最終更新日：2026/8/7

日本トーター(株)

業種

イベント・興行
アミューズメント
情報処理
検査・整備・メンテナンス
レジャーサービス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 423億円（2025年3月期）

従業員: 2,948名（2026年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

多くの人々を笑顔にする公営競技のリーディングカンパニー。地方創生と社会貢献を両立する、唯一無二のエンターテインメントを運営。

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

熱狂のレースを裏側から支える技術と運営力で、公正・公平な競技運営と業界の発展を実現していきます
やりがい

公営競技の舞台裏を支える唯一無二の技術×運営力。公営競技を通じて「地方創生」に貢献していきます
安定性・将来性

公営競技業界トップシェアと４４期連続黒字を強みに、地域とともに成長を続ける企業です

会社紹介記事

ボートレース・競輪・競馬・オートレースの多くの人が熱狂する公営競技の舞台裏を支えているのが日本トーターです。システムから競技場運営まで幅広く手がけています。部署や入社年次に関係なく気軽に相談できる雰囲気があります。仕事の話はもちろん、雑談で盛り上がることも多く、人の温かさを感じられる職場です。

: ボートレース・競輪・競馬・オートレースの多くの人が熱狂する公営競技の舞台裏を支えているのが日本トーターです。システムから競技場運営まで幅広く手がけています。

: 部署や入社年次に関係なく気軽に相談できる雰囲気があります。仕事の話はもちろん、雑談で盛り上がることも多く、人の温かさを感じられる職場です。

公営競技のDXを担う、国内有数のパートナー。

公営競技が好きな人も、入社して初めて業界を知った人も活躍中。それぞれの個性や得意分野を活かしながら、自分らしいキャリアを築いています。	■公営競技の舞台裏から全国の“熱狂”を支えるボートレース・競輪・競馬・オートレースなど、多くの人が公営競技を楽しんでいます。私たちはその舞台裏で各種システムの開発運用・競走場の運営支援・施設管理・イベント企画まで、幅広く手がける総合ソリューション企業です。お客様の熱狂的な声が交差し、クライマックスには競走場全体が歓声に包まれる公営競技。そんな誰もが夢中になれるエンターテインメントに欠かせない役割を担っています。機器・サービス導入において業界トップクラスの実績を誇り、各自治体の専属パートナーとして公営競技の発展を支え続けています。 ■エンターテインメントの先にある地域創生私たちの事業は「楽しさ」を届けるだけでは終わりません。公営競技の収益は自治体を通じて地域社会へ還元され、学校や病院・道路整備・防災設備など、暮らしを支えるさまざまな分野に活用されています。お客様の笑顔が増えれば増えるほど、地域の未来づくりにもつながっていくのです。そのため当社には、公営競技が好きな人だけでなく「地域に貢献したい」「人を楽しませる仕事がしたい」「社会を支える仕事に携わりたい」と考えて入社した社員も数多く活躍しています。競技の知識は入社後に学ぶことができるため、ゼロから挑戦できる環境があります。 ■次世代の公営競技を創る挑戦が続いている近年、公営競技を取り巻く環境は大きく変化しています。Web投票の普及やデジタル化の進展により、新しい楽しみ方やサービスが次々と登場。私たちも従来の運営支援にとどまらず、AI活用や新しい企画・システム開発にも積極的に取り組んでいます。実際に若手社員のアイデアから新たなサービスが実現した事例もあり、入社年次や経験に関係なく意見を発信できる風土があります。IT・営業・企画・運営など多彩なフィールドで活躍しながら、公営競技の未来を支えていく。そんなスケールの大きな仕事に挑戦できることが、日本トーターならではの魅力です。

