サービスの特徴、働き方の違い

自宅での生活が困難な高齢者が介護サービスを受けながら生活する施設です。医療ケアは限定的な範囲にとどまり、介護ケアに重点が置かれています。24時間体制でサービスを受けられ、長期入所が可能なため、多くは重度要介護者が余生を過ごす場となっています。介護保険の適用を受けて費用が抑えられることに加え、サービスが比較的充実しているため人気が高く、定員の問題から入居待ちが解消されない状況が続いています。

要介護度の高い入居者が多いですが、医療従事者が常駐しているため、介護従事者は介護に専念することができます。入居者の「終の棲家」ともなり得る生活の場であり、長期にわたって関わりを続けていくことになるでしょう。

在宅復帰をめざし、医療管理下での介護や回復期リハビリテーションを提供します。入所施設であると同時に、通所リハビリテーション施設、訪問リハビリテーション提供施設としての機能を併せ持っていることがあります。そのため、医師や看護師のほか、リハビリテーション専門職（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）が常勤していることも特徴の一つです。あくまで在宅復帰を目的とする施設であるため、特別養護老人ホームのような長期入所は前提としておらず、3か月ごとの入所継続判定会議により退所の可否を判断します。

スタッフには、利用者さんが社会復帰して自分らしい暮らしを送っていけるよう、自立をサポートする意識的な関わりが求められるでしょう。そのためには多職種との緊密な連携が重要であり、調整能力やコミュニケーション能力、チームの一員としての高い意識を持つことが望まれます。

認知症高齢者の受け入れに特化した地域密着型の施設で、1ユニット5～9人の少人数で互いに助け合いながら共同生活を営みます。入居者の居室は基本的に個室で、1ユニットごとに居間、食堂、台所、浴室、洗面所、トイレなどが設けられています。入居者は、各自の能力に応じて料理や掃除などの役割を担い、介護スタッフのサポートの下、家庭に近い環境で共同生活を送りながら認知機能の維持・改善をめざします。医師や看護師の常駐は必須とはされておらず、原則として医療は提供されません。

家庭に近い環境で、入居者が住み慣れた地域社会に溶け込んで生活できるよう、認知症に関する正確な知識や介護技術が求められます。大規模施設に比べて入居者一人ひとりと関わる時間をつくりやすいため、じっくりと認知症高齢者に向き合う介護をめざす方には適した環境だといえます。

介護付、住宅型、健康型という3タイプに分かれ、それぞれで入居条件や提供されるサービスの内容が異なります。介護付は、介護保険の特定施設入居者生活介護の対象で、施設に常駐するスタッフにより介護サービスが提供されます。住宅型は、介護の要・不要にかかわらず入居可能ですが、介護サービスは提供されません。介護サービスが必要であれば、訪問介護など外部のサービスを利用します。健康型は、自立した高齢者のみが対象で、生活を楽しむための設備やサービスが充実しています。原則として、介護が必要になった時点で退去となります。

医療従事者を含む多職種との連携を求められることが多いので、調整能力が必要になるでしょう。また、日々をアクティブに暮らしたい高齢者が多く、高いホスピタリティーが求められます。

介護が必要になっても住み慣れた地域で安心して暮らすことができる賃貸住宅で、日常生活を支援するサービスも提供することが特徴です。具体的には、常駐の生活相談員による相談サービス、施設スタッフによる定期訪問での見守りや安否確認サービスが基本とされ、急病などの緊急時対応、掃除や送迎などの生活支援、食事などのサービスもオプションで利用することができます。入居者に介護が必要になった場合は、訪問介護など外部のサービスを利用します。ただし、特定施設入居者生活介護に指定されている場合は、食事や入浴、排泄などの日常生活上の介助、機能訓練などが介護保険の下で利用可能です。

入居条件が施設により異なり、対象者やサービスの内容も多種多様です。夜間常駐や食事サービスの有無など、働き方に関わるポイントは事前に確認しておきましょう。自由度の高さを魅力に感じて選択する入居者が多いため、プライバシーを尊重し、個々の生活に合わせたサービスが提供できるよう、細やかな心遣いが求められます。

食事や入浴、排泄などの日常生活上の援助、機能訓練や介護予防の要素を取り入れたアクティビティーなどを提供する日帰りの介護サービスです。レクリエーションや趣味を楽しみながら日常生活動作（ADL）や意欲を高める、他者と接することで引きこもりの予防や孤独感の解消を図る、介護する家族の負担を軽減するといった目的で利用されています。事業者によっては、宿泊サービスを提供している場合もあります（ただし、介護保険適用外）。１か月の平均利用者数が300人以下の小規模施設から、900人以上の大規模施設まで規模はさまざまで、それに応じて人員配置基準や利用者自己負担額が異なります。

施設の特性上、レクリエーションやイベントを開催する機会が多いため、そこで働くスタッフにも企画力や指導力とともにムードメーカーとしての明るさやホスピタリティーが望まれます。

利用者さんができるだけ住み慣れた場所でその人らしい生活が送れるよう、訪問介護事業所のスタッフが居宅（有料老人ホームなどの居室も含む）を訪問し、ケアプランに沿って日常生活上のサポートをする介護サービスです。訪問介護事業所は社会福祉法人、医療法人、NPO（特定非営利活動法人）、民間企業などさまざまな主体によって運営され、介護福祉士や介護職員初任者研修を修了した訪問介護員（ホームヘルパー）が従事しています。

基本的にはスタッフが単独で利用者さんの居宅を訪問するため、臨機応変な対応や高いコミュニケーション能力が求められます。ケアマネジャーや訪問看護師など多職種との連携、利用者さんやそのご家族との信頼関係の積み重ねも重要です。近年では在宅でのケアを望む利用者さんが多くなっており、訪問介護のニーズは今後も大きく伸びるものと見込まれます。