最終更新日:2026/4/10

セントラルスポーツ(株) 【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • フィットネスクラブ
  • サービス(その他)
  • レジャーサービス
  • 旅行・観光
  • スポーツ・レジャー用品(メーカー)

基本情報

本社
東京都
資本金
22億6,117万円 (2025年3月末)
売上高推移
465億円(2025年3月期 連結) 453億円(2024年3月期 連結) 436億円(2023年3月期 連結)
従業員
934名(2025年3月末 連結)

『0歳から一生涯の健康づくりに貢献する』 この理念をもとに私たちはスポーツビジネスというフィールドで挑戦し続ける企業です。We are Business Athlete.

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企業のここがポイント

  • やりがい

    お客様からの「ありがとう」、「できるようになった!」などのお言葉を直接いただける、そんな仕事です!

  • 制度・働き方

    スポーツ運動指導に関して幅広く挑戦できる!

  • 先輩社員情報!

    マイページにて先輩社員情報公開中!!

会社紹介記事

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スクール事業に加え、教育委員会や地方自治体と連携を図り、体育の授業でも指導を展開。
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高度な専門知識をもったインストラクターの養成や、科学的・医学的に研究されたプログラムの開発にも注力している。

ウェルネスを明日に、未来に。

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現在、スクール事業はスイミング、体操、ダンス、運動能力開発の4種目を展開

セントラルスポーツの原点は、1964年の世界最速・最強を競うスポーツの祭典で『負けた』ことにあります。当時、水泳日本代表選手として出場したものの惨敗を喫してしまった後藤忠治(現・代表取締役会長)がその後、「世界に通用するアスリートを育てたい」という夢を叶えるために設立したものです。創業時のメンバーは後藤と同じ大会に参加した小野喬さん、小野清子さん、遠藤幸雄さんたち。最初は水泳と体操の選手育成を主眼とした教室「セントラルスポーツクラブ」が産声を上げ、1970年5月にセントラルスポーツ(株)が誕生しました。
そして1970年代以降の健康意識の高まり、子どもたちの体力作りの場としてスイミングが注目されると、セントラルスポーツは日本で初めて“スイミングスクール事業”のビジネスモデルを確立。さらに1980年代にはエアロビクスやジャズダンスの人気と共に、成人を対象にした“フィットネスクラブ”を全国で展開しました
1982年に設立したセントラルスポーツ研究所では、科学的分析により運動効果について検証を行い、各種プログラムに生かしております。
セントラルスポーツは50年にわたり『0歳から一生涯の健康づくりに貢献する』を経営理念として、ベビーからシニアの方たちも含めたすべてのお客様に満足いただける質の高いサービスを提供し、地域の健康情報発信基地となれるよう努めております。
当社の強みは、創業以来長年の技術や指導ノウハウを、広く多くの会員に還元できること。そしてスポーツを心から愛し、夢のあるビジネスへと育てる情熱を全社員が共有していることです。

会社データ

事業内容
〇スポーツクラブの運営・指導
【フィットネス事業】
充実した運動設備とあらゆる年代のニーズに応えるプログラムやサービスをはじめ、温浴施設やエステなどのボディケア施設を充実させた“ウェルネスクラブ”を展開し、幅広い層のお客様にリラクゼーションやコミュニティの場を提供しています。自社オリジナルレッスンは簡単なショートレッスンからスタジオで実施するアクティブなレッスン、ヨガやピラティスなど200種類以上となります。
【スクール事業】
創業以来、子どもたちのスクール事業を行ってきました。スイミングスクールに始まり、現在はスイミング、体育、ダンス、運動能力開発の4種目を展開。技術の習得や運動能力の向上はもちろん、「セントラルスポーツ訓」のもと社会性や自主性、積極性などを育み、子どもたちの健やかな成長と可能性を広げるお手伝いをしています。

〇マリーンレジャー企画運営
〇旅行業(観光庁長官登録旅行業第1184号)
〇野外活動(サマースクール・スキースクール等)の運営指導
【レジャー関連事業】
様々なスポーツイベントやツアー(旅行)の企画・運営を通じて、お客様の豊かなライフスタイルの提案と、一生涯の感動づくりをサポートしています。マリンスポーツや登山(ハイキング)からお子様向けのキャンプまで、あらゆる年代に向けたスポーツ体験ツアー、イベントを開催しています。

〇スポーツ施設の設計アドバイス及び管理運営
〇企業フィットネスの推進
【法人事業】
従業員の皆様が心身ともに生き生きと働く職場の創造をサポートする「健康経営」に取り組む企業や健康保険組合に向けた各種サービスを提供しています。ご要望に合わせて「健康セミナー」、「出張レッスン」などを企画運営しています。