公営競技が好きな人も、入社して初めて業界を知った人も活躍中。それぞれの個性や得意分野を活かしながら、自分らしいキャリアを築いています。

■公営競技の舞台裏から全国の“熱狂”を支える
ボートレース・競輪・競馬・オートレースなど、多くの人が公営競技を楽しんでいます。私たちはその舞台裏で各種システムの開発運用・競走場の運営支援・施設管理・イベント企画まで、幅広く手がける総合ソリューション企業です。お客様の熱狂的な声が交差し、クライマックスには競走場全体が歓声に包まれる公営競技。そんな誰もが夢中になれるエンターテインメントに欠かせない役割を担っています。機器・サービス導入において業界トップクラスの実績を誇り、各自治体の専属パートナーとして公営競技の発展を支え続けています。

■エンターテインメントの先にある地域創生
私たちの事業は「楽しさ」を届けるだけでは終わりません。公営競技の収益は自治体を通じて地域社会へ還元され、学校や病院・道路整備・防災設備など、暮らしを支えるさまざまな分野に活用されています。お客様の笑顔が増えれば増えるほど、地域の未来づくりにもつながっていくのです。そのため当社には、公営競技が好きな人だけでなく「地域に貢献したい」「人を楽しませる仕事がしたい」「社会を支える仕事に携わりたい」と考えて入社した社員も数多く活躍しています。競技の知識は入社後に学ぶことができるため、ゼロから挑戦できる環境があります。

■次世代の公営競技を創る挑戦が続いている
近年、公営競技を取り巻く環境は大きく変化しています。Web投票の普及やデジタル化の進展により、新しい楽しみ方やサービスが次々と登場。私たちも従来の運営支援にとどまらず、AI活用や新しい企画・システム開発にも積極的に取り組んでいます。実際に若手社員のアイデアから新たなサービスが実現した事例もあり、入社年次や経験に関係なく意見を発信できる風土があります。IT・営業・企画・運営など多彩なフィールドで活躍しながら、公営競技の未来を支えていく。そんなスケールの大きな仕事に挑戦できることが、日本トーターならではの魅力です。

会社データ

事業内容	日本トーターは、公営競技業界の「総合商社」のような存在です。競技場の運営をはじめ、システム開発、映像・設備、広告、イベント、人材サービスまで幅広い事業を展開し、公営競技に関わるさまざまな課題をワンストップでサポートしています。業界を多方面から支えるトータルソリューションカンパニーです。 ■公営競技の企画、運営及び開催受託に関する業務並びにコンサルタント業務 ⇒公営競技の開催を、自治体に代わって総合的に運営しています。　施設運営やイベント企画、売上向上施策の提案など、より魅力的な競技場づくりを自治体とともに進めています。 ■各種情報通信システムの設計、構築、販売、賃貸、レンタル、保守運用 ⇒投票システムやネットワークなど、公営競技を支えるITシステムを開発・導入し、安定して稼働するよう運用・保守まで行います。 ■映像音響システムの設計、構築、販売、賃貸、レンタル、保守及び運用 ⇒レース映像や大型映像装置など、お客様が快適に観戦できる映像・放送設備を提供・運用しています。 ■各種映像コンテンツ・ゲームコンテンツの制作及び運用に関する業務 ⇒レース中継映像やPR動画、デジタルコンテンツなど、競技の魅力を伝える映像やコンテンツを企画・制作します。 ■機械器具設置工事の施工、監理及び請負に関する業務 ⇒投票機や大型映像設備などの機械を設置し、安全に利用できるよう施工管理まで行います。 ■電気工事・電気通信工事の施工、監理及び請負に関する業務 ⇒施設内の電気設備や通信設備の工事・管理を行い、安心・安全な競技運営を支えます。 ■広告及び宣伝の企画、立案及び制作に関する業務 ⇒ポスターやWeb広告、SNS、イベントなどを通じて、公営競技の魅力を多くの人へ発信します。 ■警備業に関する業務 ⇒競技場で働く警備スタッフの配置や管理、教育を行い、安全で安心な施設運営を支えています。 ■飲食店の経営に関する業務 ⇒場内の飲食店舗の運営を通じて、お客様に快適て楽しい観戦環境を提供します。 ■労働者の派遣及び有料職業紹介に関する業務 ⇒人材サービス「Tジョブ」「Tキャリ」を通じて、引退した公営競技選手のセカンドキャリアを支援するとともに、　企業と人材をつなぐ職業紹介を行っています。就職活動は企業を知るだけでなく、自分自身を知る機会でもあります。可能性を限定せず、視野を広く持ちながら、自分らしい選択をしてほしいと思います。採用担当：若山

