最終更新日:2025/4/8

栗田工業(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 化学
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
134億5,075万1,434円
売上高
1,474億6,300万円(2024年3月期単体)
従業員
7,981名(連結) 1,625名(単体) 2024年3月31日現在

水の新たな価値の開拓者

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企業のここがポイント

  • やりがい

    水と環境に関する製品・技術・サービスを通じて産業と社会の発展に貢献することができます。

  • 製品・サービス力

    水処理装置、水処理薬品、メンテナンスサービスの3つの事業領域で多様なソリューションを提供しています。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム制、時短勤務、産休・育児休暇など、働きやすい制度が充実しています。

会社紹介記事

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栗田工業は、水や環境に関する課題解決に貢献する製品・サービスを開発し国内外へ提供する、水処理エンジニアリング業界のリーディングカンパニーです。
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クリタのフィールドは、産業だけにとどまらず、宇宙空間にまで広がっています。持続可能な社会の実現に貢献する『水の新たな価値の開拓者』を目指し、取り組んでいます。

"水"を通じて産業・社会に貢献し、持続可能な社会を実現する

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私たちが生活する社会は、あらゆる産業により支えられています。
そして、それらの産業を支えているのは、「水」といっても過言ではありません。

たとえば―――――

皆さんがお使いのスマートフォンを構成している半導体部品の製造工程では、その微細化や高性能化に、限りなく不純物を取り除いた超純水が不可欠です。また、紙・パルプや自動車、食品・飲料の製造工場、製鉄所や発電所などで、さまざまな用途やプロセスに多くの水が使用されています。

クリタの技術や製品・サービスは、お客様が使いたい品質の水を提供する、お客様が使っている水の状況を把握しより良い提案をする、そして、使い終わった水を河川や海へ返すために水を浄化したり、使った水を再利用できるように処理するといった「水処理」の分野において、あらゆる産業を支えています。

また、水処理の過程で発生する温室効果ガス(GHG)や廃棄物の削減といった環境負荷低減に貢献する、デジタル技術を活用した遠隔監視サービス、資源循環に貢献する使用済み紙おむつ分別処理装置に加え、排水をエネルギーに変える微生物燃料電池の開発など、「水処理」の知見を使いつつも「水処理」を超えたともいえる、社会課題を解決する独自の製品・サービスにも注力しています。

さらに、クリタは宇宙分野における水処理にも取り組んでいます。宇宙空間における水再生実証用の装置を開発し、国際宇宙ステーション(ISS)で実機を用いた実証実験を行ったことに加え、月面を覆う微細な砂状の「レゴリス」に含まれるという氷や水を取り出して浄化することで、宇宙空間で限られた水を宇宙機の燃料に使用する水素の原料や月面での産業用などに有効利用することを目指しています。

地球や宇宙で限りある水資源の有効利用、環境負荷低減、循環型経済社会実現に向け、クリタならではの水と環境の新たな価値を創造し続ける「持続可能な社会の実現に貢献する『水の新たな価値の開拓者』」として、クリタグループはこれからも邁進し続けます。

会社データ

事業内容
当社では、お客様の生産性の向上や環境負荷低減といった様々なニーズに応え、水処理装置(プラント)、水処理薬品、メンテナンスサービスの3つの事業領域において多様な技術、商品、サービスを駆使し、ソリューションを提供しています。
また、3つの事業領域に関連する、超純水供給、プラント洗浄などの事業を幅広く展開し、お客様の水と環境に関する課題解決に貢献しています。

◆水処理装置(プラント)事業
お客様の製造プロセスに応じて求められる様々な水質の水を製造する用水処理装置、製造プロセスから出る排水を河川等に排出可能な水質まで浄化する排水処理装置などを提供しています。具体例は以下の通りです。
1.工業用水や地下水などを、お客様が製造に使用できる水質まで処理する、前処理設備や軟水器・純水装置。
2.半導体や液晶などの製造に欠かせない、不純物を極限まで除去した超純水の製造装置。
3.排水を浄化して海や河を汚さない水質にまで処理する排水処理装置、排水を製造プロセスなどで再利用できるようにする排水回収装置。

