最終更新日:2026/7/9

(株)島津アクセス【島津製作所グループ】

  • 正社員

業種

  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
5,500万円
売上高
30,018百万円(2026年3月)
従業員数
937名(2026年4月1日時点)
募集人数
31~35名
残り採用予定人数
3

【技術と人をつなぐ仕事】わたしたちは、研究者を支えるサービスエンジニアです。

  • 積極的に受付中

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    分析計測機器の据付・点検・修理・校正といったアフターサービスのプロフェッショナルです。

  • 制度・働き方

    イチから学べる研修制度や充実の福利厚生で安心して働いていただける環境です。

  • やりがい

    装置を扱うだけでなくお客様と対話し、作業後には感謝の言葉をいただけることがやりがいとなっています。

会社紹介記事

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本社オフィスは台東区浅草橋。島津製作所ブランドの完成品を預かり、研究・産業・医療の発展を支える“最後の砦”としてお客様に貢献しています。
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フィールドエンジニアとバックオフィスの営業事務職が一体となり、お客様に対応し、質の高い技術サービスを提供しながら、最先端の技術・研究の現場を支えていきます。

技術サービスを通じて最先端の研究開発やモノづくりを支える。いちばんの財産は“人”

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「現場での仕事を通じて自らの技術力向上を実感でき、お客様から感謝の言葉をいただけるのが当社の仕事の魅力。何事にも積極的にチャレンジしています。」(久積支店長)

島津アクセスは、島津製作所の分析機器・試験検査機器・環境計測機器のアフターサービスを全面的に担うフィールドエンジニア(技術系)のプロフェッショナルです。ご購入いただいた後のセッティング、メンテナンス、修理といった技術サービスを提供し、製薬や化学だけでなく食品、鉄鋼、自動車、官庁・大学など多彩な業界の研究開発や品質管理、製造の業務を陰ながら支えています。

現在、日本全国13支店・計40拠点のネットワークを形成し、約700名のフィールドエンジニアがお困りの際に迅速に対応する体制を構築しています。扱っている機器は液体クロマトグラフやガスクロマトグラフのような理系の学生には馴染みのある装置や、X線による非破壊検査装置、排気ガス成分を分析する環境計測機器など範囲は多岐にわたり、500種類以上も取り扱っています。

時代が進むとともに産業構造は変化し続けていますが、科学技術の土台を支える分析・計測機器の存在意義は決して揺らぐことはありません。だからこそ、私たちはどの時代においても、お客様の要望に応え得る高品質なサービスを提供し続けることが使命だと捉えています。
当社では据付けた機器の保守・点検を行って装置のトラブルを予防するだけでなく、お客様の声に耳を傾け、状況に応じ改善提案を行うことで安心・安全と満足を提供しており、これは技術力とコミュニケーションによって成り立っていると考えています。

その基盤となるのが『人が財産』という考え方。人による仕事の価値がなくなることは絶対にありません。私たちは技術と品質を未来へつなぐ企業であり続けるために人材育成に注力し、研修やOJT教育など、段階的に学べる機会を豊富に設け長い時間をかけて着実に育成していく方針をとっています。

私もかつてはフィールドエンジニアとして約30年間、現場の第一線を走り続けてきました。この仕事の面白さは「同じ現場は一つとしてない」ことです。装置そのものは同じであっても、構成や使用環境、トラブルの原因は毎回異なります。現場に向かう際の緊張や原因を探り出し、無事に動き出したときの達成感。お客様から感謝の言葉を掛けていただけたときのあのやりがいは今でも忘れられません。
知識や技術は入社後に学べば大丈夫。当社ではチャレンジ精神とコミュニケーション力を兼ね備えた社員を大切に育てていきます。

<営業本部 名古屋支店 支店長 久積淳一>

会社データ

プロフィール

私たちは、島津製作所が開発・販売した装置のアフターサービスを
一手に担う、プロのエンジニア集団です。

世界中に名を知られる“島津”ブランド。
その優れた製品とユーザーを結ぶのが、当社のフィールドエンジニアです。

お客様がお使いの分析機器・試験検査機器・環境計測機器が
目的にかなう機能と性能を十分に発揮できるよう、
常に最善の状態に保つことを目指しています。

■10年先を見据えた教育体制
 サービス精神、ビジネスマナーに始まり、各機器の基礎や原理の教育、
 同行教育を経て現場での体験、技術サービス習得教育などを行っています。
 部署によって違いはありますが、1つの機器に対して3年~5年程担当し、
 長い時間をかけて、知識と技術を深めてください。

