最終更新日：2026/8/5

エネクスフリート(株)【伊藤忠エネクスグループ】

業種

商社（化学・石油・ガス・電気）
専門店（自動車販売・自動車関連）
商社（自動車関連・輸送用機器）

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 1億円

売上高: 2026年3月期　　3,026億円

従業員数: 827名（2026年4月時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

仲間と共に挑戦を重ねながら、あらゆる産業と社会の未来を支えていく。＃エネルギー商社＃安定基盤＃広域に活躍＃年間休日120日以上＃新卒定着率90％

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

伊藤忠エネクスグループの安定した経営基盤のもと企業の成長を加速させる戦略（M&A・新規投資）を拡大中。
ゼネラル職の魅力

先輩との同行営業からスタート。2年目から運送会社の経営者や燃料商社の重要人物との商談をお任せします。
ゼネラル職のキャリア

ジョブローテーションを実施。若手のうちから様々な経験を積み、幅広い視点とスキルを身につけられます。

会社紹介記事

社内ミーティングでは、役職や年次に関係なく意見を出しやすい雰囲気があり、風通しの良い職場環境が整っています。オフィスに隣接した休憩スペースには、コーヒーマシンやくつろげるソファなどを設置しており、仕事の合間にもリフレッシュすることができます。※各事務所による

: 社内ミーティングでは、役職や年次に関係なく意見を出しやすい雰囲気があり、風通しの良い職場環境が整っています。

: オフィスに隣接した休憩スペースには、コーヒーマシンやくつろげるソファなどを設置しており、仕事の合間にもリフレッシュすることができます。※各事務所による

日本の産業を支える事業と、「考えて動く」エネフリの営業スタイル

	【エネフリの事業について】 ◆日本のあらゆる企業を支えるエネルギー商社運送会社や製造会社、工場、ホテル、温泉施設、病院、ガソリンスタンドを運営している販売店、二次卸を行う商社等、多種多様な企業へ石油製品を供給しています。「環境」や「エネルギー」に対するニーズが大きく変化する中、社会のニーズに応えるサービス・エネルギーを提供するという役割を担っていきます。 ◆時代背景に沿った多角的な事業展開カーボンニュートラル/脱炭素社会への動きが加速する中で、燃料供給に留まらず、車両の買取販売などの当社の強みを活かした事業領域の拡大を図っています。今後は持続可能なエネルギー供給の確立を目指し、環境に配慮した事業の展開も視野に入れて、準備を進めています。【エネフリでの働き方】＜営業＞ ★『経営者や重要人物と向き合う営業スタイル。』エネルギーも車両も含めて、経営の悩みに踏み込むのがエネフリの営業です。価格の話だけでなく、「どうしたらこの会社がもっと強くなるか」を顧客と一緒に考えます。 ★『まず動き、考え、また動く。』顧客からの何気ない一言やちょっとした困りごとをきっかけに、解決策を自ら考え、行動に移す。決まった答えを待つのではなく、課題を見つけ、解決策を描きにいく姿勢こそが、一人ひとりの成長と顧客からの信頼につながっています。 ★『「どのように組み合わせれば、お客さまのためになるのか」を考える余白があります。』給油カード、燃料の少量配送、Ad Blue、二酸化炭素削減に貢献できるカード、車両在庫検索アプリ、トラック売買… お客さまのお悩みに合わせて、トータルで組み立てる提案だからこそ、広い視野で自ら考え動けるフィールドがあります。

【エネフリの事業について】

◆日本のあらゆる企業を支えるエネルギー商社
運送会社や製造会社、工場、ホテル、温泉施設、病院、ガソリンスタンドを運営している販売店、二次卸を行う商社等、
多種多様な企業へ石油製品を供給しています。
「環境」や「エネルギー」に対するニーズが大きく変化する中、
社会のニーズに応えるサービス・エネルギーを提供するという役割を担っていきます。

◆時代背景に沿った多角的な事業展開
カーボンニュートラル/脱炭素社会への動きが加速する中で、
燃料供給に留まらず、車両の買取販売などの当社の強みを活かした事業領域の拡大を図っています。
今後は持続可能なエネルギー供給の確立を目指し、環境に配慮した事業の展開も視野に入れて、準備を進めています。

【エネフリでの働き方】＜営業＞

★『経営者や重要人物と向き合う営業スタイル。』
エネルギーも車両も含めて、経営の悩みに踏み込むのがエネフリの営業です。
価格の話だけでなく、「どうしたらこの会社がもっと強くなるか」を顧客と一緒に考えます。

