経済産業省によると、アパレル産業の市場規模はバブル期の約15兆円から10兆円程度に縮小。一方で供給量は20億点から40億点に倍増している。輸入品の急増が主因で、購入単価は1991年比で6割程度に落ち込んだ。

ただ、ネット通販は伸びている。経産省の電子商取引（EC）市場調査によると、2020年の衣類・服装雑貨の個人向け市場規模は、前年比16.2％増の2兆2,203億円と大幅に拡大した。コロナ禍により、店舗ではなくネットを通じて購入する顧客が増えたためだ。

D2Cなど新たな手法も。オフプライス店舗も拡大

ネット市場の拡大に伴い、メーカーは店舗ではなく、自社サイトなどで直接消費者に販売するD2C（Direct to Consumer）という手法が増えている。中間マージンや手数料が不要となるため、低価格で販売できる。

店舗販売でも、オフプライスストアが増えている。売れ残った商品を他社商品も含めて安く仕入れ、廉価で販売するチェーン店だ。アパレル業界は商品の半分が売れ残り、廃棄処分していたが、オフプライス店舗は環境対策にも役立つと期待されている。

この業界について
もっと詳しく見る

データで見る業界のポイント

衣類・服飾雑貨のEC規模およびEC化率の推移

※掲載内容の基準について

掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業については順不同）。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。