最終更新日：2024/11/2

大阪製鐵(株)＜OSAKA STEEL LTD.＞【東証スタンダード上場】【日本製鉄グループ】

上場企業

業種

鉄鋼
半導体・電子・電気機器
建材・エクステリア
機械
環境・リサイクル

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 87億6933万円

売上高: （単独）913億円　（連結）1171億円　※2024年3月期実績

従業員: （単独）581名　（連結）1058名　※2024年3月末時点

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【日本製鉄グループ】鉄くずをリサイクルし、新たな鉄鋼製品を作り出す電気炉鉄鋼メーカー！ #説明会開催中！#上場企業 #関西 #九州 #大阪 #熊本 #素材 #SDGs #環境

会社紹介記事

大阪、熊本と国内外のグループ会社を合わせ、年間約100万トンの鉄スクラップをリサイクル。インドネシアの製造拠点は東南アジアなどの国々の発展にも貢献している。単独自己資本比率78％、20年以上連続黒字経営という強固な財務体質も大阪製鐵の強み。東証スタンダード上場企業のグループ会社として、安定経営基盤を誇っている。

: 大阪、熊本と国内外のグループ会社を合わせ、年間約100万トンの鉄スクラップをリサイクル。インドネシアの製造拠点は東南アジアなどの国々の発展にも貢献している。

: 単独自己資本比率78％、20年以上連続黒字経営という強固な財務体質も大阪製鐵の強み。東証スタンダード上場企業のグループ会社として、安定経営基盤を誇っている。

鉄スクラップから再生した鐵で、社会を支える！若手の成長を促し共に成長する会社！

「当社の社員は、お喋り好きで人好きな人がたくさんいます！」（堀井さん/奥村さん）	■限りある資源を活かし、鉄を再生するサステナブル企業！　大阪製鐵は、鉄スクラップをリサイクルし、さまざまな鉄鋼製品を生み出しています。「電気炉」とは、電力を供給して物体を加熱する炉の総称のことで、黒鉛で作られた電極を用いてアーク放電を起こし、マグマより高温な約1600度の温度で鉄スクラップを溶解、新たな鉄鋼製品を生み出しています。　鉄は、安価で加工性そして強度も高く、なにより何度でも再生可能な資源です。当社が生み出すサステナブルな製品は社会のあらゆる場所で使われ、皆さんの暮らしを下支えしています！ ■国内の基盤強化、そして海外への進出でさらなる成長を目指す　当社は、国内主要拠点の設備増強に取り組み、国内基盤の更なる強化を進めています。2018年より約90億円の設備投資を行った圧延設備に続き、2023年9月にも、省エネ・省CO2型電気炉設備の導入のため約87億円の投資を公表しました。コスト競争力を強化するとともに、CO2排出量の削減を実現し、環境負荷軽減を図っていきます。　また、海外市場に向けても国内・海外の両拠点から積極的に展開しています。韓国や台湾、東南アジア諸国、オーストラリアをはじめとする国々の主要取引先との強固な関係構築に加え、当社初の海外拠点によるインドネシア国内および海外需要の捕捉により、海外売上高は約3分の1を占めています。 ■これからの会社の成長を担うのは、いまここを見ているあなたです！　当社では、人材育成が最重要課題です。入社後1ヶ月は外部講習を中心とした研修期間があり、GW明けより仮配属先で先輩インストラクターとのマンツーマンで実務を通じて経験を積んでもらいます。そして1年後は自身が学んできたこと、そして業務課題について役員を含む多くの社員の前で発表してもらいます。社会人として、人として成長できる社風が当社には詰まっています。

「当社の社員は、お喋り好きで人好きな人がたくさんいます！」（堀井さん/奥村さん）

■限りある資源を活かし、鉄を再生するサステナブル企業！

　大阪製鐵は、鉄スクラップをリサイクルし、さまざまな鉄鋼製品を生み出しています。「電気炉」とは、電力を供給して物体を加熱する炉の総称のことで、黒鉛で作られた電極を用いてアーク放電を起こし、マグマより高温な約1600度の温度で鉄スクラップを溶解、新たな鉄鋼製品を生み出しています。
　鉄は、安価で加工性そして強度も高く、なにより何度でも再生可能な資源です。当社が生み出すサステナブルな製品は社会のあらゆる場所で使われ、皆さんの暮らしを下支えしています！

