「2020年度版 日本のドラッグストア実態調査」（日本チェーンドラッグストア協会）によれば、全国のドラッグストア総店舗数は2万店超、総売上高は8兆円超となっています。コロナ禍にあってもホームケア用品を中心に強さを見せ、市場規模の拡大がますます進むと予測されています。近年は、ドラッグストアにおける調剤額も大きく増加する傾向にあり、2020年度には初めて1兆円を突破しました。

そもそもドラッグストアでは、取扱商品のうち食品や日用品の占める割合が高く、医薬品（調剤、OTC医薬品）の割合は2～3割程度といわれてきました。スーパーのように多様な商品を安く販売してお客さんを呼び込み、利幅の大きい医薬品にも興味を持ってもらうという戦略です。一方で、医薬分業の進展を背景に、近年では「調剤併設型ドラッグストア」も増えつつあります。いわゆる調剤薬局との垣根が低くなり、調剤医薬品の存在感が今後さらに高まっていく可能性も低くありません。

日本人の平均寿命は、男女ともに世界トップクラスです。しかし、これからの時代は単純な寿命の長さを追い求めるよりも、健康寿命（闘病や要介護状態のために日常生活が制限されていない人生の期間）をいかに伸ばすかが重要だと考えられています。そこで注目を集めているのが予防医療です。特に生活習慣病に関しては、特定健診・特定保健指導により病気の発症や重症化を防ぐことが期待され、薬剤師にも従来以上の役割が求められるように。こうした取り組みは、一人ひとりのQOLを向上させることはもちろん、国家の財政を圧迫する国民医療費の抑制という観点からも大切だと考えられています。

2017年にセルフメディケーション税制が導入されたことも後押しとなり、OTC医薬品や健康食品などを通した健康増進・疾病予防への関心はますます高まっています。日常的に地域住民と接点を持つドラッグストアが人々のセルフメディケーションをサポートし、予防医療における立役者として活躍することは、地域包括ケアという枠組みにおいても重要だといえるでしょう。

調剤併設型の店舗では、処方箋に基づいて医薬品を渡して服薬指導を行う、必要に応じて疑義照会するといった、一般的な薬剤師としての業務が主軸となるでしょう。OTC医薬品のみを取り扱う店舗でも、処方薬との飲み合わせを検討したり、症状によっては受診を勧めたりして、お客さんのセルフメディケーションを支えていきます。近年では、気軽に健康相談できるようなイベントや独自の取り組みを展開するドラッグストアも多くなり、自分のアイディアを形にできる機会があるかもしれません。ただし、こうした医薬品・健康関連の業務だけに従事すればいいというわけではなく、商品の陳列や品出し、仕入れ、レジ打ちといった小売店としての業務に貢献することも必要です。