事業内容

日本トーターは、公営競技業界の「総合商社」のような存在です。競技場の運営をはじめ、
システム開発、映像・設備、広告、イベント、人材サービスまで幅広い事業を展開し、
公営競技に関わるさまざまな課題をワンストップでサポートしています。
業界を多方面から支えるトータルソリューションカンパニーです。

■公営競技の企画、運営及び開催受託に関する業務並びにコンサルタント業務
⇒公営競技の開催を、自治体に代わって総合的に運営しています。
　施設運営やイベント企画、売上向上施策の提案など、より魅力的な競技場づくりを自治体とともに進めています。

■各種情報通信システムの設計、構築、販売、賃貸、レンタル、保守運用
⇒投票システムやネットワークなど、公営競技を支えるITシステムを開発・導入し、安定して稼働するよう運用・保守まで行います。

■映像音響システムの設計、構築、販売、賃貸、レンタル、保守及び運用
⇒レース映像や大型映像装置など、お客様が快適に観戦できる映像・放送設備を提供・運用しています。

■各種映像コンテンツ・ゲームコンテンツの制作及び運用に関する業務
⇒レース中継映像やPR動画、デジタルコンテンツなど、競技の魅力を伝える映像やコンテンツを企画・制作します。

■機械器具設置工事の施工、監理及び請負に関する業務
⇒投票機や大型映像設備などの機械を設置し、安全に利用できるよう施工管理まで行います。

■電気工事・電気通信工事の施工、監理及び請負に関する業務
⇒施設内の電気設備や通信設備の工事・管理を行い、安心・安全な競技運営を支えます。

■広告及び宣伝の企画、立案及び制作に関する業務
⇒ポスターやWeb広告、SNS、イベントなどを通じて、公営競技の魅力を多くの人へ発信します。

■警備業に関する業務
⇒競技場で働く警備スタッフの配置や管理、教育を行い、安全で安心な施設運営を支えています。

■飲食店の経営に関する業務
⇒場内の飲食店舗の運営を通じて、お客様に快適て楽しい観戦環境を提供します。

■労働者の派遣及び有料職業紹介に関する業務
⇒人材サービス「Tジョブ」「Tキャリ」を通じて、引退した公営競技選手のセカンドキャリアを支援するとともに、
　企業と人材をつなぐ職業紹介を行っています。

