最終更新日：2026/7/23

(株)CARTA HOLDINGS【ドコモグループ／電通グループ】

業種

サービス（その他）
インターネット関連
広告

基本情報

本社: 東京都

資本金: 15億1,700万円（2023年12月末時点）

売上高: 241億円（2023年12月期実績）

従業員: 1,563名（2023年12月末時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【電通×NTTドコモ】の圧倒的基盤×CARTAの事業開発力。あらゆる産業を次のステージへ導く「進化推進業」として、デジタル・メディア・人材の力で社会を進化させる。

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

電通・ドコモGの圧倒的基盤×事業開発力。「進化推進業」として産業を次ステージへ導く。
製品・サービス力

マーケ×メディア×HRの3領域。創業期から成熟期まで、多様なフェーズで挑戦できる。
安定性・将来性

「進化」が始まる場所。領域を超えたキャリアチェンジで、自身の市場価値を高める。

会社紹介記事

成長速度を重視し、積極的に顔をあわせながら、近くにいる仲間と支え合う会社です。

: 成長速度を重視し、積極的に顔をあわせながら、近くにいる仲間と支え合う会社です。

「無限の進化の可能性」を追求しつづける当社。

「当社では意志と能力のある人に、より多くの挑戦機会がめぐってきます。人より速く、高い成長を求める人には魅力的な挑戦環境として感じて頂けると思います」（小林さん）	変化のスピードが速い時代の中でも、我々が属するIT業界は特に変化の激しい業界です。そんな中で我々は、人にあらゆる手段で価値や魅力を届ける「デジタルマーケティング」や、各産業の課題や消費者の痛みに向き合い、アイデアとテクノロジーとの掛け算で自ら価値を生み出し課題を解決していく「事業開発力」の2つを強みを持つ集団です。 2019年に2社が合併して現在の形となりましたが、デジタルマーケティングの観点では、日本で初めてインターネット広告を取り扱う会社として誕生した会社が前身となっています。長くインターネット産業の進化を支え続け、情報や価値を届けたい広告主、情報を直に消費者に届けるメディアの間でどの様な価値の届け方ができるかを分析・企画し、あらゆるweb広告を世に発信してきました。また自社の独自開発力を活かし、コンテンツを生み出すメディアの収益最大化を支援するSSPと呼ばれるプラットフォームを国内で初めて展開したり、近年ではこれまでブラックボックスになりがちだったテレビCM効果の可視化や改善を実現する運用型テレビCM事業を展開したりして、業界の進化に取り組んでいます。その他にも事業開発力を活かし、自社でメディアやEC事業を展開しています。当社における若手のキャリアイメージとしては、「コンサルタント」「マーケター・ストラテジックプランナー」「事業責任者」の3つを想定しています。企業や産業、消費者など向き合うクライアントの課題は年々高度化しており、上流から下流に至るまで総合的に課題を解決して価値を創出できる人材のニーズが増しています。その様な環境の中で、状況を構造的に理解できる分析力やそれに基づく高い提案力、自ら新しい知識に手を伸ばしていく主体性や知的好奇心、そして一人ではなく誰かと共創することでより良い価値を生み出せる、そのような人材を強みとしていきたいと思います。自身や関わる相手の「成長・進化」を情熱的に求め続け、オーナーシップを発揮しながら、柔軟に変化に対応し、まだ見ぬ最高を追求できる人。私たちはそんなメンバーと共に、社会により良い価値を提供していきたいと思っています。（HR本部副本部長小林直道）

「当社では意志と能力のある人に、より多くの挑戦機会がめぐってきます。人より速く、高い成長を求める人には魅力的な挑戦環境として感じて頂けると思います」（小林さん）

変化のスピードが速い時代の中でも、我々が属するIT業界は特に変化の激しい業界です。そんな中で我々は、人にあらゆる手段で価値や魅力を届ける「デジタルマーケティング」や、各産業の課題や消費者の痛みに向き合い、アイデアとテクノロジーとの掛け算で自ら価値を生み出し課題を解決していく「事業開発力」の2つを強みを持つ集団です。