〇介護予防事業
【介護予防事業】
シニア世代の健康維持・増進のため介護予防事業に積極的に取り組んでいます。セントラルスポーツ研究所で開発した科学的根拠に基づいた介護予防プログラムを全国の自治体に提供しています。また、介護予防にかかわる研修や運動指導員養成講座を全国で開催し、介護予防人材の育成にも力を注いでいます。

〇スポーツ施設の設計アドバイス及び管理運営
〇社会体育指導員の養成・資格認定及び派遣
〇エステティック事業
〇スポーツ機器用品仕入
〇施設の営繕工事
〇バス運行管理業務
〇警備業(東京都公安委員会第30003793号)

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自宅がフィットネススタジオに!!オンラインレッスンを通じて会員の皆様のライフスタイルに、笑顔と健康をお届けしております。

本社郵便番号 104-8255
本社所在地 東京都中央区新川1-21-2 茅場町タワー2F
本社電話番号 現在、本社固定電話は使用しておりません。
創業 1969年12月
設立 1970年5月13日
資本金 22億6,117万円 (2025年3月末)
従業員 934名(2025年3月末 連結)
売上高推移 465億円(2025年3月期 連結)
453億円(2024年3月期 連結)
436億円(2023年3月期 連結)
経営理念 「0歳から一生涯の健康づくりに貢献する」

スポーツという言葉はラテン語のデポルターレ(deportare:気晴らしする、遊ぶ)を語源としています。私たちはスポーツを通じて体を動かす楽しさをお伝えし、すべての人々が世代を超えて毎日をイキイキと過ごしていただけるような健康づくりを目指しています。

お子様がスイミングに通っている間にお父さんとお母さんはジムで運動、というようにファミリーで楽しく通っていただけるクラブ。また高齢化社会を迎えた昨今、シニア向けのプログラムの開発にも力を入れることで、二世代のみならず三世代でクラブに通っていただきたいと願っています。

セントラルスポーツは「0歳から一生涯の健康づくりに貢献する」を経営理念に、スポーツ健康産業のパイオニアとして、皆さまの一生涯の健康づくりに貢献してまいります。
代表者 代表取締役会長 後藤 忠治
代表取締役社長 執行役員 後藤 聖治
本社 東京都中央区茅場町タワー2F
平均年齢 40.8歳(2025年3月末現在)
店舗数 全国250店舗(直営185店舗 受託65店舗 2025年3月末現在)

<店舗一覧>
北海道
東北/青森県、宮城県、秋田県、山形県、岩手県、福島県
関東/東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県
中部/愛知県、岐阜県、新潟県、石川県、長野県 、福井県
近畿/京都府、大阪府、兵庫県、奈良県 、和歌山県
中国・九州/広島県、福岡県 、熊本県
関連会社 株式会社セントラルスポーツプラザ
CENTRAL SPORTS U.S.A., INC.
MERIDIAN CENTRAL, INC.
WELLBRIDGE CENTRAL, INC.
取引先金融機関名 (株)りそな銀行 (株)あおぞら銀行 (株)みずほ銀行
(株)三菱UFJ銀行 (株)三井住友銀行 (株)横浜銀行 その他
会員数 約34万人
ここが当社の自慢! 当社は、世界大会に出場した水泳・体操の選手が集まり、世界に通用する選手の育成を目的に設立されました。これまでに競泳では鈴木大地選手が、体操では冨田洋之選手、鹿島丈博選手が金メダルを獲得。数多くの世界大会に代表選手を送りこんできた実績があります。選手育成の為に培ったノウハウをアスリートのみならず当社会員の方々へ活かしている事が当社の強みであり、今後更に健康を求める沢山の人々に活かしていくことで日本社会に貢献したいと思っております。
公式Instagram https://www.instagram.com/centralsports_official/?hl=ja
公式YouTube channel https://www.youtube.com/user/centralsportsweb
沿革
  • 1969年12月
    • セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。
  • 1970年5月
    • 東京都新宿区百人町に(株)セントラルスポーツクラブを設立。東京都杉並区にスイミングスクールを開校し、スクール部門及び指導受託業務部門を開設。
  • 1977年10月
    • 東京都知事登録国内旅行業を取得し、旅行業を開始。
  • 1979年5月
    • セントラルスポーツ(株)に商号を変更。
  • 1982年4月
    • セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市に開設。
  • 1983年11月
    • スポーツクラブの名称に日本で初めて”フィットネスクラブ”と名付けたセントラルフィットネスクラブ新橋を開設
  • 1986年12月
    • セントラルスポーツダイビング協会(DACS)を設立。
  • 1988年9月
    • 国際的なスポーツ大会で鈴木大地選手が100m背泳ぎで金メダルを獲得。
  • 1993年4月
    • 本社を東京都中央区新川に移転。
  • 1999年4月
    • 心身の健康を考えた21世紀の新しいクラブ、セントラルウェルネスクラブを開設。
  • 2002年3月
    • 東京証券取引所市場第二部上場。
  • 2004年3月
    • 東京証券取引所市場第一部上場。
  • 2004年8月
    • 国際的なスポーツ大会で冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、稲田法子の4選手が出場。金銀銅、合計6個のメダルを獲得。
  • 2006年11月
    • 本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。
  • 2008年8月
    • 国際的なスポーツ大会に冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、伊藤華英、物延靖記の5選手が出場し、男子体操団体で銀メダルを2個獲得。
  • 2013年8月
    • (株)明治スポーツプラザの全株式を取得し、連結子会社とする。
  • 2014年4月
    • 後藤聖治が代表取締役社長に就任。後藤忠治は代表取締役会長に就任。
  • 2015年7月
    • 学校法人順天堂との包括連携協定を締結。
  • 2016年8月
    • 国際的なスポーツ大会に寺村美穂選手が出場。
  • 2021年8月
    • 国際的なスポーツ大会に7選手が出場し、銀メダル2個、銅メダル1個を獲得。
  • 2022年4月
    • 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
  • 2024年8月
    • 国際的なスポーツ大会に6選手が出場し、金メダル3個を獲得。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.6
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.9
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 8 23 31
    取得者 7 23 30
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    87.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.4%
      (154名中16名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
★未経験の方でも段階を踏んだ研修をご用意しておりますので、安心してチャレンジ可能です。