就職活動は企業を知るだけでなく、自分自身を知る機会でもあります。可能性を限定せず、視野を広く持ちながら、自分らしい選択をしてほしいと思います。採用担当：若山

本社郵便番号	108-8275
本社所在地	東京都港区港南二丁目16番1号　品川イーストワンタワー6階
本社電話番号	03-5783-2208
設立	1982年4月
資本金	1億円
従業員	2,948名（2026年4月1日現在）
売上高	423億円（2025年3月期）
事業所	本店・東京支店／東京都港区港南二丁目16番1号　品川イーストワンタワー6階本社／東京都品川区東品川三丁目5番10号　TOTOR BUILDING 名古屋支店／愛知県名古屋市中村区名駅南一丁目21番19号　名駅サウスサイドスクエア 3階大阪支店／大阪府大阪市淀川区西中島六丁目1番3号　アストロ新大阪第2ビル8階九州支店／福岡県福岡市博多区博多駅南一丁目8番6号　第5ガーデンビル3階
代表者	代表取締役社長　山本竜彦
平均年齢	40.6歳(2026年1月1日現在)
平均勤続年数	16.9年(2026年1月1日現在)
当社のキーワード	＃公営競技＃ボートレース＃競輪＃競馬＃オートレース＃システム機器・保守＃ITソリューション＃イベント企画、運営、プロデュース＃エンターテインメント
ホームページ	https://www.totor.co.jp/
沿革	1982年4月東日本トーターエンジニアリング株式会社設立 1991年4月トーターエンジニアリング株式会社（関連会社）より営業権を譲受 1994年2月トーターエンジニアリング株式会社に社名変更 1994年4月中京トーターエンジニアリング株式会社、西日本トーターエンジニアリング株式会社、九州トーターエンジニアリング株式会社の各社（関連会社）より営業権を譲受 2002年4月総合運用事業開始 2003年4月日本トーター株式会社（関連会社）の公営競技関連事業を統合日本トーター株式会社に社名変更 2004年6月総合運営事業開始 2006年4月オートセンター運用開始 2007年2月 eスマート（キャッシュレス）導入開始 2007年3月都市型場外発売場運用開始 2008年4月内部統制システムの運用開始 2010年4月 Gambooサービス（情報発信）開始 2011年4月テレビ室業務開始 2012年3月 GambooBETサービス（ネット投票）開始 2012年7月飲食店業務開始 2013年4月 4競技取扱場運用開始 2014年7月 GambooBET場内投票システム（CLARis）開始 2017年12月地方競馬全国協会公式サイト運用開始 2018年9月 JRA情報照会システムUMAポート導入開始 2019年4月 T100シリーズ導入開始 2020年6月人材サービス関連新事業「Tジョブ」「Tキャリ」サービス開始 2020年12月地方農園参画型障がい者雇用事業の開始 2022年9月予想屋オンラインLIVE「SODA」サービス開始 2024年5月障がい者雇用事業の拡大（コーヒー焙煎）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.7時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	19名	6名	25名
取得者	13名	6名	19名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

68.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.8%
  （286名中8名）
- 2025年度
2025年4月実績

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修　業界や社内の専門用語、社会人としてのビジネスマナー等を研修します。　各専門講師からの説明やディスカッションを通して、社会人として　基本的なことを学びます。・階層別研修　本人のステップアップに応じて行います。改善や情報発信を意欲的に行い、変　化を受け入れ、変化を起こす資質を持てるような社員をめざし研修します。
自己啓発支援制度	制度あり会社が指定する資格を取得した場合、報奨金を支給
メンター制度	制度あり・OJTトレーナー制度　入社後の初期配属先では、必ずOJTトレーナーが新入社員につき、　マンツーマンで業務の習得や新入社員の成長をサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり保守業務に携わる場合、社内検定に合格する必要あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、愛知工業大学、愛知大学、青森公立大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、足利大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、湘南工科大学、城西国際大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、中央大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京家政学院大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、同志社女子大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋学院大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、日本経済大学（福岡）、日本工業大学、日本体育大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島経済大学、広島工業大学、広島大学、福井工業大学、福井大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、北陸大学、北海道情報大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、大阪電子専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、京都コンピュータ学院京都駅前校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、高知語学＆ビジネス専門学校、神戸電子専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、浜松未来総合専門学校、ＨＡＬ東京、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、水戸電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年　 2026年(予)　 ------------------------------------------------- 大卒　　　17名　　 20名　専門卒　　 9名　　　 13名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、愛知工業大学、愛知大学、青森公立大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、足利大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、湘南工科大学、城西国際大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、中央大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京家政学院大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、同志社女子大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋学院大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、日本経済大学（福岡）、日本工業大学、日本体育大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島経済大学、広島工業大学、広島大学、福井工業大学、福井大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、北陸大学、北海道情報大学、明治学院大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、大阪電子専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、京都コンピュータ学院京都駅前校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、高知語学＆ビジネス専門学校、神戸電子専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、浜松未来総合専門学校、ＨＡＬ東京、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、水戸電子専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2025年　 2026年(予)　
-------------------------------------------------
大卒　　　17名　　 20名　
専門卒　　 9名　　　 13名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）