2019年に2社が合併して現在の形となりましたが、デジタルマーケティングの観点では、日本で初めてインターネット広告を取り扱う会社として誕生した会社が前身となっています。
長くインターネット産業の進化を支え続け、情報や価値を届けたい広告主、情報を直に消費者に届けるメディアの間でどの様な価値の届け方ができるかを分析・企画し、あらゆるweb広告を世に発信してきました。また自社の独自開発力を活かし、コンテンツを生み出すメディアの収益最大化を支援するSSPと呼ばれるプラットフォームを国内で初めて展開したり、近年ではこれまでブラックボックスになりがちだったテレビCM効果の可視化や改善を実現する運用型テレビCM事業を展開したりして、業界の進化に取り組んでいます。

その他にも事業開発力を活かし、自社でメディアやEC事業を展開しています。

当社における若手のキャリアイメージとしては、「コンサルタント」「マーケター・ストラテジックプランナー」「事業責任者」の3つを想定しています。
企業や産業、消費者など向き合うクライアントの課題は年々高度化しており、上流から下流に至るまで総合的に課題を解決して価値を創出できる人材のニーズが増しています。その様な環境の中で、状況を構造的に理解できる分析力やそれに基づく高い提案力、自ら新しい知識に手を伸ばしていく主体性や知的好奇心、そして一人ではなく誰かと共創することでより良い価値を生み出せる、そのような人材を強みとしていきたいと思います。

自身や関わる相手の「成長・進化」を情熱的に求め続け、オーナーシップを発揮しながら、柔軟に変化に対応し、まだ見ぬ最高を追求できる人。私たちはそんなメンバーと共に、社会により良い価値を提供していきたいと思っています。

（HR本部副本部長小林直道）

会社データ

事業内容	株式会社CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、主力であるマーケティング支援事業では、「ブランドの認知度を高めたい」「商品やサービスをより多くの人に届けたい」「売上を伸ばしたい」といった、企業が抱えるさまざまな課題を解決しています。市場調査やマーケティング戦略の立案といった企画段階から、テレビCM・デジタル広告の企画や運用、購買につなげるプロモーションまで、一気通貫で支援できることが私たちの強みです。広告を「配信する会社」ではなく、企業の事業成長をマーケティングの力で支えるパートナーとして伴走しています。また、マーケティング支援だけでなく、メディア・コマース事業や人材関連サービスなど、幅広い事業を展開していることも特徴です。自社でサービスを運営する中で得られるデータや知見をマーケティング支援に活かし、さらにそこで得たノウハウを新たなサービスへ還元することで、事業同士が相互に価値を高め合う事業基盤を築いています。こうした幅広い事業で培ったデータ・テクノロジー・マーケティングの知見を掛け合わせることで、企業と生活者のより良い出会いや体験を創出し、新たな価値を生み出しています。私たちは、企業と生活者をつなぎ、日本のマーケティングを次のステージへ進化させる「進化共創パートナー」として挑戦を続けています。

事業内容

株式会社CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、
主力であるマーケティング支援事業では、「ブランドの認知度を高めたい」「商品やサービスをより多くの人に届けたい」「売上を伸ばしたい」といった、企業が抱えるさまざまな課題を解決しています。

市場調査やマーケティング戦略の立案といった企画段階から、テレビCM・デジタル広告の企画や運用、購買につなげるプロモーションまで、一気通貫で支援できることが私たちの強みです。広告を「配信する会社」ではなく、企業の事業成長をマーケティングの力で支えるパートナーとして伴走しています。

また、マーケティング支援だけでなく、メディア・コマース事業や人材関連サービスなど、幅広い事業を展開していることも特徴です。自社でサービスを運営する中で得られるデータや知見をマーケティング支援に活かし、さらにそこで得たノウハウを新たなサービスへ還元することで、事業同士が相互に価値を高め合う事業基盤を築いています。

こうした幅広い事業で培ったデータ・テクノロジー・マーケティングの知見を掛け合わせることで、企業と生活者のより良い出会いや体験を創出し、新たな価値を生み出しています。