〇新入社員研修(入社後、約1か月程度を予定)
・ビジネスマナー研修
・座学研修(解剖学、栄養学、運動生理学など、指導技術に関する座学研修)
・実技研修(ロールプレイング形式)
・キッズスクール指導実技研修
・フィットネス指導実技研修

〇キャリア教育研修
・2年目集合研修
・3年目集合研修
・主任研修
・管理監督研修

〇プログラム研修
当社オリジナルレッスンの自社資格取得に向けた研修、企業内大学 他
自己啓発支援制度 制度あり
〇eラーニング
各種運動指導、運動生理学、栄養学、ビジネスマナー、店舗運営論など500以上のコンテンツを受講可能

〇資格取得支援
特定資格の受験費用を補助(条件あり) 

〇自社施設利用
ご自身のボディメイクにマシンジム利用可能
自己研鑽にトップインストラクターのスタジオレッスン参加可能 など
メンター制度 制度あり
配属先のマスターとなる先輩社員が研修の進捗確認・困りごとのヒアリングを実施。
3か月毎の目標設定・振り返り・フィードバックを重ね、1年間かけて独り立ちを目指します。
人事部担当との定期的な面談機会もあり、安心して勤務可能。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
〇自社資格研修(スタジオレッスン、ダイビングインストラクターなど)
セントラルスポーツオリジナルレッスンを担当するための社内資格研修。

〇その他
・キッズスクール指導種目 地域練習会(1年目より参加可)
・キッズスクール指導種目 担当者研修(店舗のメイン担当者向け研修)
・店舗運営研修(店長向け内容を店長以外も受講可)
・企業内大学・大学院(入学試験あり)
・海外研修(年度No.1店長、チーフなどの選出者)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪教育大学、鹿屋体育大学、九州大学、順天堂大学、仙台大学、筑波大学、東海大学、東京大学、富山大学、新潟大学、山形大学、早稲田大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、愛知教育大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大阪体育大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、京都先端科学大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、滋賀大学、島根大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、尚美学園大学、信州大学、成城大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京学芸大学、東京女子体育大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、常葉大学、獨協大学、富山大学、富山国際大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、福島大学、福山平成大学、平成国際大学、法政大学、北海道教育大学、宮城教育大学、武庫川女子大学、武蔵大学、名桜大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、了徳寺大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
育英短期大学、大阪リゾート&スポーツ専門学校、札幌スポーツ&メディカル専門学校、仙台リゾート&スポーツ専門学校、東京女子体育短期大学、東京スポーツ・レクリエーション専門学校、東京リゾート&スポーツ専門学校、東京YMCA社会体育・保育専門学校、名古屋リゾート&スポーツ専門学校、日本ウェルネススポーツ専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ21、聖和学園短期大学、大原ビジネス公務員保育専門学校姫路校、履正社国際医療スポーツ専門学校、武蔵丘短期大学、横浜リゾート&スポーツ専門学校、横浜YMCAスポーツ専門学校

採用実績(人数) 2022年度採用実績 14名
2023年度採用実績 50名
2024年度採用実績 43名
2025年度採用実績 47名
2026年度採用実績 48名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 26 13 39
    2024年 23 20 43
    2023年 26 24 50
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 39 0 100%
    2024年 43 4 90.7%
    2023年 50 2 96.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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