震被害想定調査／統合地盤情報管理システム／地盤情報の無料配信サービス／地下水解析　　　　　　　　　　　　　【防災モニタリング業務】双方向遠隔自動監視システム(観測王)／斜面崩壊検知センサー(感太郎)／計測・監視・警戒等総合監視システム(K3-System)　【社会デザイン業務】観光振興計画の策定／観光統計調査／訪日外国人旅行者の受入環境整備／地震や洪水による被害想定／各種ハザードマップ／防災計画／環境計画・環境保全等に係るコンサルティング／取組に対する住民への周知／理解促進等の広報／プロモーション活動【海外業務】ブラジル／ケニア／パラグアイ／無収水管理の技術協力プロジェクト／下水道整備事業／農業分野の国際交流プロジェクト／地盤調査

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	16名	4名	20名
2024年	8名	3名	11名
2025年	7名	3名	10名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	20名	3名	85.0%
2024年	11名	0名	100%
2025年	10名	0名	100%

先輩情報

伸び伸びと成長できる環境があります: H.K

2020年入社

日本大学

生産工学部環境安全工学科

技術部

QRコード

https://job.mynavi.jp/27/pc/search/corp94328/outline.html
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