最終更新日:2026/4/1

イオンモール(株)

業種

  • 不動産
  • 不動産(管理)
  • 専門店(複合)

基本情報

本社
千葉県
資本金
42,389百万円(2025年2月28日現在)
営業収益
449,753百万円(2025年2月期)
従業員
5,611名(2025年2月28日現在)

地域とともに「暮らしの未来」をつくる

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    管理運営数国内 No.1 地域の「暮らしの未来」をつくる国内最大級の総合商業ディベロッパーです。

  • キャリア

    開発、リーシング、管理・運営、海外事業等、1社の中で幅広いキャリア形成が可能です。

  • 制度・働き方

    手厚い社宅制度、男性育休取得率100%!キャリアとプライベートの両立を支援いたします。

会社紹介記事

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国内・海外において201(2026年3月時点)の商業施設を管理・運営する商業ディベロッパーです。
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私たちは単なる商業施設という枠組みを越えて、ショッピングだけではない、人との出逢いや文化育成なども含めた“暮らしの未来”をデザインすることを目指しております。

地域とともに「暮らしの未来」を創造する日本最大級の商業ディベロッパー 

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地域のお客さまに喜んでいただくためにさまざまなアイデアを出し、具現化するためのアクションを起こし続けること。それが当社の使命です。

◆暮らしの未来をつくる ~Life Design Developer~
イオンモールはイオングループの中核企業のひとつとして、海外含め201(※)のショッピングモールを展開する総合商業ディベロッパーです。
当社が進めるモール開発とは、単なるショッピングモールの開発にとどまらず、ショッピングモールを中心とした“まち”全体を見据え、その“まち”とともに「暮らしの未来」をつくることです。
※2026年3月現在

“Life Design Developer”とは

わたしたちの考えるLife Designとは、商業施設の枠組みを越えて、一人ひとりのライフステージを見据えたさまざまな機能拡充を行い、ショッピングだけでなく、人との出逢いや文化育成なども含めた“暮らし”の未来をデザインすること。
アジア50億人のお客さまと感動を共有できるモールづくりを目指しております。
  
“イオンモールは、地域共創業へ”

当社の2030 年ビジョン「イオンモールは、地域共創業へ。」
地域共創業とは、同じ志を持つ全てのステークホルダーをつなぎ、持続可能な地域の未来につながる営みを共創することです。
当社はこれまでの商業施設という枠組みを越え、さらなる領域に挑戦しております。



◆年間13億人のお客さまが来館するショッピングモールをつくり・支える
若手の内から裁量権をもって大きな仕事を進めることができることも当社の特徴の1つ。
年間13億人のお客さまが来館するショッピングモールで、影響力の大きな業務に携わることができます。
皆さまの想いや考えを形にし、一緒にそれをより多くの方々に届けていきましょう。

◆皆さまの成長を支援する充実した教育制度
入社直後は新入社員研修と職場でのOJTを通して、業務スキル習得をサポートいたします。
その後1~3年目までは半期に1回、年次研修を実施。
研修を通してそれぞれの年次に求められるスキルを学びマインドセットを行いましょう。
また開発・リーシング、財務等専門知識を身に着ける選抜型教育制度の「イオンビジネススクール」、
将来的に海外赴任を目指す方に向けた1年間の海外派遣「海外トレーニー」制度など
教育制度を豊富にご用意しております。

会社データ

事業内容
新しいショッピングモールの開発から365日の管理・運営、さらには価値の高い商業施設として支持され続けるためのリニューアルまで。
長期的な視点に立ったトータルなモールビジネスを通じて、より豊かな暮らしの創造や地域課題の解決に取り組んでいます。

イオンモールは、ショッピングモールの立地調査、企画・開発、建設、リーシング、運営・管理に至るまで、ショッピングモールに関連したすべての事業領域を総合的に展開する総合商業ディベロッパー(不動産業)です。

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イオンモール ジャカルタ ガーデンシティ(インドネシア)

本社郵便番号 261-8539
本社所在地 千葉県千葉市美浜区中瀬1丁目5番地1 イオンタワービル7階
本社電話番号 043‐212-6450
設立 1911(明治44)年11月
資本金 42,389百万円(2025年2月28日現在)
従業員 5,611名(2025年2月28日現在)
営業収益 449,753百万円(2025年2月期)
代表者 代表取締役社長 大野 惠司
事業所(モール所在地) 北海道、青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川、新潟、石川、富山、長野、山梨、静岡、岐阜、愛知、三重、滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山、岡山、広島、鳥取、島根、香川、徳島、愛媛、高知、福岡、熊本、大分、宮崎、沖縄、海外
平均年収 全従業員平均年収683万円
総合職社員平均年収774万円
(2024年度実績)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.2時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 39 33 72
    取得者 39 33 72
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 25.7%
      (510名中131名)
    • 2024年度

    女性管理職比率 25.7%

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・1~3年次までのフォローアップ研修
・登用研修
・商業ディベロッパー実務研修
・海外要員候補者研修
・優秀従業員海外視察 等
自己啓発支援制度 制度あり
・セルフスタディ(宅建・SC経営をはじめとした資格取得の援助、通信教育などの自己啓発支援)
・国内大学院(MBA課程)留学派遣公募制度あり
メンター制度 制度あり
・新入社員OJT制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・キャリアプラン面談
社内検定制度 制度あり
・宅地建物取引士
・SC経営士
資格取得推奨(資格取得支援制度あり)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、鳴門教育大学、新潟大学、広島大学、北海道大学、明治大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、環太平洋大学、神田外語大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際教養大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、昭和女子大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、広島経済大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福井県立大学、福岡大学、福島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、岡山大学、金沢大学

採用実績(人数) 2023年入社:74名
2022年入社:65名
2021年入社:53名

採用実績(学部・学科) 文学部、商学部、法学部、経営学部、経済学部、政治経済学部、観光学部、社会学部、教育学部、総合政策学部、外国語学部、国際教養学部、文化構想学部、 理学部、工学部 等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 52 46 98
    2024年 39 45 84
    2023年 37 37 74
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 98 1 99.0%
    2024年 84 3 96.4%
    2023年 74 4 94.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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