★『まず動き、考え、また動く。』
顧客からの何気ない一言やちょっとした困りごとをきっかけに、解決策を自ら考え、行動に移す。
決まった答えを待つのではなく、課題を見つけ、解決策を描きにいく姿勢こそが、
一人ひとりの成長と顧客からの信頼につながっています。

★『「どのように組み合わせれば、お客さまのためになるのか」を考える余白があります。』
給油カード、燃料の少量配送、Ad Blue、二酸化炭素削減に貢献できるカード、車両在庫検索アプリ、トラック売買…
お客さまのお悩みに合わせて、トータルで組み立てる提案だからこそ、広い視野で自ら考え動けるフィールドがあります。

会社データ

事業内容	◆燃料事業〇ロジサプライ　運送事業者を中心とした法人のお客様に向けて、物流を支えるさまざまなサービスを提供しています。　全国に広がる店舗ネットワークと給油カードサービスを活用し、　契約先のお客様がどのブランドの店舗でも決められた条件で給油できる仕組みを整えることで、　使いやすさと安定した燃料供給を実現しています。　食品や日用品など、私たちの暮らしに欠かせないものの多くはトラックによって運ばれており、　物流は社会に欠かせない大切な役割を担っています。　私たちは、トラックが止まることなく走り続けられるよう支えることで、社会の当たり前の暮らしを支えています。〇産業エネルギー　軽油や重油、潤滑油などの産業用燃料を、燃料販売を行うお客様や、　燃料を使って工場・設備・車両などを動かすお客様に安定的に供給し、産業活動と社会インフラを支えています。　お客様ごとに異なる設備環境や供給条件に応じて、最適な提案を行うとともに、　必要な燃料を必要な場所へ確実に届けることで、事業の継続と安定操業に貢献しています。　さらに、従来の燃料供給に加え、次世代燃料や関連サービスの提案を通じて、お客様の課題解決と新たな価値創出にも取り組んでいます。 ◆モビリティ事業　物流会社や運送事業者を中心とした法人のお客様に向けて、中古トラックの買取・販売をはじめとする車両関連サービスを提供しています。　現在は、車両の売却相談を受け、状態を確認したうえで買い取り、　オートオークションなどを通じて次のお客様へつなぐ取り組みを中心に展開しています。　今後は、買い取った車両を整備や塗装によってより良い状態に整え、販売の幅を広げることで、　物流会社のさまざまな車両課題により広く応えていきます。燃料事業で築いてきたお客様とのつながりを活かし、　トラックに関する幅広い課題に応える総合モビリティ事業へと進化していきます。

事業内容

◆燃料事業
〇ロジサプライ
　運送事業者を中心とした法人のお客様に向けて、物流を支えるさまざまなサービスを提供しています。
　全国に広がる店舗ネットワークと給油カードサービスを活用し、
　契約先のお客様がどのブランドの店舗でも決められた条件で給油できる仕組みを整えることで、
　使いやすさと安定した燃料供給を実現しています。
　食品や日用品など、私たちの暮らしに欠かせないものの多くはトラックによって運ばれており、
　物流は社会に欠かせない大切な役割を担っています。
　私たちは、トラックが止まることなく走り続けられるよう支えることで、社会の当たり前の暮らしを支えています。

〇産業エネルギー
　軽油や重油、潤滑油などの産業用燃料を、燃料販売を行うお客様や、
　燃料を使って工場・設備・車両などを動かすお客様に安定的に供給し、産業活動と社会インフラを支えています。
　お客様ごとに異なる設備環境や供給条件に応じて、最適な提案を行うとともに、
　必要な燃料を必要な場所へ確実に届けることで、事業の継続と安定操業に貢献しています。
　さらに、従来の燃料供給に加え、次世代燃料や関連サービスの提案を通じて、お客様の課題解決と新たな価値創出にも取り組んでいます。

◆モビリティ事業
　物流会社や運送事業者を中心とした法人のお客様に向けて、中古トラックの買取・販売をはじめとする車両関連サービスを提供しています。
　現在は、車両の売却相談を受け、状態を確認したうえで買い取り、
　オートオークションなどを通じて次のお客様へつなぐ取り組みを中心に展開しています。
　今後は、買い取った車両を整備や塗装によってより良い状態に整え、販売の幅を広げることで、
　物流会社のさまざまな車両課題により広く応えていきます。燃料事業で築いてきたお客様とのつながりを活かし、
　トラックに関する幅広い課題に応える総合モビリティ事業へと進化していきます。