■磐石な安定基盤の元、さらなる挑戦へ
 当社の前身の一社である東京島津科学サービスでは、1968年設立以来、
 不況期においても安定した売上げを出し、毎年黒字経営を続けていました。
 2011年度が第一期の当社においても、高い営業利益率を実現しています。
 今後も顧客満足度に努め、さらなる飛躍を目指します。

事業内容
1. 分析機器・試験検査機器・計量器・環境計測機器・その他の理化学機器・
  医療用機器および応用システム製品の据付、調整、修理、保守管理、
  整備点検、校正、資産管理などのサービス業務
2. 上記機器、付属品およびソフトウエアの設計、製造、特注加工および販売
3. 上記機器などの各種消耗品・部品の販売
4. 上記機器、付属品などの移設

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(株)島津製作所が開発・販売している分析計測機器の据付・修理・点検・校正といったアフターサービスを担っています。

本社郵便番号 111-0053
本社所在地 東京都台東区浅草橋5丁目20-8 CSタワー5F
本社電話番号 03-5820-3280(管理本部)
設立 2011(平成23)年4月1日
資本金 5,500万円
従業員数 937名(2026年4月1日時点)
売上高 30,018百万円(2026年3月)
事業所 支 店/東京、大阪、博多、札幌、仙台、つくば、大宮、横浜、静岡、
    名古屋、京都、神戸、広島
営業所/27拠点
関連会社 (株)島津製作所
主な取引先 大学、メーカー、研究機関など
売上高推移 決算期    売上高     
───────────────
2026年3月   30,018百万円
2025年3月   28,147百万円
2024年3月   27,140百万円
関連会社 株式会社島津製作所(親会社)
平均年齢 41.1歳
平均勤続年数 16.1年
平均給与 851万円
沿革
  • 1966年
    • 京都島津科学サービス設立
      (1984年 京都島津計測サービス に社名変更)
  • 1968年
    • 東京島津科学サービス設立
  • 1973年
    • 関西科学機器サービス設立
      (1992年 カンサ に社名変更)
  • 1977年
    • 島精サービス設立
      (1988年 島津試験機サービス に社名変更)
  • 1994年
    • 西日本島津科学サービス設立
  • 2011年
    • 4月 東京島津科学サービスを「(株)島津アクセス」に社名変更
  •  
    • 1.上記5社を統合
      2.島津システムソリューションズの環境計測機器サービス事業、島津サイエンス東日本の精密機器移転事業の2つの事業を島津アクセスに移管
      3.島津製作所分析計測事業部コールセンターの機能を島津アクセスに移管

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.1
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.1時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 29 4 33
    取得者 22 4 26
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    75.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.0%
      (149名中3名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、技術研修など
自己啓発支援制度 制度あり
カフェテリアプランによる自己啓発支援制度
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、大阪大学、金沢工業大学、近畿大学、甲南大学、滋賀県立大学、中部大学、東海大学、東京農業大学、東京理科大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、福岡工業大学、北陸先端科学技術大学院大学、山形大学、名古屋工業大学、富山大学、東洋大学、関東学院大学、群馬大学、立教大学、大阪府立大学、埼玉大学、千葉工業大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、秋田県立大学、宇都宮大学、大分大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、関西大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、職業能力開発総合大学校、千葉大学、千葉工業大学、中部大学、東京農業大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳山大学、富山大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学、兵庫県立大学、東京電機大学、滋賀県立大学、福島大学、神奈川大学、長浜バイオ大学、金沢工業大学、摂南大学、東海大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、大阪電子専門学校、国際高等専門学校、関西テレビ電気専門学校、東京電子専門学校、名古屋工学院専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、日本分析化学専門学校、日本理工情報専門学校、弓削商船高等専門学校

採用実績(人数) 2020年入社 26名
2021年入社 26名
2022年入社 19名
2023年入社 22名
2024年入社 18名
採用実績(学部・学科) 理工系全般
機械、電気・電子、化学、生物、物理、材料、情報 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 12 10 22
    2025年 9 8 17
    2024年 15 3 18
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 22 0 100%
    2025年 17 0 100%
    2024年 18 0 100%

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