■国内の基盤強化、そして海外への進出でさらなる成長を目指す

　当社は、国内主要拠点の設備増強に取り組み、国内基盤の更なる強化を進めています。2018年より約90億円の設備投資を行った圧延設備に続き、2023年9月にも、省エネ・省CO2型電気炉設備の導入のため約87億円の投資を公表しました。コスト競争力を強化するとともに、CO2排出量の削減を実現し、環境負荷軽減を図っていきます。
　また、海外市場に向けても国内・海外の両拠点から積極的に展開しています。韓国や台湾、東南アジア諸国、オーストラリアをはじめとする国々の主要取引先との強固な関係構築に加え、当社初の海外拠点によるインドネシア国内および海外需要の捕捉により、海外売上高は約3分の1を占めています。

■これからの会社の成長を担うのは、いまここを見ているあなたです！

　当社では、人材育成が最重要課題です。入社後1ヶ月は外部講習を中心とした研修期間があり、GW明けより仮配属先で先輩インストラクターとのマンツーマンで実務を通じて経験を積んでもらいます。そして1年後は自身が学んできたこと、そして業務課題について役員を含む多くの社員の前で発表してもらいます。社会人として、人として成長できる社風が当社には詰まっています。

会社データ

事業内容	鉄鋼製品の製造・販売

本社郵便番号	541-0045
本社所在地	大阪府大阪市中央区道修町三丁目6－1京阪神御堂筋ビル11階
本社電話番号	06-6204-0161
設立	1978年5月
資本金	87億6933万円
従業員	（単独）581名　（連結）1058名　※2024年3月末時点
売上高	（単独）913億円　（連結）1171億円　※2024年3月期実績
経常利益	（単独）72億円　（連結）63億円　※2024年3月期実績
自己資本比率	（単独）78.0%　（連結）74.3%　※2024年3月期実績
事業所	■本　　社　　淀屋橋（大阪市中央区） ■製造拠点（大阪地区）　　恩加島工場（大阪市大正区）　　　堺工場　　（大阪府堺市）　　岸和田工場（大阪府岸和田市）（熊本地区）　　西日本熊本工場（熊本県宇土市） ■支店／営業所　東京、名古屋、福岡
関連会社	東京鋼鐵(株) PT.KRAKATAU OSAKA STEEL 大阪新運輸(株) 西鋼物流(株)
主要取引先	日鉄物産（株）エムエム建材（株） PT.KRAKATAU WAJATAMA OSAKA STEEL MARKETING 阪和興業（株）
平均年齢	40.3歳　※2024年3月末時点
平均給与	690万円　※管理職含む総合職のみ
沿革	2023年　　9月大阪事業所堺工場に当社投資総額約８７億円で省エネ・省CO2型電気炉設備を設置することを決定。 2022年　　9月大阪事業所恩加島工場の圧延工程を休止、大阪事業所堺工場へ生産移管。 2022年　　4月東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、スタンダード市場へ移行。 2021年　　8月子会社日本スチール（株）を吸収合併し、同社工場を岸和田工場とする。 2017年　　4月大阪恩加島工場及び堺工場を統括する大阪事業所を新設し、大阪恩加島工場を大阪事業所恩加島工場、堺工場を大阪事業所堺工場に改称。 2017年　　1月インドネシア共和国における現地国営製鉄会社 PT.KRAKATAU STEEL社との合弁会社 PT. KRAKATAU OSAKA STEEL社が営業生産を開始。 2016年　　3月東京鋼鐵（株）を株式公開買付けにより子会社化。 2014年　　9月インドネシア国営製鉄会社 PT.KRAKATAU STEEL社との間で、同国における中小形形鋼・鉄筋棒鋼及び平鋼製造販売合弁事業の最終契約を締結。 2012年　 12月インドネシア国営製鉄会社 PT. KRAKATAU STEEL社と合弁会社 PT. KRAKATAU OSAKA STEEL社をインドネシア共和国バンテン州チレゴンに設立。 2005年　　1月日本スチール(株)を完全子会社化。 1999年　 10月関西ビレットセンター（株）を吸収合併し、同社工場を堺製鋼工場とする。 1998年　 10月津守圧延工場、第二圧延工場を集約した堺圧延工場、営業運転開始。 1997年　　9月東京証券取引所・大阪証券取引所市場第一部へ指定替え。 1996年　 11月東京証券取引所市場第二部へ株式上場。 1995年　　6月西日本製鋼(株)を吸収合併し、同社工場を西日本製鋼所(現西日本熊本工場) とする。 1994年　 12月大阪証券取引所市場第二部へ株式上場。 1990年　　3月第三者割当増資により新日本製鐵（株）(現日本製鉄（株）)の子会社となる。 1989年　　3月西日本製鋼（株）の経営権を取得。 1987年　　9月子会社日本スチール(株)設立。 1980年　 10月日鐵鋼機（株）を吸収合併し、同社工場を津守工場へ移転し加工製品工場とする。 1978年　 10月両社を吸収合併し、営業開始。 1978年　　5月大鐵工業（株）並びに大和製鋼（株）の合併母体として大阪製鐵（株）を設立。 1923年　　2月大和製鋼（株）の前身となる植松伸鉄所を創業 1915年　　5月大鐵工業（株）の前身となる大阪製鐵株式会社（現在の大阪製鐵株式会社とは異なる）を創業。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	19名	1名	20名
取得者	10名	1名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