本社郵便番号	532-0004
本社所在地	大阪市淀川区西宮原2丁目1番3号　SORA新大阪21ビル17F
本社電話番号	06-6350-1808
創業	1961年（昭和36年）1月
設立	1977年（昭和52年）4月
資本金	1億円
従業員数	827名（2026年4月時点）
売上高	2026年3月期　　3,026億円
売上高推移	2025年3月期　　3,194億円 2024年3月期　　3,086億円 2023年3月期　　2,765億円 2022年3月期　　2,043億円 2021年3月期　　1,603億円
関連会社	伊藤忠エネクス(株) オートジョイントコーナン(株) (株)竹見工業エネクスフリートロジサービス(株) 株式会社植田モータース (株)アイ・エー・エー (有)山口カンキウ物流
株主構成	伊藤忠エネクス株式会社　100％
経営理念	関係ある全ての人々の幸福と繁栄を図る～地域社会と物流のパートナー～
福利厚生	1.休暇制度出産・育児休暇制度（最長2歳まで）看護・介護支援制度（各年間5日利用可能）有給休暇／慶弔休暇／転勤休暇　等 2.借上社宅制度単身者：1K～1LDKの物件に10,000円～/月にて入居可能。家族有：2LDK程度の物件に10,000円～/月にて入居可能。 3.自己啓発支援制度約200種類の通信講座を会社負担で受講可。資格受験料や合格一時金の支給有り。 4.短時間勤務／時差出勤　等 5.福利厚生サービス「ベネフィットステーション」導入対象サービス（映画館・宿泊施設・飲食店等）を特別価格で利用可。 6.退職金制度・財形貯蓄制度一時金制度と確定拠出年金制度（DC）を併用。 7.慶弔見舞金結婚祝金／出産祝金／弔慰金　等
平均年齢	43歳
SDGs・社会貢献活動・環境	◆SDGs エネクスグループのサステナビリティ方針に基づき、マテリアリティ（重要課題）を特定しました。 1.お客さまに　・水回り設備の改修　・社会情勢に対応した店づくり　等 2.従業員に　・育児・介護制度の拡充　・デジタルツール活用による柔軟な働き方の推進　等 3.地域社会に　・災害対応CS／地域災害協定（絆ネットセンター）　・福祉施設への支援活動　等 4.環境に　・CSへの太陽光発電装置の設置　・アドブルー推進によるNOx削減　等 ◆社会貢献活動（エネフリSmileプロジェクト）マテリアリティに則り「関係ある全ての人々の幸福と繁栄を図る」という企業理念の下、 SDGsの達成に貢献します。・児童養護施設支援・交通遺児家庭支援・緑化保全活動・お客さま参加型の寄付活動・住民拠点サービスステーションの運営　等 ◆環境方針 1.低炭素社会の実現に向けての貢献　・化石燃料の高度化利用の推進　・エネルギーソリューションビジネスの展開　・環境社会貢献活動の推進 2.自らの環境負荷の低減　・オフィス業務における日常的省エネルギー・省資源　・施設におけるエネルギーの効率化　・輸送段階でのCO2の削減 3.地域環境の保全　・法規制や協定及び自主基準等の遵守　・保安の強化と高度化
転勤の費用負担	会社都合での転勤により、住まいを変える必要がある場合（転居を伴う転勤）は、交通費や引越しにかかる費用をすべて会社が負担します。
従業員割引制度	当社が運営するCS（カーライフステーション）での給油や、自家用車の購入時に社内割引を利用できます。
団体保険	伊藤忠エネクスグループの団体保険に、手頃な掛金で加入できます。将来への備えを会社として支援する制度です。
入社支度金	社会人生活を安心してスタートできるよう、入社時に支度金として100,000円を支給しています。新生活の準備にかかる費用をサポートする制度です。
事業所	■本社　大阪市淀川区西宮原2-1-3　SORA新大阪21ビル17F ■事務所　北日本：宮城県仙台市宮城野区　関東　：埼玉県久喜市　東日本：東京都千代田区　中部　：愛知県名古屋市中区　西日本：福岡県福岡市博多区　他8拠点 ■営業所　15拠点 ■CS（カーライフステーション）149店舗
沿革	1961年1月「伊藤忠燃料(株)」［現・伊藤忠エネクス(株)］の特約店第1号店を大阪府堺市に建設。名称を「港南石油」として、石油販売業を開始。 2008年9月伊藤忠エネクス(株)100％出資の連結子会社化。 2011年4月「エネクスフリート(株)」に商号を変更。 2020年4月「エネクス石油販売東日本（株）」と経営統合。 2021年11月「(株)竹見工業」をグループ会社化。 2022年4月「小倉興産エネルギー（株）」、「エネクス石油販売西日本（株）」と経営統合。「(株)アイ・エー・エー」をグループ会社化。 2025年10月「（株）植田モータース」をグループ会社化。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.5年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.9日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	8名	6名	14名
取得者	7名	6名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