◆水処理薬品事業
工場などでの水を用いた設備の運転には、「腐食(サビ)」や「水あか」などのトラブルを防止するための水処理薬品の使用が不可欠です。また、水処理薬品の活用により製造プロセスの生産効率を向上させることも可能です。具体例は以下の通りです。
1.工場のボイラや冷却水系などの設備における、水を原因とするトラブルを防止するボイラ薬品や冷却水薬品。
2.石油化学・鉄鋼・紙パルプ産業など、水を大量に使用する製造プロセスにおける、生産効率を向上と水の有効利用を促進するプロセス薬品。
3.工場排水などを対象とした、有害物質の除去および水の回収・再利用による環境負荷の低減に寄与する排水処理薬品。
4.センシング技術で水処理状況を見える化し、お客様の操業をサポートする技術。

◆水処理装置のメンテナンス
お客様に納入した水処理装置の性能維持・改善やトラブルの未然防止、緊急時の迅速な対応などのアフターフォローを行い、お客様の安定操業を支えます。また、装置の改善・改造提案を通してお客様の様々な要望に応えます。具体例は以下の通りです。
1.機能材(イオン交換樹脂・RO膜など)や機器(ポンプなど)の整備・交換。
2. 納入した装置の改造・更新。
3. 規格型水処理装置に関する提案から納入後メンテナンス。
本社郵便番号 164-0001
本社所在地 東京都中野区中野4-10-1 中野セントラルパークイースト
本社電話番号 03-6743-6900
設立 1949年7月13日
資本金 134億5,075万1,434円
従業員 7,981名(連結) 1,625名(単体) 2024年3月31日現在
売上高 1,474億6,300万円(2024年3月期単体)
事業所 本社/東京(中野)
支社・支店/大阪、宮城、愛知、広島
Kurita Innovation Hub/東京(昭島)
エンジニアリングセンター/東京(三鷹)
営業所など/北海道、岩手、茨城、神奈川、千葉、新潟、富山、長野、静岡、滋賀、愛媛、福岡など
43カ所
営業利益 88億8100万円(2024年3月期単体)
平均年齢 43.1歳(2024年3月31日時点)
平均勤続年数 17.4年(2024年3月31日時点)
平均給与(総合職以上) 934.5万円(2024年3月期)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.2時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 55 11 66
    取得者 41 11 52
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    74.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.1%
      (27名中3名)
    • 2024年度

    ※役員に占める女性の割合を記載しています。

社内制度

研修制度 制度あり
入社後の新入社員研修に加え、当社では各種研修を実施しております。
以下、代表的なものを何点かご紹介いたします。

・若手社員研修
仕事人としての基礎の定着を目的とした研修です。
(問題解決の基礎・周囲の評価による行動点検)

・中堅社員研修
仕事を中核を担う人材として、よりレベルの高いスキルを獲得していただきます。
(リーダーシップ能力・問題解決力向上)

・ DXマスターカレッジ
当社のDXを今以上に加速させるため、全社的にデジタル人材の育成に注力しています。
また、社員全体のデジタル素養を底上げを目的とした基礎的な研修も実施しています。

・グローバル研修
海外駐在員に求められる知識、語学力、スキルを身につけていただきます。

・専門技術講座
各技術分野のプロフェッショナルが、社内講師として技術伝承を行っています。
自己啓発支援制度 制度あり
1)自己啓発援助制度
 会社の業務に関連する外部講座の受講に対し、一講座につき半額の援助金を支給しています。
 (支給上限:4万円/一講座、8万円/年)

2)国家資格等取得援助制度
 会社の指定する資格等を入社後に取得した場合、規定の一時金を支給しています。
 また、資格取得にかかる受験料、講習受講料(資格認定に必須の場合)、当日の受験にかかる交通費等も支給されます。
メンター制度 制度あり
入社1~2年目社員に対して、仕事の進め方等のサポートを行う「指導員制度」を導入しています(入社1~2年目社員1名に対して指導員1名)。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアコンサルティング有資格者によるキャリア相談を試験運用中です。
社内検定制度 制度あり
専門技術講座と題して、各技術分野のプロフェッショナルが社内講師として技術伝承を行って
います。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、早稲田大学

青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福島大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学、早稲田大学

採用実績(人数) <入社年度>   <採用人数>  <文系>  <理系>
2022年       42名     10名    32名
2021年       42名     10名    32名
2020年       42名     8名     34名
2019年       36名     8名    28名
2018年       38名     8名    30名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 22 7 29
    2024年 22 10 32
    2023年 24 13 37
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 29 0 100%
    2024年 32 0 100%
    2023年 37 1 97.3%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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