52.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.1%
  （94名中1名）
- 2023年度
他社からの出向者を含み、他社への出向者は除く。

社内制度

研修制度	制度あり社員の成長が未来を拓くキーポイントであると認識し、各種階層別研修制度や社内研修会に力を注いでいます！ ■新入社員研修　　 4月：社会人マナーを学ぶ外部講習や、社内にある各部署の役割について知る説明会への参加　　 5月：仮配属先の決定、翌年3月末まで実務を通じて経験を重ねていただきます　　11月：中間研修として、外部講習を受講いただきます　　11月：中間発表会、半年間で学んだことを発表していただきます　　 3月：修了発表会、1年間を通じて学んだことを発表していただきます ■3年目フォローアップ研修　　入社後3年を通じて学んできたこと・解決してきた課題を発表していただきます ■その他　　若手マネジャー研修／新任管理者研修／課長・GL研修／経営管理研修／役員研修／部門別エキスパート研修／海外人材育成研修／部下育成コミュニケーション研修／リスキリング研修／ハラスメント研修、等
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度あり ■インストラクター制度　　入社後1年間、同じ部署に所属するインストラクター役の先輩社員と二人三脚でお仕事にかかわる知識を身に付け、経験を積んでいただきます。業務内容はもちろんのこと、新社会人として分からないことや悩んでいることも何でも相談していただけます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大分大学、大阪大学、岡山大学、関西大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、長崎大学、兵庫県立大学、福岡工業大学、立命館大学、早稲田大学、東北大学＜大学＞秋田大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、熊本大学、熊本県立大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、札幌大学、成城大学、摂南大学、創価大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東京農業大学、同志社大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、広島大学、室蘭工業大学、明治大学、桃山学院大学、山形大学、山梨県立大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞大阪公立大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	大学／大学院／高専卒計　5名　2024年（予）　　1名　2023年　4名　2022年　6名　2021年　4名　2020年
採用実績（学部・学科）	（理系）　●電気・電子系　●材料系　●機械系　●応用化学・物質系　●物理化学系　●情報工学（文系）　●文学系　●外国語系　●心理系　●社会学系　●スポーツ・体育・健康系　●法律学系　●政治学系　●国際関係系　●経済学系　●経営学・商学系　●会計学系　●農学系