87.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （89名中0名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後から段階的に成長できるよう、充実した研修制度を用意しています。 1．【新入社員研修（1週間）】入社後はまず、新入社員研修を実施します。ビジネスマナーや社会人としての心構え、会社のルールや仕事の基本を学び、安心して社会人生活をスタートできる土台を身につけていただきます。 2．【CS（店舗）研修（4月～5月）】当社が運営するCS（カーライフステーション）にて研修を行います。実際の接客や作業を体験しながら、現場の流れやお客様のニーズを理解し、当社のフリート事業やサービスへの理解を深めていただきます。 3．【新入社員本社研修（5月～6月）】本社研修では、各部署から業務内容の説明を受けた後、先輩社員のフォローを受けながら実際の業務を経験します。会社全体の仕組みを理解し、配属後の仕事につながる実践力を養います。 4．【新入社員フォローアップ研修（10月）】配属から約半年後にフォローアップ研修を実施します。グループワークを通じてこれまでの業務を振り返り、自身の成長を確認するとともに、今後の課題やキャリアデザインを考える機会を設けます。 5．【2年目・3年目研修】入社2年目・3年目には、次のステップを意識した研修を行います。自身のキャリアについて考えながら、社会人としての素養や心構えを磨き、より高いレベルで活躍できる力を身につけていきます。 6．【コンプライアンス研修】法令や社内ルールへの理解を深めるため、定期的にコンプライアンス研修を実施しています。社員一人ひとりの意識を高め、安心して働ける職場環境づくりに取り組んでいます。 ※2・3については年ごとに研修期間変更の可能性があります。
自己啓発支援制度	制度あり ■ 資格取得支援制度業務に役立つ対象資格を取得した社員には、受験料を会社が負担するとともに、資格取得時には一時金を支給しています。社員一人ひとりのスキルアップや専門性向上を会社として積極的にサポートする制度です。 ■ 通信教育講座資格取得講座やビジネススキル向上など、豊富な講座の中から自分の目的に合わせて選択可能です。対象期間内に受講を修了した場合、受講料は会社が全額負担し、主体的な学びと自己成長を後押ししています。
メンター制度	制度あり配属後は、同じ部署の先輩社員が指導担当としてつき、OJTで仕事を教えます。身近な先輩に相談しながら、少しずつ仕事を覚えていけるため、社会人・営業未経験の方でも安心して成長できます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞追手門学院大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山大学、岡山商科大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、滋賀大学、島根県立大学、上武大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東亜大学、同志社大学、東北学院大学、鳥取大学、名古屋経済大学、新潟産業大学、日本文理大学、阪南大学、福岡大学、福山大学、佛教大学、法政大学、宮崎産業経営大学、桃山学院大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、東洋大学、東京外国語大学、大手前大学、姫路獨協大学、滋賀県立大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記法律専門学校難波校、鹿児島工学院専門学校、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、ホンダテクニカルカレッジ関西、履正社国際医療スポーツ専門学校、佐賀コンピュータ専門学校タイグエン経済経営大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年　大卒11名 2024年　大卒8名　専門卒1名 2023年　大卒8名　 2022年　大卒10名 2021年　大卒14名

採用実績（学校）

＜大学＞
追手門学院大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山大学、岡山商科大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、滋賀大学、島根県立大学、上武大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東亜大学、同志社大学、東北学院大学、鳥取大学、名古屋経済大学、新潟産業大学、日本文理大学、阪南大学、福岡大学、福山大学、佛教大学、法政大学、宮崎産業経営大学、桃山学院大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、東洋大学、東京外国語大学、大手前大学、姫路獨協大学、滋賀県立大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記法律専門学校難波校、鹿児島工学院専門学校、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、ホンダテクニカルカレッジ関西、履正社国際医療スポーツ専門学校、佐賀コンピュータ専門学校

タイグエン経済経営大学

採用実績（人数）

2025年　大卒11名
2024年　大卒8名　専門卒1名
2023年　大卒8名　
2022年　大卒10名
2021年　大卒14名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）