私たちは、企業と生活者をつなぎ、日本のマーケティングを次のステージへ進化させる「進化共創パートナー」として挑戦を続けています。

本社郵便番号	105-5536
本社所在地	東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズステーションタワー36F
本社電話番号	03-4577-1453
コーポレートサイト	https://cartaholdings.co.jp/
公式Youtube	https://www.youtube.com/@CARTAHOLDINGS
設立	1999年10月8日（2019年1月経営統合）
資本金	15億1,700万円（2023年12月末時点）
従業員	1,563名（2023年12月末時点）
売上高	241億円（2023年12月期実績）
拠点数	6拠点(2023年12月末時点)
関連会社	(株)CARTA ZERO (株)fluct (株)DataCurrent (株)テレシー (株)CARTA KNOT (株)デジクル (株)リサーチパネル (株)ヨミテ (株)CARTA VENTURES
平均年齢	34.6歳(2023年12月末時点)
平均勤続年数	7年2ヶ月(2023年12月末時点)
男女比	男性55%女性45%(2023年12月末時点)
新卒中途比率	新卒入社23%中途入社77%
沿革	1996年6月 (株)電通（現 (株)電通グループ）とソフトバンク(株)（現ソフトバンクグループ(株)）の共同事業として、(株)サイバー・コミュニケーションズを設立、インターネット広告及び関連事業を開始 1999年10月インターネット関連事業を目的として(株)アクシブドットコムを設立 2000年9月 (株)サイバー・コミュニケーションズが大阪証券取引所ヘラクレス市場（現：新ジャスダック市場）上場 2001年9月 (株)アクシブドットコムが(株)サイバーエージェントの連結対象子会社となる 2003年10月 (株)サイバー・コミュニケーションズが東京証券取引所マザーズ市場へ市場変更（大阪証券取引所ヘラクレス市場は2004年上場廃止） 2004年7月 (株)アクシブドットコムが「MyID」をリニューアルし価格比較サイト「ECナビ」のサービスを開始 2005年10月 (株)アクシブドットコムが商号を(株)ECナビへ変更 2006年1月 (株)サイバー・コミュニケーションズがアドネットワーク「ADJUST」を構築 2007年1月 ECナビがポイント交換サイト「PeX」を運営する子会社として(株)PeX（現 (株)VOYAGE MARKETING）を設立 2008年6月 ECナビが検索連動型広告の導入支援事業を運営する子会社として(株)adingo（現 (株)fluct）を設立 2009年7年 (株)サイバー・コミュニケーションズが(株)電通（現 (株)電通グループ）の完全子会社化に伴い、東証マザーズから上場廃止 2011年4月 (株)ECナビがモバイル・スマートフォン向け広告事業を運営する子会社として(株)Zucksを設立 2011年10月 (株)ECナビが商号を(株)VOYAGE GROUPへ変更 2012年6月ポラリス第二号投資事業有限責任組合が(株)サイバーエージェントより(株)VOYAGE GROUPの株式を取得し、(株)VOAYGE GROUPが(株)サイバーエージェントの連結対象子会社から外れる 2012年6月 (株)サイバー・コミュニケーションズがオンラインアドエクスチェンジ事業を開始 2014年7月 (株)VOYAGE GROUPが東京証券取引所マザーズ市場上場 2015年9月 (株)VOYAGE GROUPが東京証券取引所市場第一部へ市場変更 2017年2月 (株)サイバー・コミュニケーションズがADJUSTを「BeyondXシリーズ」として名称変更及びサービス刷新 2019年1月 (株)VOYAGE GROUPと(株)サイバー・コミュニケーションズが経営統合、両社の純粋持株会社として(株)CARTA HOLDINGSを発足 2023年12月 (株)CARTA HOLDINGSが、東京都港区虎ノ門に本社を移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	34名	28名	62名
取得者	21名	27名	48名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

61.8%

女性

96.4%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 16.5%
  （411名中68名）
- 2024年度
CARTAでは性別を問わず活躍しており、全従業員における女性比率は43％、管理職全体における女性比率は16.6％となっています。（2024年12月時点）性別や職種に関わらず、多様な人材が個の力を最大限発揮し、継続的な事業成長を実現するための活動を進めています。

社内制度

研修制度	制度あり研修新入社員研修（会社・事業理解促進、コンプライアンス研修、ビジネスマナー研修等）、リスク管理研修、マネージャー研修、AI活用勉強会、次世代人材育成制度、等
自己啓発支援制度	制度あり資格取得補助（業務の一貫やキャリアアップ制度での資格試験受験料。一定金額を負担）、読書会補助、職域別の勉強会、無償のE-Learning(マーケティング・AI)
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり新入社員研修時キャリア面談、社内ジョブマッチング制度応募時の面談
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、大阪大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、京都女子大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、産業能率大学、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工科大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、福井大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　54名 2023年　73名 2022年　29 名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、京都女子大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、産業能率大学、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工科大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、福井大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2024年　54名
2023年　73名
2022年　29 名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）